2019/09/22

米国の日常生活の内訳を時間配分でのぞいてみる(年齢階層区分など詳細版)(最新)

2019-0912先行記事【米国の日常生活の内訳を時間配分でのぞいてみる】において、アメリカ合衆国労働省労働統計局の公開データを基に、同国の大人たちにおけるライフスタイルの実情を主要行動別の時間配分の観点から確認した。今回は当人の年齢階層や学歴の区分から、その実情の違いを見ていくことにする(【U.S. Bureau of Labor Statistics】)。

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5時21分米労働統計局, 逐次新値反映記事

米国の日常生活の内訳を時間配分でのぞいてみる(最新)

2019-0912アメリカ合衆国労働省労働統計局では定期的に同国の国民の日常生活や就業状況などに関して多方面からの調査を実施し、その統計結果を逐次公開情報として提供している。今回はその公開情報を用い、同国の大人たちが普段どのようなライフスタイルで生活しているのか、時間配分の上から確認していくことにする(【U.S. Bureau of Labor Statistics】)。

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5時18分米労働統計局, 逐次新値反映記事

2019/09/21

150年以上にわたる原油価格の推移をグラフ化してみる

これまで複数回にわたり、国際石油資本BP社が毎年公式サイト上に公開する、エネルギー関連の白書「Statistical Review of World Energy」を用い、多様な視点から日本、そして世界全体のエネルギー動向を確認した。今回はその資料をもとに、長期間にわたる原油価格の動向を見ていくことにする(【Statistical Review of World Energy 2019】)。

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5時0分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

2019/09/20

原油の消費・輸入量、天然ガスの消費量、そして再生エネルギーの内訳…日本のエネルギー事情をグラフ化してみる

これまで複数回にわたり、国際石油資本BP社が毎年公式サイト上に公開している、エネルギー関連の動向をまとめた白書「Statistical Review of World Energy」を基に、さまざまな視点から日本、そして世界全体のエネルギー事情を確認した。今回はこれまで取り上げてこなかった視点から、日本に関するいくつかのエネルギー動向を見ていくことにする(【Statistical Review of World Energy 2019】)。

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5時0分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

日本の原油輸入元をグラフ化してみる(石油統計版)

先に【日本の石油・石炭・LNGの輸入元をグラフ化してみる】で主要エネルギーの石油・石炭・LNGの輸入元について、電気事業連合会が提供している資料を基に、公開資料としては最新となる2017年度分の精査を行った。このうち原油(石油)について別資料となる経済産業省の【石油統計(確報)】を用い、より新しい状況の精査を行う機会を得ることができた。今回はその資料を再整理し、まとめておくことにする。

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5時0分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

2019/09/19

主要国のエネルギー輸入依存度をグラフ化してみる

国を運営し、国民を養い、生活レベルを維持発展させるためには、エネルギーの確保が欠かせない。しかしそのエネルギーは地域による偏在が生じているのが現状で、多くの国が互いに足りない部分を他国から輸入し、余剰分を不足時に備えて蓄積したり他国へ輸出することで、やりくりをしている。今回は各国のエネルギー自給率や、エネルギーに対する国レベルでの政策をかいま見ることができるデータ「エネルギー輸入依存度」について見ていくことにする。

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5時0分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

世界中からお世話になってます…日本の石油・石炭・LNGの輸入元をグラフ化してみる

国内産業を支え、多くの人の生活の糧となるエネルギー源。中でも取り扱いのしやすさや効率のよさから、昔より多用されていたのが石炭、石油、ガスのような化石燃料。ところが日本では【国産原油供給量をグラフ化してみる】などで説明されている通り、地質学上、国土面積の問題などから、化石燃料の埋蔵量にはあまり恵まれていない。必然的に足りない分は海外からの輸入に頼ることになるわけだが、今回はその輸入元について状況を確認していくことにする。

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5時0分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

2019/09/17

姉妹サイト集(2019/09/17 更新)

当サイトの関連サイトへのリンクです。一部は更新を終了したものもあります。

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16時27分お知らせ

2019/09/16

定期更新記事:コンビニエンスストア(日本フランチャイズチェーン協会発表)

コンビニエンスストア(日本フランチャイズチェーン協会発表)
↑ コンビニ

日本フランチャイズチェーン協会が毎月発表しているコンビニエンスストアの販売統計速報の分析記事。協会加入の企業を対象に行われており、月次売上・店舗数・来店客数・平均客単価数・商品構成別売上における前年同月比(一部は既存店・全店ベース双方)などが提示されている。
※一部は旧サイト(gamenews.ne.jpドメイン)の記事がリンク先となっている

★補足説明
今調査結果は日本フランチャイズチェーン協会に加入しているコンビニエンスストア10社を対象に行われたもの。具体的にはココストア、サークルKサンクス、スリーエフ、セイコーマート、セブン-イレブン・ジャパン、デイリーヤマザキ、ファミリーマート、ポプラ、ミニストップ、ローソンを指し、日本国内に展開する大手コンビニはすべて含まれている。また値はすべて速報値であり、後程修正が行われる場合もある。

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16時16分まとめ記事

定期更新記事:新設住宅戸数(国土交通省発表)

新設住宅戸数(国土交通省発表)
↑ 新設住宅戸数

国土交通省が毎月発表している、新設住宅戸数などのデータに対する分析記事。新設戸数は不動産市場全体に連動する傾向があり、さらには景気判断の一つの指針にもなる。当サイトでは耐震強度偽装問題と、それに絡んだ改正建築基準法の施行に伴う大変動をきっかけに定期更新を開始している。

なお2013年5月分以降は【逐次新値反映記事】に移行し、最新分を【建築着工統計調査報告・最新分反映記事】として掲載している。

※一部は旧サイト(gamenews.ne.jpドメイン)の記事がリンク先となっている。

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16時14分まとめ記事

定期更新記事:震災がれき処理の現状をグラフ化してみる(復興庁発表)

震災がれき処理の現状をグラフ化してみる(復興庁発表)
↑ 震災がれき処理の現状をグラフ化してみる(復興庁発表)

2011年3月に発生した東日本大地震・震災で生じた「震災がれき」(災害廃棄物等……災害廃棄物と津波堆積物)の処理動向を、復興庁が発表しているデータをもとに集計し、グラフ化と現状把握を行っている記事。ほぼ一か月に一度のペースでデータは更新される。

更新開始は2012年8月末日分。

★補足説明
「震災がれき」の処理進行状況はいくつかの公的機関で確認可能だが、当サイトでは定期的に更新しており時系列データを取得しやすい【復興庁の沿岸市町村の災害廃棄物処理の進捗状況】で公開されている値を用いている。

文中・グラフ中に用いる言葉の定義についてだが、「災害廃棄物」は各種災害(今件では東日本大地震・震災)によって発生した建物のがれきや木くず、コンクリートや金属の破片などを指す。一方「津波堆積物」は津波によってもたらされた泥、土砂などを指し示す。「津波-」は「災害-」と比べるとヘドロ化しているものも多く、有機物も高比率で含まれる。そのため、長期間放置しておくと衛生上の問題が発生しやすい(要は腐敗する)。

そしてこの2種類を合わせ「災害廃棄物等」あるいは「震災がれき」と呼んでいる。つまり「災害廃棄物」+「津波堆積物」=「災害廃棄物等」である。

(2013年7月30日時点)

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16時13分まとめ記事

定期更新記事:景気ウォッチャー調査(内閣府発表)

景気ウォッチャー調査(内閣府発表)
↑ 景気ウォッチャー調査

内閣府が毎月発表している、景気動向の現状・先行きに対する人々の思惑に関する調査結果。DI(diffusion index・景気動向指数)が主に用いられている。全国から選ばれた2050人(2013年3月現在)を対象にしている。現場の声を反映しているため、市場心理・マインドが確認しやすい統計である。
※一部は旧サイト(gamenews.ne.jpドメイン)の記事がリンク先となっている

★補足説明
「景気ウォッチャー調査」とは毎月月末に調査が行われ、翌月に統計値や各種分析が発表される、日本全体及び地域毎の景気動向を的確・迅速に把握するための調査。北海道、東北、北関東、南関東、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州、沖縄の11地域を対象とし、経済活動の動向を敏感に反映する傾向が強い業種などから2050人を選定し、調査の対象としている。

また、調査結果中でしばしば用いられる「DI」とは「diffusion index、景気動向指数」を意味する。これは3か月前との比較を用いて指数的に計算される。50%が「悪化」「回復」の境目・水準値で、例えば全員が「(3か月前と比べて)回復している」と答えれば100%、全員が「悪化」と答えれば0%となる。

(2013年6月16日時点)

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16時9分まとめ記事

定期更新記事:経産省広告売上推移(経済産業省・特定サービス産業動態統計調査)

4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)
↑ 経産省広告売上推移

経済産業省が毎月発表している特定サービス産業動態統計調査から、広告業のデータ、さらにはそこから全体とテレビ・新聞・雑誌・ラジオの4マスにインターネット広告を加えた5項目について、前年同月比の動向や当月の金額などを確認している。電通・博報堂のデータとは金額の面で異なるが、動向はほぼ一致する。2009年5月に掲載した記事が初めてのもので、旧ドメインサイトのものは無い。

なお最新のデータ以前の値は、速報値の後に発表される確定値で修正された値を入力し直している。そのため前月分の値が前月記事とは異なる場合がある。

(2013年6月23日時点)

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16時7分まとめ記事

定期更新記事:東北・東京・中部電力の一日単位の最大電力需要推移をグラフ化してみる(電力系統利用協議会発表)(更新休止中)

東北・東京・中部電力の一日単位の最大電力需要推移をグラフ化してみる(電力系統利用協議会発表)(更新休止中)
↑ 東北・東京・中部電力の一日単位の最大電力需要推移をグラフ化してみる(電力系統利用協議会発表)

2011年3月に発生した東日本大地震・震災をきっかけに生じた電力需給バランスのゆがみに絡み、特に電力供給不足が心配された東北・東京・中部電力の一日単位における最大電力需要推移を、電力系統利用協議会発表のデータをもとに精査したもの。電力インフラの特性から、供給不足による停電が発生しない限り、需要は基本的に供給と等しい。曜日によって電力需給は大きく変わるため、曜日調整をしたグラフも掲載している。

更新開始は2011年2月分、諸般の事情(電力事情の変化など)で現在は更新を休止している。

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16時6分まとめ記事

定期更新記事:ヨーロッパ諸国の失業率動向(EU統計局発表)

ヨーロッパ諸国の失業率動向(EU統計局発表)
↑ ヨーロッパ諸国の失業率動向(EU統計局発表)

EU統計局(Eurostat)が毎月初日(あるいは前月月末)に発表している、EU諸国及び関係国の失業率データを取得し、全体及び若年層の動向についてグラフ化・分析した記事。発表時にはリリースが公開されるが、実際には同時更新されるデータベースから数字を取得している。また発表後も逐次修正が行われるため、前月のデータとは一部異なる場合もある。更新開始は2011年12月分。

諸般の事情から月次定期更新は2014年7月公開分で終了。以降は不定期による更新となっている。

★補足説明
グラフや文中に出てくるEA17とは「ユーロエリア」のことを指す。具体的にはベルギー、ドイツ、アイルランド、ギリシャ、スペイン、フランス、イタリア、キプロス、ルクセンブルク、マルタ、オランダ、オーストリア、ポルトガル、スロベニア、スロバキア、フィンランド、エストニアによって構成されている。EU28はEA17に加え、ブルガリア、チェコ、デンマーク、ラトビア、リトアニア、ハンガリー、ポーランド、ルーマニア、スウェーデン、イギリス、クロアチア(2013年7月から)が構成対象。なおノルウェー・アイスランドはEUには非加盟となっている。(※2013年4月分までの記事ではEUは27か国だったので、表記も「EU27」となっている)

クロアチアはEU加盟に2011年末で承認、そして2013年7月付で加盟をしている。またアイスランドはEU加盟交渉中、ラトビアはユーロ圏への参入を申請しており、2013年6月には欧州委員会などで受理が成され、2014年1月からユーロ圏に加わることが決定した。その時期に合わせてEU統計局のデータベースでも「EA18」の項目が追加されることになるため、それ以降は今記事でもEA18の方を採用する予定である。

(2014年8月1日時点)

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16時5分まとめ記事

定期更新記事:日照時間(気象庁発表)(更新休止中)

日照時間(気象庁発表)
↑ 日照時間(気象庁発表)

気象庁が毎日更新発表している各種気象データについて、主に日照時間にスポットライトを当て、毎月1日にデータを取得してその推移を眺めた記事。2010年の日照不足の恐れを受けて始まった定期更新記事だったが、2010年12月分でその役目は果たしたものとして、更新は終了している。

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16時4分まとめ記事

定期更新記事:ノムラ個人投資家サーベイ(野村證券投資調査部発表)

ノムラ個人投資家サーベイ(野村證券投資調査部発表)
↑ ノムラ個人投資家サーベイ(野村證券投資調査部発表)

野村証券の投資調査部によって月一で公開されている、個人投資家の投資動向に関するアンケート調査結果を概略的にまとめ、投資環境の変移をつかもうという主旨の記事。回答者からの回答を基に独自試算された「投資指数(ノムラ個人市場観指数)」や、「保有したい、注目していきたい銘柄」が特徴。2011年3月に発生した東日本大地震・震災後は一時公開が休止されていた。

更新開始は2007年1月計測分。一部は旧ドメイン(http://www.gamenews.ne.jp)上で掲載されている。

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16時3分まとめ記事

定期更新記事:出版物販売額の実態(日販)

出版物販売額の実態

日販から毎年秋口に発行される、出版業界の動向を各方面の切り口から記した専門紙「出版物販売額の実態」のデータを基に、出版業界動向を精査していく記事。同紙そのものは以前から刊行されていたが、今サイトで取り上げたのは2010年分から。また2013年分以降は「逐次更新型」で記事展開が行われるため、過去の年単位での経年による記事は2010年から2012年までである。

なお刊行年により掲載されているデータが年度区切りの場合と年区切りの場合があったため、各年毎にまとめられた記事において、年をまたいだ場合の継続性は無い。あくまでも各年のデータで確認してほしい。

更新開始は2010年12月掲載、2010年分。

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16時1分まとめ記事

定期更新記事:新聞協会発表値(年次)(日本新聞協会)

新聞協会発表値(年次)(日本新聞協会)
新聞協会発表値(年次)(日本新聞協会)

日本新聞協会が同協会公式サイト内で発表している、新聞業界に関する各種データをまとめて精査した記事。各データは年ベースでの発表となるが、データ項目により発表タイミングが異なるため、要素によって記事の掲載タイミングも変わってくる。

なお2013年9月掲載分から「逐次更新型」に記事掲載スタイルを切り替えている。記事タイトルの末尾に「(最新)」と記載されているのがそれに該当する。

更新開始は2009年11月掲載・2008年まで分。

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16時0分まとめ記事

定期更新記事:主要耐久消費財・買替年数率(内閣府・消費動向調査)

熱中症搬送状況

内閣府の「消費動向調査」とは多種多様な消費動向について定期的(毎月)に行われている調査。

毎月調査が実施される同調査において、3月末分の調査では他の月よりも詳細に渡る調査が行われ、その内容が後日公開値として公表される。その中から主要な耐久消費財(テレビや自動車をはじめとした、長期に渡って使用される商品。原則的に1年以上に渡り利用される。また時代の流れと共に利用状況が変化するものは、逐次項目が差し換えられる)の買替年数を精査した記事。

更新開始は2012年4月掲載、2011年分。


★補足説明:
「総世帯」(全世帯)とは「一般世帯(2人以上世帯)」と「単身世帯(一人暮らし世帯)」を合わせたものを意味する。「総世帯」=「単身世帯」+「一般世帯」となる。今調査結果のデータベース上、長期データが取得できるのは「一般世帯」においてのみ(「総世帯」「単身世帯」は比較的最近になってから調査が始まっている)。

また「買替年数」とは対象品目に対して、買い替えを行った際に、これまで使っていた品目をどれだけの期間使用していたかを聞いた結果である。つまり直近の買い替え実施者における「買い替えまでの年数」を意味している。

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15時59分まとめ記事



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