2020/03/21

聴いてる人でも1日平均2時間足らず…ラジオ視聴者の平均視聴時間などをグラフ化してみる(2020年2月度版)(最新)

2020-0320主要なメディアの中でも広告費の落ち込みが著しい、震災で大きくクローズアップされたなど、周辺環境が大きく揺れ動いているのがラジオ。メディアとしての躍進著しいインターネットとの相性も決して悪くは無いはずなのだが、効果的な連動の仕組みが構築できず、状況の回復は思わしく無いとの話も見聞きする。それではラジオの聴取動向はどのような推移を見せ、また聴取している人の聴取時間はいかなる変化を示しているのだろうか。ビデオリサーチが定期的にプレスリリースを公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2020年2月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)をはじめ取得可能な値を基に、震災前後のラジオ聴取動向について、聴取時間などの観点から確認をしていくことにする。

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5時17分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

長引く下方トレンドというよりは…震災後のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2020年2月度版)(最新)

2020-0320従来型4大メディア(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)の中で、この数年においてもっとも大きな状況変化にさらされているのがラジオ。インターネットや携帯電話の普及でメディア力(りょく)の減退著しく、広告費は減るばかりの中、先の震災をきっかけにその存在意義を認められ、新たな立ち位置を確保しつつあるとも言われている。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開を実施しているラジオ聴取動向の最新発表値(【発表リリース:ビデオリサーチ2020年2月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)をはじめとした各種経年データを基に、震災前後のラジオ聴取動向について探りを入れていく。

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5時14分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

ラジオはどこで聴いているか…場所別・年齢階層別のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2020年2月度版)(最新)

2020-0320インターネットや携帯電話など新メディアの普及で大きな影響を受け、大手従来型メディアの中でも紙媒体とともにメディア力(りょく)の減退が著しいラジオ。一方で先の震災によりその存在意義を見直され、復権の様相も呈しつつある。そのラジオが活躍の場を与えられるのは、何も自宅内だけではない。特に震災後の非日常的な状況下では屋外での活躍ぶりが注目された。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースの形で公開を実施しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2020年2月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)を基に、直近の状況における聴取場所別のラジオ視聴動向を確認していくことにする。

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5時13分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

2020/03/20

全体平均で4.9%、しかし男性60代は2倍以上の10.4%…年齢階層別・ラジオを聴く人の割合をグラフ化してみる(2020年2月度版)(最新)

2020-0319ビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2019年12月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)によれば、首都圏の平均ラジオ聴取率は4.9%とのこと。しかし男女別、年齢階層別には大きな違いが生じていることが確認できる。そこで今回は公開データを基に、男女別、そして10歳区切りでの年齢階層別における聴取率を精査していく。他の大手従来型メディア同様に、高齢層ほど聴取率は高いのだろうか。

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5時15分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

首都圏のラジオ平均聴取率4.9%、高齢者は平日で9.0%(2020年2月度版)(最新)

2020-0319従来型の大手4メディア、具体的にはテレビ・新聞・ラジオ・雑誌のうち、広告費動向から考察すると、電波媒体においては影響力の低下が目立つのがラジオ。一方、先の震災をきっかけに、その存在意義について価値の見直しが行われ、多くの人が再びラジオを手にするようになったことも記憶に新しい。今回はビデオリサーチが定期的にリリースとして配信している、首都圏(東京駅を中心とした半径35キロ圏内)を対象にした自主ラジオ個人聴取率結果のうち、現時点で最新の値となる2020年2月度分を中心に、聴取率などについて確認をしていくことにする(【発表リリース:ビデオリサーチ 2020年2月度首都圏ラジオ調査の結果まとまる】)。

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5時13分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

2020/03/19

ジェットコースター…株式市場雑感(20/03/16-20/03/19週)(週終値:1万6552円83銭)

■20/03/16:日経平均終値1万7002円04銭/40.1
本日の東京株式市場は終わりにかけて乱高下の展開。寄り付きは前営業日の米国市場の高ねや米国の利下げを受けて買われたが、その後は売り圧力が強まりもみ合いの流れ。午後2時過ぎに日銀の追加金融緩和策が発表されると大きく買われたが、すぐに失速して大きく下げる形で場を終えた。出来高は23億4569万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は--2.46%、TOPIXは-2.01%、マザーズ指数は-1.02%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高安まちまち。前営業日比は-1.06%となる。

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19時0分株式市場雑感

諸外国ではインターネットニュースやSNSはどの程度見られているのか、またその端末は(最新)

2020-0308インターネットの普及浸透で情報の伝達や取得、検索精査の概念は大きな変化をとげつつある。特に恩恵を受けたのがニュース分野で、また意思疎通ツールとして普及したSNS(ソーシャルメディア)でも多数のニュースが日々流れている。人々はどれほどネットニュースやSNSを見ているのか、そしてどのような端末を利用しているのだろうか。今回は新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査(2017年調査)」の内容を元に、その実状を確認していく(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時26分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

ニュースはどの媒体で見ているのか、その各国事情(最新)

2020-0308日々生じるさまざまな出来事の内容を迅速に取得し正しい判断を下すために、人々は多様な手段を用いてニュースを確認する。インターネットの普及に伴い、ニュースの取得確認のスタイルも大きな変化を遂げている。今回は新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」の内容を基に、諸国におけるニュース取得の利用媒体の違いを見ていくことにする(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時24分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2020/03/18

相手の国の好き嫌い、諸外国の他国への好感度をグラフ化してみる(最新)

2020-0308先行記事【答えは二極化、日本を信頼できるか好感を持てるか】において、新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」の内容を基に、諸外国における日本への好感度の実情を確認した。実は今調査項目では調査対象国における日本への好感度だけで無く、他の調査国に対する好感度も問われており、その値が公開されている。今回はその動向を見ていくことにする。各国の一般市民における他国への認識をうかがい知ることができよう(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時8分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

日本が見せる独自性…メディアと「報道の自由」に関する人々の見方(最新)

2020-0308一般市民がより健全で正しい判断ができる材料を提供するとの観点から、公明正大なスタンスを前提として、報道の自由は民主主義国家において保証されてしかるべきものとの認識がある。他方、報道の質の劣化や偏向化(の露呈)、不特定多数が情報発信・受信を可能とするメディア環境の激変に伴い、「報道の自由」が意味するものの再定義と現状認識への問いかけが世界各国で行われるようになっている。今回は新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」の内容から、各国の一般市民が考える、報道の自由に関する現状について確認をしていくことにする(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時6分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

答えは二極化、日本を信頼できるか好感を持てるか(最新)

2020-0307国家同士の関係はその国全体の利益、歴史観、周辺国とのつながり方など多要素によって形成されるため、単純な国民感情のみで決定されることは滅多にない。一方で多くの国で採用されている民主主義的政治体系においては、国民の意志が多分に反映されるため、国民の強い意志により国政そのものが変化を受ける事態も少なくない。今回は新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」などの内容から、国そのものの施策にも影響を及ぼすかもしれない、国民ベースにおける日本への信頼度合い、好感を持つか否かについて確認をしていくことにする(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時4分メディア世論調査(新聞通信)

2020/03/17

自国のテレビや新聞、雑誌が情報源として一番…諸外国の日本の情報入手先や期待する報道内容(最新)

2020-0307自国と異なる生活様式や文化を持つ他国へ、興味や関心を抱くことは誰にでもある好奇心の発芽に違いない。そしてそれは同時に、他国からもまた、自国がそのような興味を抱かれることを意味する。自国が他国からどのように思われ、どの部分に興味を持たれているかは、知る機会が少ない一方で、気になる話ではある。今回は新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」などの内容から、どのようなルートで日本の情報を入手しているかについて確認していくことにする(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時18分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

認知度は韓国が断トツ、関心度も韓国は高め…日本のメディアあれこれ(最新)

2020-0307閉鎖的な業界スタイルの経年劣化的現象や、新メディアの勢力拡大に伴う相対的な存在価値の低下により、大きな揺れ動きの中にある日本の従来型大手メディア。それらは海外からはどの程度認識されているのだろうか。今回は新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」の内容から、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時16分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

諸外国における新聞の信頼度、そして今後も役割を維持できるか否か(最新)

2020-0307新聞通信調査会は2020年3月6日までに、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイに対して実施したメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査(2019年実施)」の結果を公表した。その内容によれば回答国における新聞の信頼度は100点満点でおおよそ50点台から60点台にとどまっており、参考値ではあるが日本が一番高いことが明らかになった(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時14分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2020/03/16

「ニート」の人口比率をグラフ化してみる(最新)

2020-0228内閣府で毎年発表している「子供・若者白書(旧青少年白書)」では、「ニート」に相当する属性として「若年無業者」を定義し、その推移と現状の分析を行っている。その「若年無業者」の算出に用いられる各値のベースとなる、総務省統計局による労働力調査(詳細集計)の年ベースでの最新値が2020年2月14日に発表された。今回はその値を用い、「若年無業者」の数そのものでは無く、該当しうる年齢階層の人口の何%を占めているか、人口比率の推移を見ていくことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。

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5時18分子供・若者白書, 逐次新値反映記事

「ニート」数推移をグラフ化してみる(最新)

2020-0228内閣府で毎年発表している「子供・若者白書(旧青少年白書)」では、「ニート」に相当する属性として「若年無業者」を定義し、その推移と現状の分析を行っている。その「若年無業者」の算出に用いられる各値のベースとなる、総務省統計局による労働力調査(詳細集計)の年ベースでの最新値が2020年2月14日に発表された。今回はその値を用い、「若年無業者」の状況を確認していくことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。

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5時17分子供・若者白書, 逐次新値反映記事

2020/03/15

派遣の男性3割強・女性の1/4強は「正規が無いので仕方なく」…詳細就業形態別「正規社員の仕事が無いので非正規社員で」動向(最新)

2020-0227景況感の変化や労働市場の状況変化に伴い、以前から数年おきに話題に上る話ではあるが、昨今大きな注目を集めているのが、いわゆる非正規社員(非正規職員・従業員)問題。その非正規社員の立場で働く人たち自身は、どのような理由で現職にあるのかを、総務省統計局が2020年2月14日に発表した、2019年分の労働力調査(詳細集計)の速報結果を基に、【非正規社員の人達はなぜ非正規として働いているのだろうか】で確認した。今回は少し視点を変え、非正規社員の立ち位置をもう少し細分化した上で、さらに「正規の職員・従業員の仕事が無いから」との回答理由の動向を見ていくことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。

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5時22分労働力調査, 逐次新値反映記事

2020/03/14

年齢階層別完全失業率の推移をグラフ化してみる(最新)

2020-0227先に【正規・非正規就業者数の詳細をグラフ化してみる】【人口動向も含めた正規・非正規就業者数などの詳細をグラフ化してみる】で労働力調査の公開値を基に、就業者の就業種類別の人口比率や人口そのもの推移を検証した。その際に取得した値を基に、今回は年齢階層別の完全失業率の推移を確認していくことにする。経済情勢や雇用市場動向を推し量る指標の一つである完全失業率は、年齢階層別ではどのような推移を示しているのだろうか(【労働力調査】)。

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5時21分労働力調査, 逐次新値反映記事

2020/03/13

リーマンショック級…株式市場雑感(20/03/09-20/03/13週)(週終値:1万7431円05銭)

■20/03/09:日経平均終値2万1344円08銭/56.7
本日の東京株式市場は大幅続落。新型コロナウイルスによる景況感の悪化を懸念した形で生じた前営業日の米国市場の安値感に加え、原油価格の大幅な下落を嫌気し、寄り付きから大きく売られた。急激な円高に為替が動いたのも売り材料となった。出来高は25億1847万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は-5.07%、TOPIXは-5.61%、マザーズ指数は-9.75%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的にはほとんどが下げ。前営業日比は-2.08%となる。

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19時0分株式市場雑感

10年で伸びたのは6業種のみ…4マスへの業種別広告費の「10年間の」推移(最新)

2020-0312電通が2020年3月11日に発表した、日本の広告業界の動向を記した報告書【発表リリース:2019年 日本の広告費】を基に、いくつかの切り口から精査を行い、広告業界の動向を垣間見ている。今回は4大従来型メディアとも表現される4マス、テレビ(メディア)・ラジオ・新聞・雑誌における、業種別広告費の10年前と直近(2019年分)とを比較する。業種毎の主要媒体に対する中期ベースでのアプローチの変化を推し量ることができよう。

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5時24分電通広告費(年次), 逐次新値反映記事



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