2019/10/31

1か月に1冊も本を読まない人は46.1%

2019-1030文化庁は2019年10月29日、平成30年度分の「国語に関する世論調査」の結果を発表した。今発表内容は概要ではあるが、日本の国語の理解や意識の現状を確認できる、興味深いデータが多数盛り込まれている。今回はその中から、読書に関する調査項目をいくつか確認していく。世間一般では読書はどの程度行われているのだろうか(【平成30年度「国語に関する世論調査」の結果について】)。

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5時23分国語に関する世論調査

「できる」と「出来る」、どちらがよいと思う?

2019-1030文化庁は2019年10月29日、平成30年度分の「国語に関する世論調査」の結果を発表した。今発表内容は概要ではあるが、日本の国語の理解や意識の現状を確認できる、興味深いデータが多数盛り込まれている。今回はその中から、普段使っている言葉の表記に関して、公用文の表記の仕方とそれ以外の表記の仕方のどちらを選んでいるかを確認していく(【平成30年度「国語に関する世論調査」の結果について】)。

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5時22分国語に関する世論調査

2019/10/25

子供の日常生活を新聞閲読と朝食の観点からグラフ化してみる(最新)

2019-1018子供の日常生活の実情は保護者以外には分かりにくい。全体像はなおさらの話。今回は文部科学省が2019年7月31日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、小中学生の日常生活に関して、新聞の閲読や朝食の観点から確認していくことにする(【発表リリース:平成31年度(令和元年度)全国学力・学習状況調査の報告書・集計結果について】)。

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5時24分全国学力・学習状況調査, 逐次新値反映記事

2019/10/24

人助けといじめ、小中学生の姿勢をグラフ化してみる(最新)

2019-1017社会生活の経験に乏しく、だからこそ学校生活の中でさまざまな常識やルールを学んでいく過程にある子供達において、困っている人を見かけた時にどのような姿勢を取るかは、重要な学習要素となる。また、理不尽な形での他人への攻撃を意味する「いじめ」をよしとするか否かも、人として大切な常識であり、学ぶべき要素に違いない。今回は文部科学省が2019年7月31日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、「他人が困っている時は進んで助けているか」「いじめはどのような理由があってもいけないことだと思う」の2点について、小中学生の認識を確認する(【発表リリース:平成31年度(令和元年度)全国学力・学習状況調査の報告書・集計結果について】)。

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5時17分全国学力・学習状況調査, 逐次新値反映記事

小中学生のチャレンジ精神の実情をグラフ化してみる(最新)

2019-1017何事にも困難さやリスクは存在するが、それを勘案した上で手掛けないと、新しい行動を起こすことは不可能に近い。可能性を見極める慎重さは必要だが、失敗を恐れていては何もできないに等しい。いわばチャレンジ精神ともいえる、難しいことでも失敗を恐れずに挑戦するか否かの意欲について、小中学生の実情を、文部科学省が2019年7月31日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に確認していくことにする(【発表リリース:平成31年度(令和元年度)全国学力・学習状況調査の報告書・集計結果について】)。

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5時16分全国学力・学習状況調査, 逐次新値反映記事

2019/10/23

小中学生の自己肯定や将来への願望の実情をグラフ化してみる(最新)

2019-1017海外の人と比べて日本人は自己肯定の意識が低いとの指摘がある。実際、【際立つ日本の自虐感…日米中韓高校生の自分自身への認識の違い(2015年)】にもあるように、それを裏付ける国際調査結果も確認できる。それでは今の小中学生は実のところとして、どれほどの自己肯定意識を持っているのだろうか。文部科学省が2019年7月31日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、確認していくことにする(【発表リリース:平成31年度(令和元年度)全国学力・学習状況調査の報告書・集計結果について】)。

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5時27分全国学力・学習状況調査, 逐次新値反映記事

中学生の部活動の実情をグラフ化してみる(最新)

2019-1017部活動は学習指導要領にも定義されている学校教育の一環となる活動だが、一方で生徒や教師に過度の負担が生じているとの批判も強まっている。今回は文部科学省が2019年7月31日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、中学生における部活動の実情を多方面の切り口で確認していくことにする(【発表リリース:平成31年度(令和元年度)全国学力・学習状況調査の報告書・集計結果について】)。

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5時27分全国学力・学習状況調査, 逐次新値反映記事

2019/10/22

高齢者の仕事事情を多方面から確認してみる(高齢社会白書)(最新)

2019-1016高齢化問題だけでなく労働市場問題まで含め、現在社会問題の一つとしてスポットライトを当てられているのが、高齢者の仕事事情。定年退職を迎えた後の高齢者の就業は、生き甲斐としての労働だけでなく、生活費の補てんの意味合いも強くなり、また労働市場側から見れば労働力の補完として重要視される一方、若年層の労働機会を奪うとする懸念もある。それらの状況も合わせ、現状を把握するため、内閣府が2019年6月18日付で発表した、日本の高齢化社会の現状を各公的調査などの結果を絡めて解説した白書「高齢社会白書」の最新版となる2019年版などを基に、確認をしていくことにする(【高齢社会白書一覧ページ】)。

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5時8分高齢社会白書, 逐次新値反映記事

2019/10/16

店舗数漸減継続中、CD総在庫数も大幅減少…CDレンタル店舗数をグラフ化してみる(最新)

2019-1012日本レコード協会は2019年10月10日、2019年度におけるCDレンタルショップの動向をまとめた報告書の概要【CDレンタル店調査2019年度概要】を発表した。そこで今回はこのデータを基に、最新のCDレンタル店の動向を複数のグラフとして描き起こし、状況の精査を行うことにした。

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5時13分日本レコード協会, 逐次新値反映記事

2019/10/13

政府に対する受動喫煙対策、トップは分煙促進(最新)

2019-1006本人が喫煙をしていなくとも、周りの人のたばこの煙(副流煙)にさらされることを受動喫煙(間接喫煙)と呼んでいる。当然これも健康に悪い影響を与えるため、非喫煙者にとっては好ましいものではない。この受動喫煙について、人々は政府にどのような政策を求めているのだろうか。内閣府大臣官房政府広報室が2019年9月27日に発表したがん対策に関する世論調査から、その実情を確認する(【発表リリース:がん対策・たばこ対策に関する世論調査】)。

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5時0分がん対策(内閣府), 逐次新値反映記事

周りの人のたばこの煙を不快に思った場所、トップは食事提供店舗(最新)

2019-1006たばこが忌避される原因の一つに、喫煙者自身だけでなくその周辺にいる人も、たばこの副流煙によって喫煙しているのと同じような状態に置かれて(間接喫煙)しまいかねないとの実情がある。それではそのような間接喫煙をした(ように感じ)たことで、不快に思ったのはどのような場所だったのだろうか。内閣府大臣官房政府広報室が2019年9月27日に発表したがん対策に関する世論調査から、その実情を確認する(【発表リリース:がん対策・たばこ対策に関する世論調査】)。

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4時59分がん対策(内閣府), 逐次新値反映記事

2019/10/12

周りの人のたばこの煙を不快に思う人は78.4%(最新)

2019-1005健康志向の高まりなどを受け、喫煙者・率は漸減の傾向にある。たばこが忌避される原因の一つには、喫煙者自身だけでなくその周辺にいる人も、たばこの副流煙によって喫煙しているのと同じような状態に置かれて(間接喫煙)しまいかねないとの実情がある。それでは世間一般では周囲の人が喫煙しているたばこの煙について、どれほどの人が不快感を覚えているのだろうか。内閣府大臣官房政府広報室が2019年9月27日に発表したがん対策に関する世論調査から、その実情を確認する(【発表リリース:がん対策・たばこ対策に関する世論調査】)。

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5時25分がん対策(内閣府), 逐次新値反映記事

約6割近くが「今の日本はがん治療などで仕事を続けにくい」と回答する実態(最新)

2019-1005日本における最大の死因のがんだが、その検査や治療には少なからぬ時間が必要となる。一般的ながん検診は1つの部位に付き数十分で済むものの、事前の準備や待ち時間も合わせると、半日から1日丸ごと時間を空ける必要が生じる。検査の後は終日安静を求められることも少なくない。ましてや治療が必要との判断が下り、通院治療となれば、月数回の通院が求められることになる。そのような状況に置かれた場合、今の日本では就業の継続は可能なのだろうか。内閣府大臣官房政府広報室が2019年9月27日に発表したがん対策に関する世論調査によると、調査対象母集団の6割近くは「働き続けることは難しい」と考えていることが明らかになった(【発表リリース:がん対策・たばこ対策に関する世論調査】)。

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5時24分がん対策(内閣府), 逐次新値反映記事

2019/10/11

がん検診、受けない理由は「時間が無い」(最新)

2019-1004今や日本で最大の死因として挙げられる「がん(悪性新生物)」。検診を受けることで発症を自覚し、適切な対処を取ることができ、リスクを確実に減らせるのだが、がん検診の受診率はまだまだ低い水準にある。その理由は何だろうか。内閣府大臣官房政府広報室が2019年9月27日に発表したがん対策・たばこ対策に関する世論調査によれば、最大の理由として挙げられたのは「時間が無い」だった。次いで「健康に自信があるから」「必要ならならいつでも受診できるから」が続いている(【発表リリース:がん対策・たばこ対策に関する世論調査】)。

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5時21分がん対策(内閣府), 逐次新値反映記事

がんが怖い人7割強、理由は「死に至る場合があるから」(最新)

2019-1004内閣府大臣官房政府広報室は2019年9月27日、がん対策・たばこ対策に関する世論調査の結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、病症の「がん」を怖いと思っている人は7割強であることが分かった。理由としては「死に至る場合があるから」がもっとも多く、「がんの治療や療養には、家族や親しい友人などに負担をかける場合があるから」が続き、「治療費が高額になる場合がある」など費用の面での怖さを覚える人も多数に及んでいる(【発表リリース:がん対策・たばこ対策に関する世論調査】)。

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5時19分がん対策(内閣府), 逐次新値反映記事

2019/10/08

二人だけのお出かけ、スキンシップ、そして性交渉…夫婦間の共通行動の実情をグラフ化してみる(最新)

2019-0921法的な婚姻関係はもちろんだが、心情面でも多分に信頼を寄せあっている夫婦間においては、色々な形でコミュニケーションが行われている。その実情も国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から知ることができる。今回はその中から、男女としての夫婦ならではの行為について、見ていくことにする。

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5時12分全国家庭動向調査, 逐次新値反映記事

2019/10/07

妻から見た親との同居の実情をグラフ化してみる(最新)

2019-0920経済的理由をはじめ、さまざまな事情で成人し、さらには結婚しても親と同じ住居に住み続ける人は少なくない。また、一度別居をしたものの、結婚や親の健康上の事情、住居環境の変化から、再び同居をする場合もある。結婚をしている人における、親との同居に関する実情を、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。

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5時13分全国家庭動向調査, 逐次新値反映記事

じんわり増える夫の家事お手伝い率(最新)

2019-0920兼業主婦の増加に伴い、夫の家事参加の一層な積極化をとの雰囲気が強まりつつある。一方で古来からの習慣や就業時間の関係から、夫の家事の手伝いを敬遠する向きがあるのも事実。それでは実際、夫はどの程度家事に参加しているのだろうか。国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。

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5時12分全国家庭動向調査, 逐次新値反映記事

2019/10/06

意外と高めな夫の育児お手伝い度、さらに年々上昇中(最新)

2019-0919兼業主婦の増加や、その就業時間の延長化に伴い、夫の家事や育児への手助けがこれまで以上に求められるようになった。特に情操教育の観点から、妻だけでなく夫も育児に参加した方が、子供にはプラスとなりうることを考慮すると、夫の育児参加は単に妻の負担を減らす以上の効用が期待できる。そこで夫の育児参加の現状について、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から、確認をしていくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。

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5時0分全国家庭動向調査, 逐次新値反映記事

「妻は主婦業に専念しなくてもいい」と思う妻は過半数、でも「夫は会社の仕事を優先すべき」には6割強(最新)

2019-0919可処分所得の減少、就業や子育てにおける価値観の変化から、専業主婦の比率は少しずつ減り、兼業主婦は増加の一歩をたどっている。一方、多くの世帯で就業をして家計を支える大黒柱となるのは夫であり、仕事と育児・家事との兼ね合い、優先順位に頭を抱えることになる。それでは妻の立場にある人達は、夫の就業の優先度をどのように考えているのだろうか。妻の主婦業と夫の就業に関する妻側の考え方について、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から、探りを入れていくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。

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4時58分全国家庭動向調査, 逐次新値反映記事



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