2019/09/30

インターネットでの売上と出版物販売額との関係をグラフ化してみる(最新)

2019-0926日販による「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)では印刷物に関する販売動向が多方面の切り口で調査され資料化されている。今回はその中から、インターネット上で取引された金額のうち、出版物販売額がどれぐらいの割合を占めているのか、その実情を確認していくことにする。インターネットによる取引が増加していることは周知の通りだが、それに伴い出版物販売額の割合は増加しているのだろうか。

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5時10分出版物販売額の実態

中古本市場の実情をグラフ化してみる(最新)

2019-0925出版物に出会う機会は書店や通販経由による購入ルート、図書館などによる借り入れルートに限らない。新古書や古書と呼ばれる中古本でも出版物との出会いを体験することはできる。今回は日販による「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)をもとに、それら中古本を取り扱う新古書店や古書店の市場の実情を確認していくことにする。

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5時9分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

2019/09/29

図書館や教科書の市場動向をグラフ化してみる(最新)

2019-0925出版物に出会う機会は書店や通販経由による購入ルートに限らない。図書館や学校でもさまざまな出版物に巡り合うことができる。今回は日販による「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)をもとに、それら図書館による調達市場や教科書の市場の実情を確認していくことにする。

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5時3分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

2019/09/28

消費税と税収の関係をグラフ化してみる

日本でも消費税が1989年に導入されてから30年の月日が経つが、事ある度に消費税関連の話がやりとりされる。2014年4月1日からそれまでの消費税率5%が8%に引き上げられのは記憶に新しいが、一方で2016年11月18日に参議院本会議で可決成立した税制改正関連法によって、2017年4月に予定されていた8%から10%への引き上げが、2019年10月に再延期された。そして間もなくその引き上げが行われる。度重なる消費税の税率アップが実施・模索される理由に「財政再建」「安定税収の確保」「不公平税制の是正」「不景気下で落ち込み気味な税収のアップ」などが挙げられている。ところが各種シミュレーションでも「消費税を上げても総合的な税収増、さらには経済の活性化にはつながらない」との話もある。特に2014年4月の消費税率引き上げ後の消費マインドの低迷は、それを裏付けるものとして、論議の際に大きく取り上げられるようになった。また「安定的な税収の確保拡大」は、経済の発展に伴う税収維持確保の政治努力を損なわせるとの意見もある。さらに消費税はその構造上「逆累進性」の性質を持つためにむしろ不公平税制を拡大するとの指摘も見受けられる。そこで今回は過去の税収関連のデータを基に、日本における消費税と税収の関係をグラフ化し、状況の確認を行うことにした。

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16時0分経済・金融・市場・家計, noindex

出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる(番外編:電子出版独自追加版)(最新)

2019-0924先に掲載した【出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる】を皮切りに、日販による「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)をベースに多方面からの切り口で、出版業界の現状・出版物の販売動向を精査している。今回は一番初めに掲載した「販売額推移」に関して、電子出版を加味した試算によるグラフ生成と、状況の把握を行うことにする。

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5時23分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

2019/09/27

出版社と売上高の関係をグラフ化してみる(最新)

2019-0924先日発刊された日販による「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)を基に、出版業界に関する動向をさまざまな視点から確認し、その状況の精査を行っている。今回は出版物を創生し市場に送り出すおおもととなる、出版社とその売上にスポットライトを当てて、現状の確認をする。「出版不況」と呼ばれて久しいが、直近ではどのような状況で、昔と比べていかなる変化を示しているのだろうか。

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5時34分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

コンビニの出版物販売額をグラフ化してみる(全体編)(最新)

2019-0924以前はコンビニ(コンビニエンスストア)では欠かせない存在だった雑誌を始めとする出版物も、昨今では肩身の狭い立場に置かれるようになった。【少年・青年雑誌の無いコンビニ雑誌コーナー】【セブンが雑誌の取り扱いをごりごり減らすという話】にあるように、雑誌の一部が立ち読み客のマナー問題で撤去される事例や、費用対効果の問題から、物理的に肩身ならぬ配置場所が狭くなる、イートインコーナーにとって代わられる状況も多々見受けられる。その出版物とコンビニの関係について、日販による「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)のデータを基に、コンビニ業界全体と印刷物の関係を見ていくことにする。

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5時31分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

図書館の貸出冊数や利用者動向をグラフ化してみる(最新)

2019-0917先行する記事【図書館や博物館数動向をグラフ化してみる】において、文部科学省の【社会教育調査】における公開値をもとに、日本の図書館の数などに関する動向を確認した。今回は同じ値をもとに、図書館の登録者数や貸出冊数などの観点から、図書館の利用状況を精査していくことにする。

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5時28分社会教育調査(図書館), 逐次新値反映記事

2019/09/26

出版物の分類別売上の変化をグラフ化してみる(18年経緯)(最新)

2019-0923先に【出版物の種類別売上の変化をグラフ化してみる(前年比)】で、日販の「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)のデータを基に出版物の主要分類別における売上の直近動向を確認した。一部では堅調さも見られるものの、軟調な分類の多い販売動向ではあったが、それではこの流れは単年のみのものなのだろうか。それとも以前から同じような動きを示していたのだろうか。過去のデータを紐解き、その疑問を解消していくことにする。

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5時19分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

出版物の種類別売上の変化をグラフ化してみる(前年比)(最新)

2019-0923昨今は「出版不況」「書籍不況」なる言葉も日常化し、紙媒体に関しては書籍に限らず新聞、そして手帳などの文房具ですら、ビジネスの上で厳しい状態が続いている。これもひとえにデジタル機器の普及に伴う、利用者側の購入・利用性向の変化によるもの。今回はその中から特に景況感の上で取り上げられることが多い出版物の売上状況について、主要種類別に関する動向を、日販の「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)を基に確認していくことにする。

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5時17分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

じわりと増える図書館数…図書館や博物館数動向をグラフ化してみる(最新)

2019-0917以前【小中高校生の平均読書冊数などをグラフ化してみる】【学校図書館の蔵書平均冊数や図書購入費をグラフ化してみる】において、子供の書籍離れ的な動きは生じていないとの実態を、全国学校図書館協議会などの調査結果から確認した。それでは子供に限らず世間一般では、本に触れる機会はどのような変化を示しているのだろうか。その一端を知る鍵として、図書館数の動向を文部科学省の【社会教育調査】から確認していくことにする。

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5時14分社会教育調査(図書館), 逐次新値反映記事

2019/09/25

書店数とその坪数推移をグラフ化してみる(最新)

2019-0923インターネット通販が普及し、さらには電子出版も本格的な浸透が進む現在においても、紙媒体による出版物を購入するメインの流通ルートとして君臨しているのが書店。しかしながらその書店も、状況の変化に合わせて、あるいは流される形で、他の類似業界同様に集約化・大型化の傾向が見受けられる。今回は日販の「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)から取得した最新値などを基に各種グラフを生成し、その状況を確認していくことにした。

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5時5分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

駅売店などの出版物販売動向をグラフ化してみる(最新)

2019-0922電車内での時間潰しの主役が雑誌や書籍などの出版物から、携帯音楽端末やスマートフォンなどの携帯電話に代わりつつあるものの、現在でもなお駅売店で週刊誌をはじめとした雑誌、そして新たに発売した文庫を購入する機会は少なくない。そこで今回は、駅売店とスタンドの出版物の販売状況について、日販の「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)などを基に状況を確認するとともに、その変化を精査していくことにした。

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5時3分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

2019/09/24

出版物の分類別売上推移をグラフ化してみる(最新)

2019-0922パソコンやスマートフォンのようなデジタル機器の浸透などの周辺環境、読者の購入性向の変化を受け、出版物の販売状況は大きな変わり映えを見せている。今回は雑誌やコミックのような分類における動向を探るため、日販の「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)を基に、売上推移などを確認していく。紙媒体の売上がかんばしくないことは周知の事実だが、雑誌もコミックも文庫も一様にその売上を落としているのだろうか。それとも逆に成長している分野もあるのだろうか。

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5時10分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる(最新)

2019-0922かつては出版物を購入する場所といえば本屋がメインで、あとは出勤時に駅の売店で買うぐらいのものだった。しかし現在ではコンビニやインターネット通販など、多様なルートを通じて入手することができる。さらに昨今では新興勢力のインターネットに押される形で、書店の統廃合や大型化が進んでいる状況。今回はその動向を販売額から確認すべく、日販の「出版物販売額の実態」最新版(2019年版)を元に、その実情を精査していくことにした。

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5時7分出版物販売額の実態, 逐次新値反映記事

2019/09/16

定期更新記事:コンビニエンスストア(日本フランチャイズチェーン協会発表)

コンビニエンスストア(日本フランチャイズチェーン協会発表)
↑ コンビニ

日本フランチャイズチェーン協会が毎月発表しているコンビニエンスストアの販売統計速報の分析記事。協会加入の企業を対象に行われており、月次売上・店舗数・来店客数・平均客単価数・商品構成別売上における前年同月比(一部は既存店・全店ベース双方)などが提示されている。
※一部は旧サイト(gamenews.ne.jpドメイン)の記事がリンク先となっている

★補足説明
今調査結果は日本フランチャイズチェーン協会に加入しているコンビニエンスストア10社を対象に行われたもの。具体的にはココストア、サークルKサンクス、スリーエフ、セイコーマート、セブン-イレブン・ジャパン、デイリーヤマザキ、ファミリーマート、ポプラ、ミニストップ、ローソンを指し、日本国内に展開する大手コンビニはすべて含まれている。また値はすべて速報値であり、後程修正が行われる場合もある。

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16時16分まとめ記事

定期更新記事:新設住宅戸数(国土交通省発表)

新設住宅戸数(国土交通省発表)
↑ 新設住宅戸数

国土交通省が毎月発表している、新設住宅戸数などのデータに対する分析記事。新設戸数は不動産市場全体に連動する傾向があり、さらには景気判断の一つの指針にもなる。当サイトでは耐震強度偽装問題と、それに絡んだ改正建築基準法の施行に伴う大変動をきっかけに定期更新を開始している。

なお2013年5月分以降は【逐次新値反映記事】に移行し、最新分を【建築着工統計調査報告・最新分反映記事】として掲載している。

※一部は旧サイト(gamenews.ne.jpドメイン)の記事がリンク先となっている。

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16時14分まとめ記事

定期更新記事:震災がれき処理の現状をグラフ化してみる(復興庁発表)

震災がれき処理の現状をグラフ化してみる(復興庁発表)
↑ 震災がれき処理の現状をグラフ化してみる(復興庁発表)

2011年3月に発生した東日本大地震・震災で生じた「震災がれき」(災害廃棄物等……災害廃棄物と津波堆積物)の処理動向を、復興庁が発表しているデータをもとに集計し、グラフ化と現状把握を行っている記事。ほぼ一か月に一度のペースでデータは更新される。

更新開始は2012年8月末日分。

★補足説明
「震災がれき」の処理進行状況はいくつかの公的機関で確認可能だが、当サイトでは定期的に更新しており時系列データを取得しやすい【復興庁の沿岸市町村の災害廃棄物処理の進捗状況】で公開されている値を用いている。

文中・グラフ中に用いる言葉の定義についてだが、「災害廃棄物」は各種災害(今件では東日本大地震・震災)によって発生した建物のがれきや木くず、コンクリートや金属の破片などを指す。一方「津波堆積物」は津波によってもたらされた泥、土砂などを指し示す。「津波-」は「災害-」と比べるとヘドロ化しているものも多く、有機物も高比率で含まれる。そのため、長期間放置しておくと衛生上の問題が発生しやすい(要は腐敗する)。

そしてこの2種類を合わせ「災害廃棄物等」あるいは「震災がれき」と呼んでいる。つまり「災害廃棄物」+「津波堆積物」=「災害廃棄物等」である。

(2013年7月30日時点)

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16時13分まとめ記事

定期更新記事:景気ウォッチャー調査(内閣府発表)

景気ウォッチャー調査(内閣府発表)
↑ 景気ウォッチャー調査

内閣府が毎月発表している、景気動向の現状・先行きに対する人々の思惑に関する調査結果。DI(diffusion index・景気動向指数)が主に用いられている。全国から選ばれた2050人(2013年3月現在)を対象にしている。現場の声を反映しているため、市場心理・マインドが確認しやすい統計である。
※一部は旧サイト(gamenews.ne.jpドメイン)の記事がリンク先となっている

★補足説明
「景気ウォッチャー調査」とは毎月月末に調査が行われ、翌月に統計値や各種分析が発表される、日本全体及び地域毎の景気動向を的確・迅速に把握するための調査。北海道、東北、北関東、南関東、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州、沖縄の11地域を対象とし、経済活動の動向を敏感に反映する傾向が強い業種などから2050人を選定し、調査の対象としている。

また、調査結果中でしばしば用いられる「DI」とは「diffusion index、景気動向指数」を意味する。これは3か月前との比較を用いて指数的に計算される。50%が「悪化」「回復」の境目・水準値で、例えば全員が「(3か月前と比べて)回復している」と答えれば100%、全員が「悪化」と答えれば0%となる。

(2013年6月16日時点)

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16時9分まとめ記事

定期更新記事:経産省広告売上推移(経済産業省・特定サービス産業動態統計調査)

4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)
↑ 経産省広告売上推移

経済産業省が毎月発表している特定サービス産業動態統計調査から、広告業のデータ、さらにはそこから全体とテレビ・新聞・雑誌・ラジオの4マスにインターネット広告を加えた5項目について、前年同月比の動向や当月の金額などを確認している。電通・博報堂のデータとは金額の面で異なるが、動向はほぼ一致する。2009年5月に掲載した記事が初めてのもので、旧ドメインサイトのものは無い。

なお最新のデータ以前の値は、速報値の後に発表される確定値で修正された値を入力し直している。そのため前月分の値が前月記事とは異なる場合がある。

(2013年6月23日時点)

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16時7分まとめ記事



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