2021/10/23

観ているのは8割強、そのうちタブレット型端末メインが3割強…子供たちのネット動画視聴動向を探る(最新)

2021-1005インターネット回線の高速化と動画再生技術の飛躍的な進歩、スマートフォンの普及に伴い、かつて双方向性のテレビ電話的なものとして未来技術の一つに挙げられた、機動力が高く利用者が自在に操作できる、利用ハードルの低い動画視聴エンターテインメントが、スマートフォンと動画配信・共有サイトによって現実のものとなりつつある。それに伴い、保護者が環境を提供することにより、幼少時の子供たちも動画を楽しむ機会が増えている。今回は総務省情報通信政策研究所が2021年8月25日に発表した「令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果を基に、その実情を確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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3時32分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

2021/10/22

秋はパス…株式市場雑感(21/10/18-21/10/22週)(週終値:2万8804円85銭)

■21/10/18:日経平均終値2万9025円46銭/92.0
本日の東京株式市場は下値もみ合い。前週末の米国市場での堅調さを背景に寄り付きは回教徒なったものの、先物主導で売り込まれ、下値での推移となった。前週上昇分の利益確定売りもあったようだ。出来高は東証一部上場のみで10億8498万株。前営業日比で日経平均株価は-0.15%、TOPIXは-0.23%、マザーズ指数は-0.90%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には安値銘柄多し。前営業日比は+0.13%となる。

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19時0分株式市場雑感

「そっこう」「めっちゃ」など新しい言葉達の浸透実情

2021-1016間違いや思い付きなどで生まれた創作語が、あるいは一部地域でのみ・特定の環境下でだけ使われていた言い回しが、何かをきっかけに世間一般に浸透して新しい言葉として認識されることがある。業界用語が普通に使われるようになるのがよい例だが、これは言葉の進化、あるいは変容と表現でき、昔からごく普通に生じていた動きでしかない。今回は文部科学省が2021年9月24日に発表した「国語に関する世論調査」の結果を基に、いくつかの新しい言葉について、その浸透実情を確認する(【発表リリース:令和2年度「国語に関する世論調査」の結果について】)。

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3時13分国語に関する世論調査

直近では婚姻率0.48%・離婚率0.169%…婚姻率・離婚率推移(1899年以降版)(最新)

2021-1018先行記事【乳児・新生児の死亡率推移(1899年以降版)】で、先日発表された人口動態調査の記録などを基に、1世紀強にわたる乳児・新生児の死亡率変移のグラフ化を行い、医療技術や生活環境の進歩を一側面から精査した。今回はそれと同じ人口動態調査の値を基に、婚姻率・離婚率の動向について、中期的な視点から確認し、状況の精査を行うことにする(【発表ページ:令和2年(2020)人口動態統計(確定数)の概況】)。

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3時12分婚姻離婚率(人口動態統計), 逐次新値反映記事

2021/10/21

農産品の相場高で食料品が堅調、衣料品は天候不順で苦戦するも、住関品はまずまず…2021年9月度チェーンストア売上高、前年同月比プラス3.2%

チェーンストア(スーパーマーケットやデパートなど)の業界団体である【日本チェーンストア協会】は2021年10月21日付で同協会公式サイトにおいて、チェーンストアの2021年9月度分販売統計速報(月報)を発表した。その内容によると2021年9月の食料品は外出行動自粛の継続を受けて内食需要の拡大が続いたことがあり、さらに天候不順の影響で農産品の相場高も貢献して大きなプラス、その天候不順で衣料品は苦戦したが、住関品はまずまずの動きを見せた。結果として、売上総額の前年同月比はプラス3.2%(店舗調整後)を示す形となった(【同協会内発表リリース一覧ページ】)。

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14時0分チェーンストア売上, noindex

YouTube、ニコ動、Instagram、Snapchat、そしてTikTok…主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(動画・画像編)(最新)

2021-1005先行記事【LINE、Facebook、Twitter、そしてmixi…主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(最新)】において、総務省情報通信政策研究所が2021年8月25日に発表した「令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果を基に、数年間にわたる主要ソーシャルメディアなどの利用状況を確認した。そこではFacebookやTwitterなどのテキストメインのサービスを対象としたが、同調査では画像や動画を中心にしたソーシャルメディアに関しても、同様に経年による調査が実施されている。そこで今回は動画や画像中心のソーシャルメディアに関して、取得可能な限りの経年による利用動向を精査していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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3時20分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

2021/10/20

たばこ値上げ前の駆け込み需要と巣ごもり需要で客単価大幅増…2021年9月度のコンビニ売上高は既存店が0.6%のプラス、2か月ぶり

日本フランチャイズチェーン協会は2021年10月20日に、コンビニエンスストアの2021年9月度分統計調査月報を、同協会公式サイト上で公開した。その内容によると協会加盟コンビニの同月度の売上高は既存店前年同月比でプラス0.6%となり、2か月ぶりのプラスを示すこととなった。巣ごもり需要による中食関連商品(温かい調理麺、デザートなど)が好調なのに加え、たばこ税増税前の駆け込み需要がプラスに働き、売上はプラスとなった(【日本フランチャイズチェーン協会公式ページ】)。

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14時0分コンビニ売上, noindex

LINE、Facebook、Twitter、そしてmixi…主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(最新)

2021-1005この数年でコミュニケーションの様式を大きく変化させた要因の一つに挙げられるのがソーシャルメディア。スマートフォンと相互作用する形で普及率はうなぎのぼりとなり、さまざまな社会・経済方面にも影響を与えている。今回は総務省情報通信政策研究所が2021年8月25日に発表した「令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果をもとに、数年間にわたる主要ソーシャルメディアなどの利用状況を確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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3時19分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

直近9月は71.65ドル、天井突き抜け…原油先物(WTI)価格の推移

昨今ガソリン価格、そしてその大本となる原油価格の動向に大きな注目が集まっている。為替にも影響されるため日本国内のガソリン・灯油価格の変動は海外と比べればゆるやかなものだが、それでも小さからぬ値の動きが生じている。そして国際情勢は原油価格の変動を受け、大きな変化が生じ、また逆に国際情勢も原油価格の変動を起因として変化が起きている。そこで今回は原油先物(WTI、アメリカ南部などで産出される原油ウェスト・テキサス・インターミディエイト(West Texas Intermediate)の先物価格。原油価格の指標的な立ち位置にある)の動向を確認し、石油(原油)価格の変遷を眺めることにした。

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3時0分ガソリン動向, noindex

2021/10/19

関心、自分の生活との比較、騒いでよくなるか…政治への思いを探る(最新)

2021-1004国民全体に対するさまざまな施策を国家単位で執り行う活動や、その施策そのもの、さらにはそれらを成すためのさまざまな様式、意識決定などをまとめて政治と呼んでいる。その政治に対し、人々はどの程度関心を持ち、いかなる想いを抱いているのか。今回は総務省が2021年8月25日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、政治にまつわる4項目の結果を抽出し、その実態を確認していく(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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2時59分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

5つの視点からメディアへの信頼度を年齢階層別に確認してみる(最新)

2021-1004先行する記事【国内の政治や経済問題の情報源として、各メディアはどこまで信頼されているのだろうか】などで、総務省が2021年8月25日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、いくつかのジャンルに係わるニュースを取得する際に、人々がどのような情報源を信頼しているかを検証した。今回は調査で取り上げられている5つのジャンルについて、信頼度、そしてそもそも論としてそのメディアをニュース取得源として用いているか否かを確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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2時56分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

2021/10/18

全体では前年同月比プラス11円の1102円、フード系は1032円…アルバイトの時給動向

雇用市場における需給関係の変化は建設業やパート・アルバイト界隈で特に活発化しており、単なる人手不足の動向にとどまらず、その状況を起因としたさまざまな方面への影響が話題に上り、ニュースとして配信される。その一面は【建設業界の人手不足状況】でお伝えしている通りだが、今回は非正規雇用の中でもメインとなるパート・アルバイトの時給の推移を通し、市場動向をかいま見ることにする。

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15時0分RC-アルバイト時給, noindex

経験者は46.2%…コロナ禍で浸透するインターネットを用いた映像交流の実情

2021-1016コロナ禍では感染リスクを少しでも抑えるため、他人との接触機会を減らすように、在宅勤務や自宅就学が求められることとなった。その結果、仕事場や学校と距離が離れていても意思疎通ができるようにと、ビデオ通話やウェブ会議、オンラインを用いた授業の必要性が高まり、急速に普及する形となった。その実情を文部科学省が2021年9月24日に発表した「国語に関する世論調査」の結果から確認する(【発表リリース:令和2年度「国語に関する世論調査」の結果について】)。

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3時13分国語に関する世論調査

東アジアの外交問題に関するニュースの情報源として、各メディアはどこまで信頼されているのだろうか(最新)

2021-1004新興諸国の経済発展と、一部の国による軍事面も含めた意欲的・積極的・高圧的な外交施策に伴い、東アジアの緊張はこれまでにない高まりを示している。その動向は対岸の火事ではなく、日本自身にも大きな影響を及ぼす、さらには関係のある事案も多数含まれており、一人一人が情報の収集に興味関心を持つのは当然の話。今回は総務省が2021年8月25日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「令和2年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、この東アジアの外交問題に関するニュースを取得する際に、主要メディアは情報源としてどれほど信頼されているのかについて確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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3時12分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

2021/10/17

マスク着用で変わる会話時の話し方や態度の実情

2021-1016新型コロナウイルスの流行により社会様式は大きな変化を余儀なくされている。人前でのマスク着用がよい例だが、それではマスクを着けた状態で会話をする時、マスクを着けていない時と比べて話し方や態度に変化は生じているのだろうか。文部科学省が2021年9月24日に発表した「国語に関する世論調査」の結果から確認する(【発表リリース:令和2年度「国語に関する世論調査」の結果について】)。

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3時22分国語に関する世論調査, 逐次新値反映記事

2021/10/16

20代雇用者のうち2割強は年収が300万円台…子育て世代=若年層の所得伸び悩み具合(最新)

2021-1014内閣府では多様なプロジェクトチームのもとに多方面から社会の現状の分析と、状況の改善のための施策提案を行っているが、その一つが2021年6月11日に最新版となる2021年分の先行報告版ともいえるPDF版を発表した「少子化社会対策白書」。これは結婚関係や育児の観点から各種統計資料を収録、対応政策などをまとめた白書である。今回はこの白書に記述されている案件を基に、一次データを直に抽出検証することで、所得分布を介して、子育て世代=若年層における所得の伸び悩み具合について見ていくことにする(【少子化社会対策白書】)。

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3時16分少子化社会対策白書, 逐次新値反映記事

2021/10/15

復興と資源高と…株式市場雑感(21/10/11-21/10/15週)(週終値:2万9068円63銭)

■21/10/11:日経平均終値2万8498円20銭/108.3
本日の東京株式市場は安値寄り付きの後に次第高の流れ。前営業日の米国市場は小幅安だったこともあり、寄り付きは売られたが、金融所得課税の見直しに対する懸念が後退したことを受けて買われ、高値での展開となった。出来高は東証一部上場のみで11億9417万株。前営業日比で日経平均株価は+1.60%、TOPIXは+1.77%、マザーズ指数は+1.61%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には安値銘柄多し。前営業日比は-0.16%となる。

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19時0分株式市場雑感

日本の経済成長率…(下)グラフ化とオマケ(最新)

2021-1014国家単位における経済上の成長推移を推し量る上でよく用いられる指標、GDP(国内総生産)と、その成長率を意味する経済成長率。「日本の経済成長率をグラフ化してみる……(上)用語解説」では各種用語や概念について説明したが、今記事(下編)では、実際に日本の経済成長率を抽出・計算し、各種グラフを作成して状況の精査を行うことにする。

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3時30分経済・金融・市場・家計, 逐次新値反映記事

日本の経済成長率…(上)用語解説(最新)

2021-1014日本自身の経年的、そして世界との経済上の比較を行う上で欠かせない指標の一つがGDP(国内総生産)と、その成長率を意味する経済成長率。各種考察の上でもよく引用される、非常に重要な数値のため、今回はこの値関連の記事を精査し直し、改めてその内容を確認することにした。

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3時27分経済・金融・市場・家計, 逐次新値反映記事

2021/10/14

どちらが優勢か…新聞広告とインターネット広告の「金額」推移(最新)

2021-1013当サイトでは【定期更新記事:経産省広告売上推移(経済産業省・特定サービス産業動態統計調査)】にあるように、経済産業省の特定サービス産業動態統計調査を基にした広告費動向を定期的に追いかけ、グラフを作成し、その内容、つまり従来型4マスメディア(テレビ・新聞・ラジオ・雑誌)の広告とインターネット広告の動向を精査している。その中で、かつて新聞広告とインターネット広告は金額的にほぼ同じ、むしろ新聞広告の方が大きな市場規模を有していたが、昨今ではその立場は逆転し、インターネット広告が優位な状態にある。今回は広告市場の変貌を端的に推し量れるこの立ち位置の変化にスポットライトを当て、移り変わりの流れを確認していくことにする。

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3時35分経産省広告業推移, 逐次新値反映記事



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