出版物の分類別売上推移をグラフ化してみる(最新)

2017/10/29 04:54

2017-1015パソコンやスマートフォンのようなデジタル機器の浸透などの周辺環境、読者の購入性向の変化を受け、出版物の販売状況は大きな変わり映えを見せている。今回は雑誌やコミックのような分類における動向を探るため、日販の『出版物販売額の実態』最新版(2017年版)をもとに、売上推移などを確認していく。紙媒体の売上がかんばしくないことは周知の事実だが、雑誌もコミックも文庫も一様にその売上を落としているのだろうか。それとも逆に成長している分野もあるのだろうか。

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雑誌は落ち、コミックや文庫は上昇するシェア動向


『出版物販売額の実態』には主要分類別の売上高構成比と、総売り上げが記載されている。そこでこの2項目を掛け合わせれば、概算値ではあるが分類別の売上高が算出できる(※)ことになる(厳密には分類別売り上げ構成は1月から12月の暦年、総売上高は4月から翌年3月までの年度での計上値のためにずれが生じることになるが、ここは妥協する)。

一方出品物の分類においては、過去2回変更が行われており、これを放置すると計算が非常に複雑なものとなる。そこで変更対象となった「学参」「辞典」「実用」「旅行地図」「専門」「ビジネス」はすべて「その他」扱いとし、変更とは無関係の「雑誌」「コミック」「文庫」「新書」「児童書」「文芸」のみ今回の精査対象とする。

また先行記事【出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる】で解説の通り、『出版物販売額の実態』では調査の一部項目で再定義と分類の変更が何度か行われ、直近では2006年(度)以降とそれ以前との間で連続性が無くなっている。今件記事では総売上高に直接関わる値は連続性のある2006年(度)分以降のものを計算し、精査を行う。

各分類毎の各年の売上、そして総売上に対するシェアの推移を算出した結果が次のグラフ。

↑ 出版物分類別売上推移(推計、億円)
↑ 出版物分類別売上推移(推計、億円)

↑ 出版物分類別売上推移(一部、億円)
↑ 出版物分類別売上推移(一部、億円)

↑ 出版物分類別売上シェア推移
↑ 出版物分類別売上シェア推移

出版物の総売り上げが減少傾向にあるのはすでに先行記事で解説した通りだが、その過程で少しずつ分類毎のシェアに変化が生じているのも確認できる。手元のデータで一番古い2000年から最新の2016年に至るシェアの変化を見ると、プラス化したのは「コミック」「文庫」「児童書」。一方、「雑誌」「新書」「文芸」はシェアを落としている。

総額そのものも落ちていることから、シェアが減った「雑誌」「文芸」「新書」はもちろんだが、シェア上ではプラス化した分類の多くも売上そのものは減少してしまっている。特に「文芸」の売上減少率は著しく、2006年比では実に4割強となっている。他方「コミック」は根強いファンが居るからか、あるいは定価が漸次引き上げられている影響もあるのか、ヒット作にけん引される部分もあり、減少率は1割強にとどまっている。

詳しくは次の項目で解説するが、「児童書」は他の分類とは異なる動き、具体的には成長の方向性を示している。絶対額は他分類と比べて小さめなものの、注目に値する動きに違いない。

唯一セールスを伸ばしているのは…


上記グラフ生成のための計算とその内容を精査している過程で、少々気になる動きが見受けられた。具体的には「児童書」で特記すべき動向が確認できる。直上でも触れている通り、総売り上げに対するシェアは大きくないものの、わずかながらもシェア・売上共に増加している様子がうかがえる。

実際、2006年から2016年の売上の変化を算出すると、唯一プラスの値を示していることが分かる。

↑ 出版物分類別売上推移(2006年→2016年)
↑ 出版物分類別売上推移(2006年→2016年)

2016年の金額は約1033億円で、総売り上げに占めるシェアは6.0%でしかない。しかし唯一伸びを示している分類として、注目に値する。

元々一定量の需要は常に存在する児童書だが、ひそかに需要、そして供給共に増加を示している。出版業界専門誌「新文化」のかつての記事「2年連続前年超え「児童書」好調の要因」にも「好況の背景には新人や個性派作家の活躍、子や孫へのプレゼント需要、教育的投資の増加、新規版元の参入など様々な要因があるとみられる」などとの説明があり、興味深い。この事実(少なくとも売上の面で)は、注目すべき動きに違いない。


※「主要分類別の売上高構成比と、総売り上げが記載されている。そこでこの2項目を掛け合わせれば、概算値ではあるが分類別の売上高が算出できる」
厳密には「主要分類別の売上高構成比」は書店における販売分の主要分類別売上高構成比のため、インターネット経由や出版社直販など書店以外のルートにおける構成比とは一致しない。その上で、インターネット経由や出版社直販も含めた総売り上げ高を掛けているため、実態とは少なからぬ差異は生じている。

例えばインターネットでは書店よりも文庫などの書籍の比率は高いことが予想され、出版社直販では少なからぬ割合を教科書が占めている(教科書は今件の分類ではいずれにも当てはまらない)。

しかしながら主要分類別の売上高構成比は書店ルート以外では非公開であり、全体の主要分類別の売上高も非公開のため、確認できる値から算出した次第ではある。今回試算した額と比べ、実際にはもう少し雑誌は低めの、コミックや文庫などの書籍は高めの値となることが予想される。


※各グラフで最新年度以外の数字が表記されていませんが、これは資料提供側の指示によるものです。何卒ご理解ください
(C)日販 営業推進室 書店サポートチーム「出版物販売額の実態 2017」

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