2019/11/12

聴いてる人でも1日平均2時間足らず…ラジオ視聴者の平均視聴時間などをグラフ化してみる(2019年10月度版)(最新)

2019-1110主要なメディアの中でも広告費の落ち込みが著しい、震災で大きくクローズアップされたなど、周辺環境が大きく揺れ動いているのがラジオ。メディアとしての躍進著しいインターネットとの相性も決して悪くは無いはずなのだが、効果的な連動の仕組みが構築できず、状況の回復は思わしく無いとの話も見聞きする。それではラジオの聴取動向はどのような推移を見せ、また聴取している人の聴取時間はいかなる変化を示しているのだろうか。ビデオリサーチが定期的にプレスリリースを公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2019年10月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)をはじめ取得可能な値を基に、震災前後のラジオ聴取動向について、聴取時間などの観点から確認をしていくことにする。

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5時13分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

長引く下方トレンド、あるいは…震災後のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2019年10月度版)(最新)

2019-1110従来型4大メディア(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)の中で、この数年においてもっとも大きな状況変化にさらされているのがラジオ。インターネットや携帯電話の普及でメディア力(りょく)の減退著しく、広告費は減るばかりの中、先の震災をきっかけにその存在意義を認められ、新たな立ち位置を確保しつつあるとも言われている。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開を実施しているラジオ聴取動向の最新発表値(【発表リリース:ビデオリサーチ2019年10月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)をはじめとした各種経年データを基に、震災前後のラジオ聴取動向について探りを入れていく。

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5時11分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

ラジオはどこで聴いているか…場所別・年齢階層別のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2019年10月度版)(最新)

2019-1110インターネットや携帯電話など新メディアの普及で大きな影響を受け、大手従来型メディアの中でも紙媒体とともにメディア力(りょく)の減退が著しいラジオ。一方で先の震災によりその存在意義を見直され、復権の様相も呈しつつある。そのラジオが活躍の場を与えられるのは、何も自宅内だけでは無い。特に震災後の非日常的な状況下では屋外での活躍ぶりが注目された。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースの形で公開を実施しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2019年10月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)を基に、直近の状況における聴取場所別のラジオ視聴動向を確認していくことにする。

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5時8分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

全体平均で5.2%、しかし男性60代は2倍以上の10.8%…年齢階層別・ラジオを聴く人の割合をグラフ化してみる(2019年8月度版)(最新)

2019-1110ビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2019年10月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)によれば、首都圏の平均ラジオ聴取率は5.2%とのこと。しかし男女別、年齢階層別には大きな違いが生じていることが確認できる。そこで今回は公開データを基に、男女別、そして10歳区切りでの年齢階層別における聴取率を精査していく。他の大手従来型メディア同様に、高齢層ほど聴取率は高いのだろうか。

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5時6分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

首都圏のラジオ平均聴取率5.2%、高齢者は平日で9.0%(2019年10月度版)(最新)

2019-1110従来型の大手4メディア、具体的にはテレビ・新聞・ラジオ・雑誌のうち、広告費動向から考察すると、電波媒体においては影響力の低下が目立つのがラジオ。一方、先の震災をきっかけに、その存在意義について価値の見直しが行われ、多くの人が再びラジオを手にするようになったことも記憶に新しい。今回はビデオリサーチが定期的にリリースとして配信している、首都圏(東京駅を中心とした半径35キロ圏内)を対象にした自主ラジオ個人聴取率結果のうち、現時点で最新の値となる2019年10月度分を中心に、聴取率などについて確認をしていくことにする(【発表リリース:ビデオリサーチ 2019年10月度首都圏ラジオ調査の結果まとまる】)。

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5時3分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

2019/11/11

株式市場雑感(19/11/11-19/11/15週)(週終値:-)(最新)

株式市場雑感■19/11/11:日経平均終値2万3331円84銭/132.5
本日の東京株式市場は高値寄り付き次第安の流れ。寄り付きは前営業日の米国市場の流れを受けて買い優勢でスタートしたものの、米中貿易摩擦の解消への期待を持たせる報道に米国側が否定的な見解を示したことや、香港のデモの激化を懸念する形で売り込まれ、マイナス圏に転じた。その後は安値低迷のままで推移している。出来高は12億4128万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は-0.26%、TOPIXは+0.07%、マザーズ指数は+1.15%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高安まちまち。前営業日比は-0.47%となる。

19時0分株式市場雑感, 逐次新値反映記事

台風19号と消費税率引き上げで大きく冷え込む…2019年10月景気ウォッチャー調査は現状下落・先行き上昇

2019-1111内閣府は2019年11月11日付で2019年10月時点となる景気動向の調査「景気ウォッチャー調査」の結果を発表した。その内容によれば現状判断DIは前回月比で下落し36.7を示し、基準値の50.0を下回る状態は継続。先行き判断DIは前回月比で上昇して43.7となったが、基準値の50.0を下回る状態は継続している。結果として、現状下落・先行き上昇の傾向となり、基調判断は「このところ回復に弱い動きがみられる。なお、消費税率引上げに伴う駆込み需要の反動や台風19号等による影響が一部にみられる。先行きについては、海外情勢などに対する懸念もある一方、持ち直しへの期待がみられる」と示された。2019年2月分までは「緩やかな回復基調が続いている」で始まる文言だったことから、景況感のネガティブさが8か月連続する形となっている。なお2016年10月分からは季節調整値による動向精査が発表内容のメインとなり、それに併せて過去の一定期間までさかのぼる形で季節調整値も併せ掲載されている。今回取り上げる各DIは原則として季節調整値である(【令和元年9月調査(令和元年11月11日公表):景気ウォッチャー調査】)。

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15時47分景気ウォッチャー, 逐次新値反映記事

4マスは新聞のみプラス、インターネットは5.2%のプラス(経産省広告売上推移:2019年11月発表分)(最新)

経産省広告売上推移経済産業省は2019年11月11日、「特定サービス産業動態統計調査」の2019年9月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2019年9月の日本全体の広告業全体における売上高は前年同月比でプラス1.9%となり、増加傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・インターネット広告)では雑誌・テレビ・ラジオはマイナス、新聞とインターネット広告はプラスを示した。下げた部門では雑誌が一番下げ幅は大きく、マイナス11.0%を示している(【発表ページ:経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。

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13時57分経産省広告業推移, 逐次新値反映記事

TikTokの利用状況をグラフ化してみる(最新)

2019-1103モバイル端末向けとして提供されている短時間動画共有サービスTikTok。中国製のサービスとして2016年に運用を開始し、一発芸的な動画の編集・投稿・共有場として大いに人気を博し、日本にも急速に広まりを見せつつある。今回は総務省が2019年9月13日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、日本におけるTikTokの利用状況を確認する(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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5時10分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

「ペルソナ5 ザ・ロイヤル」が初登場トップ…ゲームソフトランキング更新(2019/10/28-2019/11/03)(最新)

ゲームランキング本格的な寒さを覚えるようになり、冬服を引っ張り出してきたり寝具を冬仕様に入れ替える人も多いであろう今日この頃。メディアクリエイト発表の【週間ソフト・ハードセルスルーランキング】によれば、該当週のセールスランキングの最上位には、アトラスの新作「ペルソナ5 ザ・ロイヤル」(PlayStation 4)がついた。2016年9月に発売された「ペルソナ5」の機能追加・移植版で、PlayStation 4専用となる。プレイヤーは高校生の立場から日常生活を過ごす一方で、怪盗の立場から様々な「盗み」をしつつ敵と戦うことになる。「ペルソナ5」からは新キャラクターや新しい学期、イベントやエリアの追加、ギミックなど追加要素は盛りだくさん。初週感想は高安まちまち。追加要素分がDLCにしか見えないとの意見もある。

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5時9分ゲームランキング, 逐次新値反映記事

2019/11/10

YouTube、ニコ動、そしてInstagram…動画や画像共有サービスの利用状況をグラフ化してみる(最新)

2019-1103インターネット回線の高速化、各インターネット端末の映像処理能力の向上と映像処理技術の進歩、そして機動力に長けたスマートフォンの普及は、動画や画像を共有するサービスを飛躍的に浸透させることとなった。言語の壁すら取り払う動画や画像の共有化は、言葉通りワールドワイドな世界を展開させるツールとして広がりを見せている。今回は日本で主流の動画共有サービスであるYouTubeとニコニコ動画、さらには画像の共有サービスとして名を知られるようになったInstagramに関して、総務省が2019年9月13日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、利用状況を確認していく(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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5時32分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

2019/11/09

レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(最新)

2019-1109燃焼機関を動力源とする自動車は今や人間の社会生活には欠かせないツールの一つである。個人、世帯単位での移動手段としてだけでなく、流通を支える各種トラックやタンクローリーなど、工事現場などで働く建機、さらにはバスをはじめとした旅客用に至るまで、皆が皆、ガソリンを燃料として動いている(一部は軽油も使っているが)。最近では電気自動車、燃料電池自動車も少しずつ普及し始めているものの、今なお自動車がガソリンを主燃料としていることに違いはない。当然、その燃料たるガソリン価格の動向は多くのドライバーはもちろん、自動車を間接的に利用する人にも気になるもの。今回は基準となる指標として総務省統計局による東京都区部の自動車用ガソリン価格を用い、直近までの動きを確認していくことにしよう。さらに同じ石油を原材料として精製され、冬場に多く使われる灯油の動向も併せて見ていく。

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11時11分ガソリン動向, 逐次新値反映記事

食肉がじわりと上昇中(2019年10月分世界食糧指数動向)

2019-1109原材料の価格高騰に加え、為替の変動、エネルギーコストや人件費の上昇、需要の拡大などを受け、食料品販売大手や外食チェーン店が続々と価格引き上げを実施する中、食料品の国際価格に対する注目はこれまでに無い高まりを示している。その価格変動に関し、概略的ではあるが現状を確認できるのが、国連食糧農業機関(FAO、Food and Agriculture Organization)が公式サイト上で調査結果を毎月公開している【世界食料価格指数(FFPI:FAO Food Price Index)】。今回は2019年11月7日に発表された、現時点で最新版の値となる2019年10月分の値を中心に、当サイトで独自に複数の指標を算出。その値を基にグラフを生成し、食糧価格の世界規模における推移を見ていくことにする。

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10時23分世界食糧指数, 逐次新値反映記事

キュレーションサービスの利用状況をグラフ化してみる(最新)

2019-1103機動性に長けて自在に持ち運びができ、電波が届く場所ならいつでもインターネットにアクセスが可能、処理能力は従来型携帯電話と比べて桁違い…情報を処理することが求められる日常生活において、スマートフォンの登場は人々のライフスタイルを一変させてしまった。そのスマートフォンの普及とともに注目されている新サービスが「キュレーションサービス」。ニュースサイトを中心に、利用者の需要を基に自動的にコンテンツを集約して再構築し、あるいはダイジェスト版を生成し、独自のウェブ総合誌を生成して提供するもので、情報を効率よく入手したい人に対するコンシェルジュのような存在。今回は総務省が2019年9月13日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、そのキュレーションサービスの利用状況を確認していく(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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5時11分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

2019/11/08

情報戦…株式市場雑感(19/11/05-19/11/08週)(週終値:2万3391円87銭)(最新)

■19/11/05:日経平均終値2万3251円99銭/123.9
本日の東京株式市場は高値圏での値動き。米中貿易摩擦の解消への期待が高まりを見せ、寄り付きから大きく買われる形となった。出来高は16億6076万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は+1.76%、TOPIXは+1.66%、マザーズ指数は+0.24%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高安まちまち。前営業日比は+0.73%となる。

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19時0分株式市場雑感

2019年度Q2の純増数トップはauに、続いてNTTドコモ、ソフトバンクの順(2019年9月末携帯電話契約数)(最新)

2019-1108かつて電気通信事業者協会(TCA)が毎月月初に公開してきた、日本国内における携帯電話やPHSの契約数動向だが、【TCAの携帯電話事業者別契約数の動向、四半期ペースに変更へ】での解説にもある通り2014年4月分以降は四半期単位での更新、しかも各企業が四半期決算短信の発表の際に公知する値の取りまとめによるスタイルとなった。また確認した限りでは短信資料では一部公開内容が省略されている、あるいは精度が荒くなった値もある。そこで2014年6月末時点分からは四半期単位の更新ペースとし、TCAにおける総括値が出た時点で状況解説を行うことにしている。今回はその四半期単位での状況報告・精査の22回目にあたるが、2019年9月末時点の携帯電話の契約数は主要3社合計で1億7847万1800件となり、前四半期比で0.7%のプラスを示した。純増数ではau(KDDIなど)が91万0600件の増加(3か月単位)で、主要3グループ中トップの座を確保することとなった。NTTドコモは30万7200件の増加で第2位、ソフトバンクは4万8600件の増加で第3位のポジションについている(【発表リリース:事業者別契約数一覧(TCA)】)。

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10時38分携帯電話契約数, 逐次新値反映記事

ネットショッピング動向の詳細をグラフ化してみる(2019年9月分)(最新)

2019-1108総務省統計局が定点観測的に実施している調査の一つ【「家計調査状況調査」】は、元々「家計調査」の補完として、消費性向をより詳細に確認するのが目的。昨今のインターネットを用いた商品やサービスの購入(ネットショッピング)機会の増加状況に併せ、同調査でもその動きを詳しく追いかけるため、2015年1月実施分からネットショッピング支出に関し、大幅に調査項目を増やしている。今回はその調査項目の結果をもとに、ネットショッピング支出の詳しい現状を確認していくことにする。同調査の以前からのデータを用いた、大まかな動向を眺められる【ネットショッピング動向をグラフ化してみる】と併せて読み進めることをお勧めする。

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9時45分家計消費状況調査, 逐次新値反映記事

ネットショッピング動向をグラフ化してみる(最新)

2019-1108スマートフォンやパソコンなどを使い、気軽に、そして瞬時に、距離を感じさせずに情報のやりとりを可能とする技術とインフラ、インターネット。その普及は多様な方面に革新的な変化をもたらしている。その一つが通信販売(通販)部門。インターネットを用いて実商品やサービスの注文をしたり、さらにはデジタルデータ・権利を購入する仕組みは、通販のハードルを大いに下げ、それこそ近所のコンビニで買い物をするかのような手軽さを提供するようになった。今回はインターネットが利用できる端末の普及率向上、サービスの充実や取扱業者の増加でますます生活に密着したものとなりつつあるインターネットショッピング(ネットショッピング)に関し、総務省の定点観測的調査の一つ、家計消費状況調査の結果をもとに、その動向を確認していくことにする(【家計消費状況調査】)。

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8時59分家計消費状況調査, 逐次新値反映記事

Facebook、ツイッター、LINE、そしてmixi…4大ソーシャルメディアの利用状況を確認してみる(最新)

2019-1103インターネットを用いた意思伝達手段としては、今や電子メールよりも使っている人も多いであろうソーシャルメディアやその類似サービス。しかしその利用実態はサービスによって大いに違いを見せているとの話もある。自ら内部データを公開しているところもあるが、おおよそは企業秘密として非公開なのが現状。そこで今回は総務省情報通信政策研究所が2019年9月13日に発表した「平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の調査結果を基に、利用状況にメスを入れることにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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5時21分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

自由時間と睡眠時間、意外に気になるその現状(最新)

2019-1029総務省情報通信政策研究所が2019年9月13日に発表した「平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では、情報に係わるさまざまな実情を知ることが可能な、多彩なデータを取得できる。今回はその調査の主目的とはやや趣を異にするが、興味深い値に関して確認をしていく。その値とは「平均睡眠時間」と「平均自由時間」。いずれも日常生活には欠かせない時間ではあるが、改まって調査されることがあまり無く、貴重な数値に違いない(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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5時18分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事



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