2017/09/29
ニュースを取得する媒体は多数に及ぶが、人の好き嫌いや時間的事情、日常生活の行動様式などにより、使う媒体はそれぞれ異なってくる。ニュース取得の媒体事情に関して、アメリカ合衆国の民間調査機関Pew Reserch Centerが2016年7月7日付で発表した調査報告書【The Modern News Consumer】をもとに、同国でのニュース取得事情を確認する。続きを読む "テレビ、ネット、ラジオ、紙の新聞…米国でのニュース取得事情"
2017/09/28
テレビを見ることは日本だけでなくアメリカ合衆国においても主要な娯楽に違いなく、さまざまな調査でも長時間をテレビ鑑賞に費やすとの結果が出ている。他方、【「テレビって無料で観れるの？」なる事案が米国で生じているとの話。ネタなのかマジなのか】にもあるように、アメリカ合衆国ではテレビ鑑賞の際の様式が日本のようなアンテナ経由がメインでは無く、若年層はインターネット経由によるものが多分に及ぶとの話もよく見聞きする。その実情を同国の民間調査会社Pew Research Centerが2017年9月13日に発表した調査報告書【About 6 in 10 young adults in U.S. primarily use online streaming to watch TV】から確認する。続きを読む "米国の若者は5人に3人までがテレビ鑑賞を主にネットで行う"
2017/09/27
個人情報の提供にどこまで不安を感じているか、具体的にどのような情報を渡すのが不安なのか
インターネットを用いてさまざまな情報サービスを利用する時には、多かれ少なかれ利用者個人の情報を提供し、個人認証をする必要が生じてくる。商品購入や金銭が関わる契約などリアルな取引が生じえるサービスでは、多様な情報が必要になるのは言うまでもない。そのような個人情報の提供に、人々はどこまで不安を感じているのか、具体的にいかなる情報の提供が心配のタネとなるのか。今回は2017年7月28日に総務省から発表された2017年版の情報通信白書の内容をもとに、日本に加え韓国、中国、米国、イギリス、ドイツにおける実情を確認していくことにする(【発表リリース:平成29年「情報通信に関する現状報告」（平成29年版情報通信白書）の公表】)。続きを読む "個人情報の提供にどこまで不安を感じているか、具体的にどのような情報を渡すのが不安なのか"
個人情報を提供する時、どこまで理解してる？ ポリシーを確認してる？ 日本と諸外国の実情
インターネットでさまざまな取引をする際に、利用者側がプライベートな情報をネット経由で提供しなければならない場面は多々生じる。サービスの利用のために登録する時、インターネットバンキングで自分の口座へアクセスする時、ネット通販サイトで買い物をする時などなど。その際に、提供した個人情報がどのように使われるのか、どこまで理解しているのだろうか。今回は2017年7月28日に総務省から発表された2017年版の情報通信白書の内容をもとに、日本に加え韓国、中国、米国、イギリス、ドイツにおける実情を確認していくことにする(【発表リリース:平成29年「情報通信に関する現状報告」（平成29年版情報通信白書）の公表】)。続きを読む "個人情報を提供する時、どこまで理解してる？ ポリシーを確認してる？ 日本と諸外国の実情"
2017/09/26
複数の調査結果にある通り、他国同様日本でも喫煙者数・喫煙率は減少の傾向にある。とはいえ、すべての地域で一様に同じ喫煙率では無く、喫煙者が多い地域、少ない地域があるはず。そこで厚生労働省の【国民健康・栄養調査】を基に、都道府県別の喫煙率について調べてみることにした。続きを読む "喫煙率が高いのはどの都道府県の人だろうか(最新)"
2017/09/25
日本人の食生活の欧米化に伴い、魚介類の摂取量が減り、肉類が増えると言われており、それは実際に厚生労働省の【国民健康・栄養調査】などで裏付けが取れている。今回はその「国民健康・栄養調査」の最新調査結果である2016年分の公開値を用い、魚介類と共に摂取量の減退が懸念されている野菜について、都道府県別の平均摂取量を確認していくことにする。果たしてもっとも野菜をよく食べているのはどの地域の人たちなのだろうか。続きを読む "野菜摂取量が多いのはどの都道府県の人だろうか(最新)"
適切な食塩の摂取は食生活の面で「生活の質(QOL)」を維持するのに欠かせないだけでなく、健康的な生活にも必要不可欠なものである。一方で過剰に食塩を摂り続けると、身体に余計な負荷を与え、マイナスの影響を及ぼしうる。それでは日本国内の各都道府県別に見た場合、どの地域の人がもっとも食塩摂取量が多く、また少ないのだろうか。厚生労働省の【国民健康・栄養調査】を基に、その実情を探ることにする。続きを読む "食塩摂取量が多いのはどの都道府県の人だろうか(最新)"
2017/09/16
インターネットで気軽に通販が利用できるようになった昨今だが、実店舗での在庫確認をインターネットから行え、実店舗に足を運んだ際に買い損ないが無いようにするとの使い方もできる店舗もある。また、自分の事情からネット通販で購入した商品を実店舗で受け取る場合もありうる。このように、ネット店舗などの「オンライン(Online)」側と、実店舗の「オフライン(Offline)」側の購買活動が相互に連携したり融合するような仕組み、スタイルのことを「O2O」と呼んでいる。今回は2017年7月28日に総務省から発表された2017年版の情報通信白書の内容をもとに、日米英国におけるO2Oの利用傾向をいくつかの形式から確認していくことにする(【発表リリース:平成29年「情報通信に関する現状報告」（平成29年版情報通信白書）の公表】)。続きを読む "実店舗とネット店舗の相互利用な使い方、してる？"
2017/09/11
平日の携帯ネット平均時間は小学生40分・中学生88分、そして学力テストとの関係はいかに！？(最新)
1日は誰でも24時間しか与えられないため、何か一つの物事に費やす時間が増えれば、当然他の時間を減らす必要がある。大人ならばある程度自制も利くが、子供はつい自分の好きなことに注力してしまい、本来しなければならないことがおろそかになる懸念が生じる。そのような懸念を引き起こす、最大の要因として問題視されているのが、従来型携帯電話やスマートフォンを用いたインターネットへのアクセス(携帯ネット)。今回は文部科学省が2017年8月29日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、小中学生の携帯ネットの利用実態と、学力テストとの関係について確認をしていくことにする(【発表リリース:平成29年度全国学力・学習状況調査の結果について】)。続きを読む "平日の携帯ネット平均時間は小学生40分・中学生88分、そして学力テストとの関係はいかに！？(最新)"
増加傾向にある小中学生のテレビゲーム時間、そして学力テストとの関係は…！？(最新)
文部科学省は2017年8月29日、毎年実施している全国学力・学習状況調査の最新版となる2017年度版の内容を公開した。それによると、小中学生共に過半数は平日でも1日1時間以上パソコンや家庭用ゲーム機、スマートフォンなどによるテレビゲームをしていることが分かった。平均時間は小学生で1.55時間、中学生では1.69時間に及ぶ。また、テレビゲームをする時間の短さと、学力テストの平均正答率との間には、相関関係があることが明らかにされている(【発表リリース:平成29年度全国学力・学習状況調査の結果について】)。続きを読む "増加傾向にある小中学生のテレビゲーム時間、そして学力テストとの関係は…！？(最新)"
2017/09/07
Facebookの地域別利用会員数などをグラフ化してみる(最新)
世界最大規模の登録会員数を誇り、会員数を人口に置きかえれば世界最大の巨大大陸とも表現できる、ソーシャルメディアの最高峰Facebook。そのFacebookの利用状況について、インターネット関連の各種情報を集約した【InternetWorldStats.com】の公開データ【FACEBOOK USERS IN THE WORLD】を基に、複数の切り口から浸透状況を確認することにした。続きを読む "Facebookの地域別利用会員数などをグラフ化してみる(最新)"
2017/09/02
鹿児島県では5世帯に1世帯が高齢者一人のみの世帯…高齢者単独世帯の実情をグラフ化してみる(最新)
先行記事【高齢者世帯の実情をグラフ化してみる】で厚生労働省にて発表された年次定点観測的調査「国民生活基礎調査の概況」の公開データをもとに、高齢者世帯(65歳以上の者のみで構成するか、またはこれに18歳未満の未婚の者が加わった世帯)の実情を確認した。この高齢者世帯の中でも、生活上のリスクの高さが懸念されるのは、高齢単独世帯と呼ばれる高齢者一人だけがいる世帯である。今回はこの高齢単独世帯の実情を確認していくことにする。続きを読む "鹿児島県では5世帯に1世帯が高齢者一人のみの世帯…高齢者単独世帯の実情をグラフ化してみる(最新)"
東京都では165万世帯…高齢者世帯の実情をグラフ化してみる(最新)
社会の高齢化に伴い問題される状況の一つに、高齢者世帯問題がある。「高齢者世帯」とは65歳以上の者のみで構成するか、またはこれに18歳未満の未婚の者が加わった世帯のことを意味するが、何らかのトラブルが生じた際の対応や、日常生活における行動領域において、一般世帯と比べて難儀を覚えることが多く、より綿密な社会のサポートが求められる。見方を変えると、その世帯が多い地域では、社会保障をはじめとした運営コストのウェイトが大きなものとなる。今回は厚生労働省にて発表された年次定点観測的調査「国民生活基礎調査の概況」の公開データをもとに、高齢者世帯の実情を確認していく(【発表ページ:平成28年 国民生活基礎調査の概況】)。続きを読む "東京都では165万世帯…高齢者世帯の実情をグラフ化してみる(最新)"
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