若年層は低年収でも8割近く…米成人のスマートフォン保有状況を年収・世代の点から詳しく見ていく

2013/06/14 11:30

先日掲載した記事【米成人の56％はスマートフォン持ち、2年前から1.6倍】にある通り、アメリカの大手調査機関の【Pew Research Center】は2013年6月5日に同社公式サイトにおいて、同国内でのスマートフォンの所有性向レポート【Smartphone Ownership 2013】を発表している。その内容に基づいた精査記事をいくつか掲載しているわけだが、今回は年収・世代間で属性区分を行い、それぞれの層における保有率を眺めていくことにする。一般には若年層ほど、高年収ほど保有率が高いのだが、その2項目を掛け合わせた時に、どのような値を示すのだろうか。



今調査の調査様式は先行記事「米成人の56％はスマートフォン持ち、2年前から1.6倍」にある通りなので、そちらを参考のこと。

以前の別記事にある通り、今調査対象母集団におけるスマートフォンの保有性向としては、他のデジタル機器同様、概して若年層・高年収世帯ほど高い傾向にある。10-30代前半は8割前後、世帯年収区分での差は最大で2倍近くに達する。


↑ スマートフォン保有性向(米、2013年5月)(再録)
それでは「回答者世代」「回答者所属世帯の年収」をマトリクス的に区分し、それぞれの属性内における保有性向はどのような状態なのか……を確認したのが次のグラフ。綺麗な形で、「若年層」「高年収」の高保有率が表れている。



↑ 世帯収入と回答者世代別・スマートフォン保有性向(米、2013年5月))
同じ世代なら高年収の方が、同じ年収なら若年層の方が、スマートフォンを持つ人の割合は高い。これはすべての事例に当てはまる。

一方、スマートフォンが特に若年層の間で強く浸透していることから、その世代においては年収差による保有率の差がほとんど出ていない。これは注目すべき動きといえる。若年層全体の保有率が高いのは、この「年収(≒金銭的問題)の垣根を超えた普及」が原因であることが分かる。

そして、歳を経るごとに年収間の保有率の差が大きくなっていく。特に65歳以上では5倍以上の差が出ており、年上の人ほど「金銭的な面から、スマートフォンを取り扱う優先順位が低くなる(購入価値を低く見ている)」と考えられる。見方を変えれば、65歳以上でも高年収の場合4割以上もの人(携帯電話持ちの中で、では無く、該当属性の全員に占める割合)がスマートフォンを保有しており、「金銭的な問題が解決されればシニア層にもスマートフォンがさらに普及しうる」可能性が示唆されている。


無論スマートフォンも道具の一つに過ぎず、使う機会が少ない、コストパフォーマンス的に割りが合わないのなら、無理して調達・利用する必要は無い。

もっとも世の中のトレンドが明確にスマートフォンと共にあるのは言うまでもない。今後さらに利用者が増えるのに伴い、サービスも拡充していくことから、さらに便宜性、必要性は高まることが容易に想像できる。ここ一、二年のような急激な浸透は難しいが、今後は若年層から中堅層以降への普及を中心に、さらに保有率が上昇していくのだろう。

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