2020/04/23

新社会人への「つうこんのいちげき」となる言葉とは!?(最新)

2020-0422ソニー生命保険は2020年4月21日、新社会人に対する意識調査結果を発表した。それによればこの春就職する(した)、または就職してから1年が経過した人で構成される調査対象母集団に「先輩社会人から言われたらやる気が奪われてしまう」と認識されているセリフの最上位には「この仕事向いてないんじゃない?」がついた。3割強の人が同意を示している。次いで「私が若いころは●●だったのに」「やる気ある?」が続いている(【発表リリース:社会人1年目と2年目の意識調査2020】)。

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5時14分SL-新社会人意識

2020/04/22

乳飲料 飲まない人が 増えている(最新)

2020-0404牛乳や乳飲料、さらにはドリンクヨーグルトなど、多様な乳製品種類が市場を賑わせている。子供時分には大いに摂取されているこれらの飲料だが、昨今では消費量が漸減しているとの話もある。今回はJC総研が2020年3月13日に発表した、農畜産物などの消費性向に関する調査結果から、その実態を垣間見ていくことにする(【発表リリース:農畜産物の消費行動に関する調査結果】)。

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5時37分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

たまごは増加、牛乳は漸減…家庭内のたまごや牛乳の摂取頻度動向(最新)

2020-0404JC総研は2020年3月13日、農畜産物の消費性向に関する調査結果の概要を発表した。それによると調査対象母集団においては、たまごを家庭で毎日食べている人は2割強、牛乳を飲んでいる人は3割台後半に達していることが分かった。他方「ほとんど無い」との回答者はそれぞれ数%、1/4強ほど確認できる。たまごは多分に相場変動に左右される雰囲気だが、牛乳は飲料傾向が漸減する動きを示している(【発表リリース:農畜産物の消費行動に関する調査結果】)。

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5時35分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

音楽への無関心層が増える…年齢階層別の「音楽との付き合い方」をグラフ化してみる(最新)

2020-0420昨今の音楽業界、特にCD市場の不調要因として、インターネットや携帯電話、とりわけスマートフォンの普及に代表されるメディア環境の変化・競合の登場以外に、視聴者の音楽離れが進んでいるのではないかとする意見がある。そこで今回は日本レコード協会が2020年4月に発表した「音楽メディアユーザー実態調査」の最新版となる2019年度版から、「主に音楽と対価との関係から見た、年齢階層・経年における音楽に対する姿勢、考え方の相違」について見ていくことにする。音楽の入手ルートも多様化し、無料で楽しめる手段も増える中、年齢階層による考え方の違いにはどのような動きがあるのだろうか(【発表リリース:2019年度「音楽メディアユーザー実態調査」報告書公表】)。

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5時32分日本レコード協会, 逐次新値反映記事

2020/04/21

価格か鮮度かそれとも産地か…野菜購入時の重視点を探る(最新)

2020-0404直接、あるいは調理などを施した上で口に入れることから、食品購入時のこだわりは他の商品以上のものがある人が多い。一方でそのこだわりがどのような点に向けられるのかは人それぞれ。今回はJC総研が2020年3月13日に発表した、農畜産物の消費行動に関する調査結果を基に、野菜に焦点を当てて、購入時の重視点をどこに据えているかについて確認を行うことにする(【発表リリース:農畜産物の消費行動に関する調査結果】)。

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5時23分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

野菜を一度にどれだけ買っている? 平均額は809円(最新)

2020-0403日々の食生活に欠かせない存在の野菜だが、出来合いの総菜を購入するのではなく自宅で何らかの調理をする場合には、店などで一定量を買い込んで用いることになる。一度あたりの野菜の購入額はいかほどなのか、自分自身以外の人たちの行動性向は案外知らないものだ。今回はJC総研が2020年3月13日に発表した、農畜産物の消費行動に関する調査結果をもとに、この野菜の購入金額の実情を確認していくことにする(【発表リリース:農畜産物の消費行動調査】)。

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5時21分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

自宅での炊飯頻度、減ってる?増えてる?(最新)

2020-0403古来からの習慣や収穫量、そして消費傾向などからお米が今なお日本の主食であることに違いは無いが、昨今では少しずつお米の消費量が減り、パンやめん類の消費が増えているとの指摘もある。今回はJC総研が2020年3月13日に発表した、農畜産物の消費行動に関する調査結果から、朝食と昼食に関する家庭での炊飯頻度の動向を確認していくことにする(【発表リリース:農畜産物の消費行動に関する調査結果】)。

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5時19分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

2020/04/20

コンビニエンスストアの商品構成別売上推移をグラフ化してみる(最新)

2020-0420地域分散と多機能化で社会生活に一層深く浸透し、多くの人にとって欠かせない存在となりつつあるコンビニエンスストア(コンビニ)。トレンドを常に追いかけ、世の中の消費性向を知るアンテナ的な役割も果たしている。一方、このコンビニのフライヤーによる揚げ物や、プライベートブランドで展開される惣菜の充実ぶりが、豊かな食生活を提供する中食として人々のライフスタイルと出費事情を大きく変容させ、重要な位置づけを占めるようになっているとの指摘があり、実際に関連方面でそれを裏付ける動きが確認されている。そこで今回はそれらの話の補完材料を得る意味も含め、経済産業省が公開しているコンビニ関連の業績データなどを基に、コンビニにおける商品販売動向の推移を確認することにした。

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12時50分コンビニ, 逐次新値反映記事

米・パン・めん別に見た「中食や外食は増えているのだろうか」(最新)

2020-0403先行記事の【お米を食べる機会は減っているのだろうか】などで、JC総研が発表した農畜産物の消費行動に関する調査結果を基に、自宅でお米を炊いて食べる機会はわずかずつながら減っている傾向にあったものの、2014年度以降は増加に転じ、さらにここ1、2年ほどでは再び減少に転じたことを確認した。一方で飲食店やコンビニ・スーパーなどの惣菜関連の動向から、昨今では中食の需要が増加している動きも見受けられる。そこで今回は同調査結果を基に、主食のお米・パン・めん類に、中食や外食の摂取頻度がどのような変化を示しているのかを確認していくことにする(【発表リリース:農畜産物の消費行動に関する調査結果】)。

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5時9分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

お米を食べる機会は減っているのだろうか(最新)

2020-0402日本人が「主食は?」と聞かれれば多くの人が答えるであろうお米。だがそのお米の消費量は減少中で、パンやめん類など多彩な食材に主食需要が分散しつつある。食生活の多様化の観点ではよい傾向ではあるが、お米の生産に携わる人、そしてお米が好きな人には気になる話に違いない。今回はJC総研が2020年3月13日に発表した農畜産物の消費行動に関する調査結果から、お米を中心にこの数年間にわたる主食の消費性向の推移を確認していくことにする(【発表リリース:農畜産物の消費行動に関する調査結果】)。

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5時7分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

「ファイナルファンタジーVII リメイク」が初登場トップに…ゲームソフトランキング更新(2020/04/06-2020/04/12)

ゲームランキング全国に宣言が発出されてますます巣ごもりがはかどる今日この頃。メディアクリエイト発表の【週間ソフト・ハードセルスルーランキング】によれば、該当週のセールスランキングの最上位には、スクウェア・エニックスの新作「ファイナルファンタジーVII リメイク」(PlayStation 4)がついた。1997年に発売された「FINAL FANTASY VII」のリメイク版。オリジナル要素を加えた上で複数作での展開予定をしており、今作はその第一作目で、ミッドガル脱出までが描かれる。初週評価はおおむね好調。ただ、原作を多分にプレイした人からは寸足らずな実情を嘆く人も多い。

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5時0分ゲームランキング

2020/04/19

お米、パン、めん類…主食をどれだけ食べている?(最新)

2020-0402JC総研は2020年3月13日、農畜産物の消費行動に関する調査結果を発表した。その内容によると調査対象母集団の成人における、主食としてお米を食べる1日あたり平均食数は1.87回であることが分かった。パン類は0.47回、めん類は0.27回となっている。お米の内訳としては炊飯(内食、自宅で炊いたご飯)がもっとも多く、外食、調理済みの中食が続いている。単身者は既婚者と比べて炊飯の機会が少なく、その分中食や外食が多い結果が出ている(【発表リリース:農畜産物の消費行動に関する調査結果】)。

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5時19分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

アメリカ合衆国の国民は日本の外交戦略、平和国家としての営みをどこまで評価しているか(最新)

2020-0330自己防衛能力の体現化としての自衛隊をはじめとした各種行政執行力は別として、日本は太平洋戦争後において国家間侵略戦争を成さないとの宣言を発し、それを遵守している。このような日本の平和国家の営みに関して、アメリカ合衆国国民はいかなる評価をしているのだろうか。今回は外務省が2020年3月18日に同省公式サイト内において発表した、アメリカ合衆国における対日世論調査の結果から、その実情を確認していく(【発表リリース:令和元年度海外対日世論調査】)。

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5時17分外務省対日世論調査, 逐次新値反映記事

2020/04/18

アメリカ合衆国にとって現在、そして今後重要なパートナー国は? 一般の人に聞いてみました(最新)

2020-0330「パートナー」とはさまざまな意味合いを持つ言葉。配偶者のように一生を寄り添う深い意味を持つ場合もあれば、仕事の上での共同作業相手や取引先のような特定の視点における親しい関係を意味することもある。今回は外務省が2020年3月18日に同省公式サイト内において発表した、アメリカ合衆国における対日世論調査の結果から、政治や経済、外交方面などを包括した、総合的な国同士の付き合いとしての「パートナー」となる国に関するアメリカ合衆国国民の想いを確認していく(【発表リリース:令和元年度海外対日世論調査】)。

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5時27分外務省対日世論調査, 逐次新値反映記事

アメリカ合衆国はアジア太平洋地域の平和と安定のため日本にどれだけ期待しているか(最新)

2020-0329中国の経済的発展と軍事的影響力の強化に連れ、アジア太平洋地域では今世紀に入ってから前世紀とは比べ物にならないほどの緊張が高まっている。情勢の変化に伴いアメリカ合衆国も憂慮の念を強めており、同地域の同盟国である日本への期待も並々ならぬものがある。今回は外務省が2020年3月18日に同省公式サイト内において発表した、アメリカ合衆国における対日世論調査の結果から、その期待度を垣間見る結果を確認していくことにする(【発表リリース:令和元年度海外対日世論調査】)。

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5時25分外務省対日世論調査, 逐次新値反映記事

2020/04/17

発出は全国に…株式市場雑感(20/04/13-20/04/17週)(週終値:1万9897円26銭)

株式市場雑感■20/04/13:日経平均終値1万9043円40銭/93.11
本日の東京株式市場は大幅安の展開。国内での新型コロナウイルスの感染拡大が継続しており、経済に与える影響の大きさへの懸念が強まったことから、大きく売り込まれた。出来高は10億5607万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は-2.33%、TOPIXは-1.69%、マザーズ指数は+0.99%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高安まちまち。前営業日比は-1.11%となる。

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19時0分株式市場雑感

「日本は安保理の常任理事国入りすべき」米有識者では78%が賛成(最新)

2020-0329外務省は2020年3月18日に同省公式サイト内において、アメリカ合衆国における対日世論調査の結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団のうち有識者において、日本が国連安保理の常任理事国となるべきだと思う人は78%に達したことが分かった。その理由として賛成派の中でもっとも多くの人が挙げた理由は「常任理事国入りした日本が国際平和と安全に果たす今後の役割に期待するから」とするものだった。一方反対派の最大理由は「日本の常任理事国入りを認めると、国際社会の平和と安全の維持に責任を負うに相応しくない国家が、同時に安保理入りしてしまう可能性があるから」だった(【発表リリース:令和元年度海外対日世論調査】)。

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5時17分外務省対日世論調査, 逐次新値反映記事

「日本はアメリカ合衆国との間で貿易や投資部門での協力を促進すべきである」同国有識者97%が同意(最新)

2020-0328外務省は2020年3月18日付で同省公式サイト内にて、アメリカ合衆国における対日世論調査の結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団のうち有識者に対し、日米間の経済関係における一層の深化のために日本が特に進めるべき政策について尋ねたところ、選択肢の中では「貿易・投資部門での協力促進」を求める意見の回答率が最高値を示し、97%の人が同意を示していた。次いで「クリーンエネルギーや高速鉄道などの技術協力などの促進」が続いている(【発表リリース:令和元年度海外対日世論調査】)。

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5時15分外務省対日世論調査, 逐次新値反映記事

アメリカ合衆国の一般人88%・有識者88%が「在日米軍は米国自身の安全保障にとって重要」(最新)

2020-0329外務省は2020年3月18日付で同省公式サイト内において、アメリカ合衆国での対日世論調査の結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団では、一般人は88%・有識者は88%が「在日米軍は、アメリカ合衆国自身の安全保障にとっても重要である」と認識していることが分かった(【発表リリース:令和元年度海外対日世論調査】)。

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5時13分外務省対日世論調査, 逐次新値反映記事

2020/04/16

アメリカ合衆国が抱く日本のイメージ「豊かな伝統と文化」がトップ(最新)

2020-0327外務省は2020年3月18日付で同省公式サイト内において、アメリカ合衆国での対日世論調査の結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団のうち一般人においては、日本を「豊かな伝統と文化を持つ国」と認識している人が63%に達しており、各選択肢の中ではもっとも高い値を示していた。次いで「経済力・技術力が高い」「自然が美しい」「アニメ・ファッション・料理など新しい文化を発信」が上位についている(【発表リリース:令和元年度海外対日世論調査】)。

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5時9分外務省対日世論調査, 逐次新値反映記事



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