世帯ベースで4割近く、高年収では約3/4…タブレット型端末普及動向(最新)

2020/07/06 05:26

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2020-0618パソコンの補完的な利用のためのセカンドマシンとして以前から注目されていたものの、価格の高さから普及状況が今一つだったタブレット型端末も、この数年の間に「廉価端末の登場」「インフラ整備によるネット接続環境の改善」「独自の利用スタイルによる有益性の確認」「電子書籍端末としての使いやすさ」など多様な環境変化により、急速に普及が進んでいる。今回は総務省が2019年5月31日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、日本の世帯ベースでのタブレット型端末の普及状況を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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今調査の調査要項は先行記事【自宅パソコンのインターネット接続回線の種類をグラフ化してみる(最新)】で解説済み。必要な場合はそちらを参考のこと。

先行記事の【インターネット機器としての個人の携帯電話やパソコン利用率をグラフ化してみる】で記した通り、パソコンを使ってインターネットを利用している人は50.4%、一方でタブレット型端末を使ってインターネットへのアクセスをしている人は23.2%との結果が出ている。

↑ インターネット機器としての個人の機器利用率(全体比、パソコン以外、年齢階層別)(2019年)(再録)
↑ インターネット機器としての個人の機器利用率(全体比、パソコン以外、年齢階層別)(2019年)(再録)

それでは世帯単位(個人単位ではない。世帯内の誰かが保有、さらには世帯全体での保有も該当する)で、タブレット型端末の普及状況はどれほどなのか。主要属性毎の動向だが、全体では37.4%。大体5世帯に2世帯近くの割合でタブレット型端末が存在している計算になる。2018年は40.1%なので、2.7%ポイントの減少。

↑ タブレット型端末の保有状況(世帯単位、世帯属性別)(2019年)
↑ タブレット型端末の保有状況(世帯単位、世帯属性別)(2019年)

世帯主の年齢階層別に見ると40代がもっとも高い値で53.0%、30代が49.0%、50代が47.2%。この年齢階層、つまり30-50代がボリュームゾーン。60歳以降はある程度値を下げるが、それでも1割を切ることはない。高齢層が世帯主の世帯でも10世帯に1世帯から3世帯がタブレット型端末を持つ時代との認識ができる。

一方家族構成別に見ると、高齢者がいる世帯では低めで、子供がいる世帯では高めの値が出ている。「子供」の要素がある世帯では5割台で、多分に子供の遊具・学習ツールとしてタブレット型端末を利用している状況が想像される。これは最上記のグラフ、個人の年齢階層別利用率において、6-12歳のタブレット型端末の利用率が36.5%もの高い値を示していることからも納得できる。

世帯年収別では高年収ほど保有率は高い。高年収世帯のライフスタイルには、機動力の高いパソコン的な立ち位置にあるタブレット型端末は、まさに「鬼に金棒」なのだろう。



日本国内でも大規模展開を始めたアマゾンの電子書籍リーダー「Kindle」は、その多くがアンドロイドOS搭載のタブレット機としても活用できる。またそれ以外でも、特にアンドロイドOS系では安価なタブレット型端末が多数登場し、所有ハードルをかつて無いほどまでに押し下げている。一方でiOSのタブレット機「iPad」はそのブランド力をさらに高めており、「安心のタブレット型端末」として、こちらもセールスを拡大中。

今はまだ世帯ベースでも4割近くほどのタブレット型端末だが、今後さらに飛躍する可能性は多分に秘めている。特に子供向けの玩具、情操教育端末として注目を集め、その裏付けとなる保有率・利用率のデータが次々と確認され、おもちゃ売り場の商品にもスマートフォンと並び、タブレット型端末を模したものをよく見かけるようになった。さらなる飛躍を確信するのは当方だけではあるまい。


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