2022/09/16
秋の到来…株式市場雑感(22/09/12-22/09/16週)(週終値:2万7567円65銭)
■22/09/12:日経平均終値2万8542円11銭/101.4本日の東京株式市場は大幅高の展開。前営業日の米国市場は経済指標への期待や長期金利の低下を受けて堅調な動きだったことを反映する形で、寄り付きから大きく買われた。日本での経済活動の活性化期待も買い材料となった。出来高は東証プライム市場のみで9億2587万株。前営業日比で日経平均株価は+1.16％、TOPIXは+0.75％、マザーズ指数は+1.70％。
自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高値銘柄多し。前営業日比は+0.28％となる。
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VRヘッドセットは1250万台の出荷…世界のスマートスピーカーやAR・VRの市場規模実情
インターネットがインフラ的な立ち位置となり日常生活では欠かせない存在となったことで、それを前提にしたさまざまな新しい技術や道具が開発され、市場への提案が行われ、普及し始めている。昨今ではそれらの新技術による新商品として注目を集めているのが、スマートスピーカー(AIスピーカー)や、ARやVRと呼ばれる疑似現実技術による商品。今回は総務省が2022年7月5日付で公開した、2022年版となる最新の【情報通信白書】の内容を用い、世界全体における昨今と近未来のスマートスピーカーやAR・VRの市場規模などの実情を確認していく(【発表リリース:令和4年「情報通信に関する現状報告」(令和4年版情報通信白書)の公表】)。続きを読む "VRヘッドセットは1250万台の出荷…世界のスマートスピーカーやAR・VRの市場規模実情"
スマホは13.4億台・3729億円の出荷…世界のスマートフォンやタブレット型端末の市場規模実情
ここ数年のインターネットに関連する情勢を大きく変えた要因として、間違いなくトップに挙げられるのはスマートフォンの普及。通信インフラの整備が前提となるが、個人ベースで大量の情報の取得や公開が容易になっただけでなく、音声や映像も自在に操れるようになり、それらの機能を活用した多様なアプリケーションの普及で、利便性は相乗的に大きなものとなる。まさに未来の総合情報端末的なポジションを占める存在が、容易に使える時代となったと表現しても過言では無い。今回は総務省が2022年7月5日付で公開した、2022年版となる最新の【情報通信白書】の内容を用い、世界全体における昨今と近未来のスマートフォン、そしてスマートフォンと比べて大型で利用スタイルが室内寄りではあるが、スマートフォン同様に大きな注目を集めているタブレット型端末の市場規模や出荷台数の実情を確認していく(【発表リリース:令和4年「情報通信に関する現状報告」(令和4年版情報通信白書)の公表】)。続きを読む "スマホは13.4億台・3729億円の出荷…世界のスマートフォンやタブレット型端末の市場規模実情"
ソニー生命保険は2022年9月8日、シニア(50-79歳対象)に対する生活意識の調査結果を発表した。それによると調査対象母集団において、スマートフォンでもっとも多くの人が日頃行っている事柄(使っている機能)はメールとメールだった。7割台後半の人がスマートフォンでは日頃から通話とメールを利用している。次いでインターネット検索、ニュース閲覧、メッセージアプリと続いている(【シニアの生活意識調査2022】)。続きを読む "シニアのスマートフォンしぐさ、メールに通話にネット検索"
2022/09/15
情報システム担当者の4割は勤務先のオンラインセキュリティに不安を感じている(最新)
業務においてパソコンやタブレット型端末、スマートフォンによるインターネットへのアクセスが当たり前のものとなり、それに伴い情報システムを管理する担当を配する企業も増えている。その情報システム担当部署(情シス)に所属する人は、勤務先のオンラインセキュリティについてどのくらいの不安を感じているのだろうか。クオリティアが2022年9月6日に発表した調査結果「オンラインセキュリティに関する調査2022」から確認する(【オンラインセキュリティに関する調査2022】)。続きを読む "情報システム担当者の4割は勤務先のオンラインセキュリティに不安を感じている(最新)"
世界全体で1292億ドルの市場規模…世界のモバイル向けゲームアプリの市場規模実情
総務省は2022年7月5日付で2022年版となる最新の【情報通信白書】を公開した(【発表リリース:令和4年「情報通信に関する現状報告」(令和4年版情報通信白書)の公表】)。構成要素の一部は各種記事で精査した調査結果「通信利用動向調査」を基にしているが、他にも色々な調査結果や資料を収録している。今回はその中から、世界全体と日本に限ったスマートフォンやタブレット型端末などのモバイル向けゲームアプリの市場規模の現状と近未来予想に関するデータを再確認する。続きを読む "世界全体で1292億ドルの市場規模…世界のモバイル向けゲームアプリの市場規模実情"
2022/09/14
ソニー生命保険は2022年9月8日、シニア(50-79歳対象)に対する生活意識の調査結果を発表した。それによると調査対象母集団において、現在楽しみにしていることの最上位項目は旅行だった。45.3％の人が楽しみだと回答している。次いでテレビ／ドラマ、映画、グルメ、読書が続く(【シニアの生活意識調査2022】)。続きを読む "シニアの今の楽しみ、旅行にテレビに映画にグルメ"
2022/09/13
定額制動画配信市場は2021年時点で842.6億ドル…世界の動画・音楽配信の市場規模実情
総務省は2022年7月5日付で2022年版となる最新の【情報通信白書】を公開した(【発表リリース:令和4年「情報通信に関する現状報告」(令和4年版情報通信白書)の公表】)。構成要素の一部は各種記事で精査した調査結果「通信利用動向調査」を基にしているが、他にも色々な調査結果や資料を収録している。今回はその中から、世界全体における動画配信や音楽配信の市場規模の現状と近未来予想に関するデータを再確認する。続きを読む "定額制動画配信市場は2021年時点で842.6億ドル…世界の動画・音楽配信の市場規模実情"
2022/09/12
最近の交通事情で高齢者の事故とともによく見聞きするのが、あおり運転。【JAFの解説ページ「危険な「あおり運転」を受けたら、どうすればよいのでしょうか？」】によるとあおり運転を「後方から車間距離を詰めて威嚇したり、前に割り込んで急ブレーキを踏んだりするなどの悪質かつ危険な行為」と定義した上で、その具体的な違反行為として「通行区分違反」「急ブレーキ禁止違反」「車間距離不保持」「進路変更禁止違反」「追越し違反」「減光等義務違反」「警音器使用制限違反」「安全運転義務違反」「最低速度違反(高速自動車国道)「高速自動車国道等駐停車違反」の10類型の違反行為を挙げている。今回はソニー損害保険が2022年7月28日付で発表した、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2022年版を基に、運転手の味方となるドライブレコーダーについて見ていくことにする。続きを読む "運転手の味方となるドライブレコーダー、選択基準はまず価格"
2022/09/11
ドライブレコーダーは49.3％…自動ブレーキとドライブレコーダーの搭載実情
自動車は非常に便利ではあるが、同時に危険性の高い道具に違いない。ちょっとした判断ミスや故障、トラブルで多くの人を巻き込む事故の引き金が引かれてしまう。しかし多数の経験や技術の進歩により、少しずつ事故発生そのもの、そして事故が生じた際の被害を減らす仕組みが生み出され、導入されている。今回はソニー損害保険が2022年7月28日付で発表した、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2022年版を基に、自家用車へのドライブレコーダーと自動ブレーキの搭載実情を確認していくことにする(【発表リリース:ソニー損保、「2022年 全国カーライフ実態調査」】)。続きを読む "ドライブレコーダーは49.3％…自動ブレーキとドライブレコーダーの搭載実情"
2022/09/10
ソニー損害保険は2022年7月28日付で、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2022年版を同社公式サイト上に公開した。その内容によると、自家用車を所有し常用する調査対象母集団のうち、常用車両が軽自動車とする人は3割台後半であることが分かった。女性に限れば40代以外は5割を超えている(【発表リリース:ソニー損保、「2022年 全国カーライフ実態調査」】)。続きを読む "女性に人気の軽自動車、年々所有率も増える傾向だったが"
2022/09/09
荒れ模様…株式市場雑感(22/09/05-22/09/09週)(週終値:2万8214円75銭)
■22/09/05:日経平均終値2万7619円61銭/94.4本日の東京株式市場はおおよそ下値での値動き。前日の米国市場は堅調な動きを示したが、金融引き締めの長期化懸念は継続中で、ロシアのガス会社の動きによるヨーロッパでの景況感後退懸念もあり、売り材料がそろった形で、ネガティブな相場展開となった。もっとも押し目買いの動きも強まって、下値は限定的に。出来高は東証プライム市場のみで8億1192万株。前営業日比で日経平均株価は-0.11％、TOPIXは-0.07％、マザーズ指数は+1.45％。
自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には安値銘柄多し。前営業日比は-0.45％となる。
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ソニー損害保険は2022年7月28日、カーライフの実態に関する定点観測的調査の2022年分における調査結果を発表した。それによると自家用車を所有し常用する調査対象母集団においては、車の諸経費でもっとも負担を感じるものは「ガソリン代・燃料代」だった。68.1％の人が負担を覚えている。自動車税が次点で、車検・点検費が続いている。(【発表リリース:ソニー損保、「2022年 全国カーライフ実態調査」】)。続きを読む "車の負担、もっとも重く感じられるのはガソリン代・燃料代"
10冊以下の小学生11.5％…小中学生の家に本は何冊あるのだろうか
最近は電子書籍などでも読める機会を得られるようになったため、心配は不要との意見もあるが、日常生活において本に触れる機会がないと、情操教育の観点では好ましくないとの意見がある。一方で世帯内には本棚の類が無く、本を自宅に備えていつでも読める環境を作るという考え方が無い、つまり本は普段の生活の上では必要ないと考えている人がいるのも事実。今回は文部科学省が2022年7月28日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、小中学生の世帯における本事情を確認していくことにする(【発表リリース:令和4年度全国学力・学習状況調査の報告書・集計結果について】)。続きを読む "10冊以下の小学生11.5％…小中学生の家に本は何冊あるのだろうか"
2022/09/08
インターネットとソーシャルメディアの普及に伴い、日本郵便発行の年賀葉書による年賀郵便の利用が漸減する傾向にある。コミュニケーションの変化の影響による必然的な現象ではあるが、実情としてどの程度の減少が起きているのだろうか。公開情報として存在する年賀葉書の発行枚数そのものや年賀郵便の利用枚数を基に、その実情を垣間見ることにする。受け取った郵便物数は143.5億件、荷物は43.3億件…郵便物の配達数の推移
日本国内ならば原則的にどこへでも均一料金で郵便物を配達する郵便事業は、情報や物資の伝達を担うインフラとして欠かせない存在。一方で昨今では携帯電話やインターネットの普及に伴い、情報伝達手段としての優位性が失われ、利用機会が減少しているのも否めない。日本郵便でもここ数年、相次ぎ郵便物の料金の改正(値上げ)が行わているが、利用者の減少が一因であることは明らかである(無論人件費の上昇や大型郵便物の再配達などによるコスト増も要因だが)。そこで日本の郵便事業における郵便物の配達数動向を日本郵便などの公開データを基に確認し、郵便の利用実情を推し量ることにする。続きを読む "受け取った郵便物数は143.5億件、荷物は43.3億件…郵便物の配達数の推移"
2022/09/07
日本学生支援機構の奨学金は有利子77万人・無利子51万人…奨学金事業の推移(最新)
内閣府は2022年6月に、2022年版となる「少子化社会対策白書」を発表した。今回はその中の記述をベースに、教育機会を確保する支援策の一環として展開されている、奨学金事業の推移について見ていくことにする(【少子化社会対策白書】)。続きを読む "日本学生支援機構の奨学金は有利子77万人・無利子51万人…奨学金事業の推移(最新)"
毎日朝食を食べている小学生は84.8％…子供の日常生活を新聞閲読と朝食の観点から実情確認
子供の日常生活の実情は保護者以外には分かりにくい。全体像はなおさらの話。今回は文部科学省が2022年7月28日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、小中学生の日常生活に関して、新聞の閲読や朝食の観点から確認していくことにする(【発表リリース:令和4年度全国学力・学習状況調査の報告書・集計結果について】)。続きを読む "毎日朝食を食べている小学生は84.8％…子供の日常生活を新聞閲読と朝食の観点から実情確認"
2022/09/06
30代前半でも男性未婚率は約半数の47.4％…年齢階層別未婚率の推移(最新)
内閣府は2022年6月に、2022年版となる「少子化社会対策白書」を発表した。主に結婚関係や子供の要因の観点から各種統計を収録し、対応する政策などをまとめた白書で、昨今の子育て問題などを網羅、あるいは検証できる指標が数多く盛り込まれている。そこでその中から重要な値や過去に記事として取り上げた内容を確認した上で、最新の値を反映させ、または別途さらなるデータを一次資料から補完し、現状の把握や、今後の検証に役立てる資料を構築していく。今回は年齢階層別の未婚率の推移のグラフの再構築と精査を行うことにする(【少子化社会対策白書】)。続きを読む "30代前半でも男性未婚率は約半数の47.4％…年齢階層別未婚率の推移(最新)"
2022/09/05
この数年インターネットの普及は加速度的に進んでいるが、中でも元々人口が多かったアジア・アフリカ地域での伸びが著しい。普及率そのものは他地域と比べるとそれほど目立ったものではないが、利用者絶対数の成長が顕著なものとなっている。そこで今回は【InternetWorldStats.com】のデータを基に、アジア主要国のインターネット普及率などをグラフ化し、状況の精査を行うことにする。続きを読む "アジア主要国のインターネット普及率など(最新)"
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