携帯だけで14.3%、PC減少続く…メディア視聴時間推移(2013年)

2013/06/14 14:45

博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所では2013年6月10日に同所公式サイトにおいて、毎年2月に実施している「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査・2013」の抜粋編を公開した。その内容によれば、メディアの接触時間は今年も去年から継続する形で、ほんのわずかではあるが増加したものの、事実上はほぼ頭打ちの状態にあることが確認された。また携帯電話(一般携帯電話以外にスマートフォンを含む、以下同)からのインターネット接続時間が大きく伸びる一方、テレビやパソコンの利用時間が減る動きを示している(【発表リリース:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2013」】)。

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メディア接触時間の移り変わり


今調査の調査要件は先行する記事【さらに増加のモバイル利用、減るテレビとPC……メディアへの接触時間推移をグラフ化してみる(2013年発表版)】で説明済み。詳しくはそちらを参考のこと。

過去の分も合わせて「メディア定点調査」における各主要メディア毎の、一日あたりの平均接触時間を時系列に並べてグラフ化したのが次の図。2008年まで減少していた総視聴時間は、2009年以降大きく増加。そして2010年以降は事実上横ばい・頭打ちの状態にある。


↑ メディア接続時間時系列推移(分、一日当たり平均)(東京)(-2013年)

今調査の限りでは2006年から2013年の間でテレビ11.8%、新聞16.1%、雑誌18.4%、ラジオは20.0%の割合で、時間減少が確認できる。一方で昨年同様、今もなおテレビが「全メディアの中では単体で最大の時間帯を確保している」事実も変化がない。

変化状況から見る、各メディアのすう勢


それぞれのメディア接続時間の増減を、公開されている範囲で最古データの2006年時の値を基準値の100%として、それぞれの変化の流れを見たのが次の図。他のメディアの動きとは関係なく、個別でどれほど時間の長短が生じているのかが分かる。


↑ メディア接続時間時系列推移(分、一日当たり平均で算出した値が元値)(-2013年)(個々媒体の2006年の値を100%とした時の推移)

上記に挙げたポイント数の推移をはじめとした、各媒体の動向が非常によく理解できる。例えば4マスはテレビですらも減少している、勢いのよかったネット接続周りだが、パソコン経由は2011年がピークで以後は漸減、そして携帯電話経由は2009年以降勢いを衰えさせることなく増加の一途をたどっている、などである。

また今年、2013年における昨年からの動きで注目点を挙げるとすれば、

・ネット接続で携帯電話の伸びとパソコンの縮小
・テレビ接続時間が約10分減少
・新聞やラジオの時間が増えている

などが挙げられる。テレビ離れは2010年以降の傾向の継続でしかなく、パソコンの時間縮小はその分、むしろそれ以上に携帯電話に時間を食われている・利用がスライドしていると考えれば納得はできる。

他方、新聞やテレビの時間増加は思い当たる節が無い。単なる偶然か、あるいは理由のある増加なのか。他調査の動向も合わせ、もうしばらくは注視を続けるべきだろう。

大きなメディアの流れを経年の比率グラフで


今回データではラジオや新聞など、一部の従来メディアにおいて、利用時間の増加が見受けられる。しかし一歩引いて大局観的な流れを見ると、概して4マスの接触時間は短縮の方向を示していることが分かる。

このグラフは各調査年のメディア接触時間全体のうち、それぞれのメディアがどれほどの割合を占めているのかを計算して示したもの。パソコンや携帯電話、そして直近では携帯電話が特に割合を増加させ、従来の4マスが少しずつ新メディアに領域を奪われつつあるのが、手に取るように理解できる。


↑ メディア接続時間時系列推移(各年の全体時間に占める割合)(-2013年)

従来4メディアが少しずつその足場を削られ、新世代のメディア、つまりインターネット周りがそこに割り入る形に仕上がっている(さらに詳しく見ると、その新メディアの中でもシェアの動きがある)。これは昨今のメディア絡みの話ではどこでも見かける流れで、例えば今年の3月に掲載した記事【20余年間の広告費推移をグラフ化してみる(経済産業省データ・2012年版)(上)…4マス+ネット動向編】で生成したグラフが好例。


↑ 媒体別広告費(構成比推移、2001-2012年)(経済産業省データより)(再構築の上、再録)

広告費は視聴時間と比べると新媒体(インターネット)が少なめ。しかしこのグラフから「プロモーションメディア広告など」の部分を取り除くと、形状的に「メディア接続時間時系列推移」と似通っていることが分かる。

メディアの接触時間と「媒体力」、そしてその「媒体力」への対価として支払われる「広告費」の動きには、密接な関係が(少なくとも相関関係が)あるということだ。

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