横ばい継続なテレビ、急上昇のデジタル、そして減少のラジオや新聞…米ニュース取得手段の変化をグラフ化してみる(SNM2013版)

2013/04/25 14:45

新聞アメリカの調査機関【Pew Research Center】は2013年3月18日、デジタル・非デジタル双方におけるアメリカでのニュースを伝えるメディアの動向と展望を示したレポート【State of the News Media 2013】を発表した。現状と将来展望をPew Research社の調査結果、さらには公的情報や他調査機関のデータを合わせてまとめ上げた「米デジタルニュース白書」の類のもので、有益なデータが数多く盛り込まれている。そこで先日の【米主要メディアにおける視聴者数の動きなどをグラフ化してみる(SNM2013版)】を皮切りに、注目すべき要項について抽出やグラフの再構築などを逐次行い、現状の大まかな把握、さらには今後の記事展開の資料構築も兼ねるようにしている。今回は「ニュースを得るために用いているメディアの利用性向の変化」を見ていくことにする。

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一連のレポート内容のうちPew Researchの調査結果を基にした部分の中で、2013年に行われたものに関しては、2013年1月24日-27日と2月7日から10日にかけて、アメリカ合衆国内に住む18歳以上の男女に対し、音声会話による電話インタビュー方式で行われたもので、有効回答数は2009件。固定電話での回答は1003件で、携帯電話は1006件(うち固定電話非保有者は512人)。各統計結果は国勢調査の結果に基づきウェイトバックが行われている。

国内外の情勢、経済、新商品の発売、さらには芸能やスポーツまで含め、日々多数の「ニュース」が我々の日常生活には飛びかっている。それらのニュースをどのようなツール・手段を用いて得ているかを尋ねた結果(アメリカでの話)の、経年変化をグラフ化したのが次の図。質問方法としては調査日を基準として、「昨日」どの媒体でニュースを見聞きしたかを聞いている。この手法を用いることで、日常茶飯事的のスタイルが取得できる(なお原レポートのグラフでは「オンライン」とある部分だが、本文中では「モバイル」で説明されており、前後の意味合いや数字の並びと合わせ、今件では後者が正しいと判断。グラフや解説でも「モバイル」としておく)。

↑ 「昨日」該当メディアからニュースを見聞きしたか(米)
↑ 「昨日」該当メディアからニュースを見聞きしたか(米)

今回取り上げられている「ニュース取得メディア」においては、上昇基調にあるのはデジタル系のみ。テレビやラジオ、新聞などの従来型メディアの利用率は漸減状態を継続している。テレビ(全国、地方テレビの他にケーブルテレビも含む)はまだ横ばいから微減という程度だが、ラジオや新聞の下がり方は著しく、2012年にはモバイルに追い抜かれてしまっている。そしてモバイルに限らずデジタル系メディア全般で見ると、2010年時点でラジオや新聞を超え、直近調査の2012年にはテレビと肉薄するラインにまで達している。

スマートフォンでニュース原レポートではデジタル系の内部要素としていくつかの事例を挙げているが、それによると「ソーシャルメディア経由19%」「電子メール経由16%」「ポッドキャスト経由8%」とのこと。ソーシャルメディアのニュースツールとしての浸透度と共に、電子メールがいまだに大いに活用されていることがわかる。また、世代によるデジタルギャップも同様で、「50歳以上に限定すればデジタル系メディアからニュースを取得した人は43%でしかなく、それより若い層の60%と比べると少ない」との説明も見受けられる。



今後モバイル系端末の普及率・利用率はスマートフォンを中心に、さらに上昇していく。それと共にモバイルによってニュースを取得する人は増え、デジタル系ニュース全般の値も底上げされる。テレビによるニュース取得率に変化が無いとしても、次回の調査が行われる2014年では両者は横並びになるか、あるいはテレビの値をデジタル全般が抜き、モバイル単独でも5割に手が届くかもしれない。

一方でラジオや新聞は、本来の存在意義である「ニュースの取得元」としての利用率をさらに下げていくことだろう。両業界のすう勢ともあわせ、どこまで下落を続けるのか、気になるところではある。


■関連記事:
【米モバイルニュース事情をグラフ化してみる(端末種類編)】(2012年)

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