備蓄飲食料「消費しながら随時買い足す」は過半数、東北地方は約7割

2013/03/11 15:45

備蓄品キリンビバレッジは2013年2月27日、2011年3月に発生した東日本大地震・震災(以後「震災」)後における水分補給やストックに関する調査結果を発表した。それによると小学生の子供を持つ母親から成る調査対象母集団においては、備蓄飲食料品(備蓄品)を日常的に消費しながら随時買い足ししている人は5割強に達していることが分かった。一方で備蓄に関して特に工夫をしていない人も1/3強居る。地域別では東北-関東地区で高い備蓄工夫率が確認できる(【発表リリース】)。

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今調査は2013年2月1日から5日にかけて、小学生の子供を持つ母親に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は800人。対象者年齢は30-49歳。

震災以降3月が第二の防災月間的な立ち位置となり、9月と合わせ防災用品のチェックを年2回行う習慣が世間に定着しつつある。他方、先に【缶詰やレトルト4割強、お米は3割超…飲食料品の備蓄率、やや低下する傾向に】でも記したが、食料品などの備蓄比率は震災から2年を経て、やや低下する動きを示している。

↑ 日常的に備蓄しているもの(複数回答)(再録)
↑ 日常的に備蓄しているもの(複数回答)(再録)

それでは備蓄品に対し、各自はどのような工夫をしているだろうか。全体では「日常的に消費しながら随時買い足す」の回答率がもっとも高く、52.0%を示していた。

↑ 家庭での備蓄に関してどのような工夫をしているか(全国平均)
↑ 家庭での備蓄に関してどのような工夫をしているか(全国平均)

「常に備蓄品を切らさない」はごく普通の話だが、これを守っている人は2割にも満たない。また「定期的に買い替える」が2割足らずなのに対し、「日常的に消費しながら随時買い足す」が5割を超えているところを見ると、備蓄品は「まとめて一度に新旧を入れ替える」のではなく、「少しずつ新しいのを足し、古いのをお役目御免として消費する」という『ところてん方式』を用いる管理をしている人が多数派だと考えられる。また、「一度に新旧入れ替え」の際に必要となる、そしてまとめ買いによる単価引き下げが期待でき賞味期限の管理も容易な「まとめて一気に買う」が4.4%しかいないのも、「ところてん方式」の利用者の多さを裏付けるものとなる。

他方、「特に工夫をしていない人」も34.9%居る。工夫するほど量を抱えて居なければ備蓄としてあまり意味を成さないだけに、それはそれで問題といえる。

これを地域別に見ると、主に東北-関東で高い工夫率を示している。

↑ 家庭での備蓄に関してどのような工夫をしているか(回答者居住地域別)
↑ 家庭での備蓄に関してどのような工夫をしているか(回答者居住地域別)

東北・関東地方の値の高さは、工夫が求められる量の備蓄をしている実態、あるいは備蓄そのものの率の高さを意味する。震災で直接、あるいは震災後の混乱による商品不足を経験しているからこそ、備えに対しても真剣。また「定期的な買い替え」「消費・随時買い足し」の値で中部地域が高めの値を示しているのは、先の震災より前から同地域で行われていた、地震への本格的な備え表れかと思われる。他方「特に何もしていない」は北海道と西日本で多い。西日本は比較的震災の影響を受けていなかったからだろう。

やや気になるのは「まとめて一気に買う」項目が近畿地方で他地域よりずば抜けて高く、3倍前後に至っていること。リリースでは特に説明は無いが、お得感を狙ったまとめ買いであることを考えれば、容易に理解はできるというものだ。

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