2017/09/25

野菜摂取量が多いのはどの都道府県の人だろうか(最新)

2017-0924日本人の食生活の欧米化に伴い、魚介類の摂取量が減り、肉類が増えると言われており、それは実際に厚生労働省の【国民健康・栄養調査】などで裏付けが取れている。今回はその「国民健康・栄養調査」の最新調査結果である2016年分の公開値を用い、魚介類と共に摂取量の減退が懸念されている野菜について、都道府県別の平均摂取量を確認していくことにする。果たしてもっとも野菜をよく食べているのはどの地域の人たちなのだろうか。

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5時11分国民健康・栄養調査, 逐次新値反映記事

食塩摂取量が多いのはどの都道府県の人だろうか(最新)

2017-0924適切な食塩の摂取は食生活の面で「生活の質(QOL)」を維持するのに欠かせないだけでなく、健康的な生活にも必要不可欠なものである。一方で過剰に食塩を摂り続けると、身体に余計な負荷を与え、マイナスの影響を及ぼしうる。それでは日本国内の各都道府県別に見た場合、どの地域の人がもっとも食塩摂取量が多く、また少ないのだろうか。厚生労働省の【国民健康・栄養調査】を基に、その実情を探ることにする。

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5時9分国民健康・栄養調査, 逐次新値反映記事

日本では2000万人が「強い疑い」「可能性否定できず」な糖尿病(最新)

2017-0924厚生労働省は2017年9月21日、「平成28年国民健康・栄養調査結果の概要」を発表した。それによると2016年時点では推計で糖尿病が強く疑われる(すでに診断され治療を受けている人を含む)人20歳以上の人は1000万人、可能性を否定できない人は1000万人いることが分かった。合わせて糖尿病リスク者は2000万人いる計算になる。男女別では中堅層までは大よそ女性の方が、高齢層は男性の方が、年齢階層別では高年齢の方が高い割合を示している(【国民健康・栄養調査:調査一覧ページ】)。

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5時6分国民健康・栄養調査, 逐次新値反映記事

増える肉類、減る魚類、そして野菜はどうだろう?…魚介類・肉類の摂取量をグラフ化してみる(最新)

2017-0924昨今の日本人の食生活においては、昔と比べると欧米化の傾向にあり、肉食が増えて魚を食べる量が減ったといわれている。その実情を統計の上から確認できる値が、厚生労働省が定期的に調査・発表している「国民健康・栄養調査」の、2016年分に関する詳細報告書で先日公開された。今回はその公開値を基に、主菜としてよく用いられる肉と魚、さらには野菜や乳類にスポットライトをあてて、日本人の食生活の現状と変化を垣間見ることにする(【発表リリース:国民健康・栄養調査】)。

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5時4分国民健康・栄養調査, 逐次新値反映記事

ウイイレ最新作がトップ…ゲームソフトランキング更新(2017/09/11-2017/09/17)(最新)

ゲームランキング秋深し隣もゲームをする人ぞ? な今日この頃。メディアクリエイト発表の【週間ソフト・ハードセルスルーランキング】によれば、該当週のセールスランキングの最上位には、コナミデジタルエンタテインメント の新作「ウイニングイレブン2018」(PS4)がついた。コナミのサッカーゲームシリーズ「ウイイレ」の最新作で、ドリブルの強化などプレイスタイルのリアル化に加え、オンラインでの協力プレイ「オンラインCO-OP」モードが新たに実装されている。初週評価は賛否両論。見事に真っ二つ状態で全体像が把握できない状態。リアリティの高さゆえにゲームとしての難易度がプレイし難いレベルになっているのと、実装している選手のラインアップに対する評価が低めなのが気になる。

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5時2分ゲームランキング, 逐次新値反映記事

2017/09/24

大人の朝食欠食、男性15.4%・女性10.7%(最新)

2017-0923厚生労働省は2017年9月21日、「平成28年国民健康・栄養調査結果の概要」を発表した。それによると調査当日(特定の1日)において朝食を欠食した成人は男性で15.4%・女性10.7%に達していることが分かった。朝食欠食率は男女共に20代をピークとし、それ以降は歳を経るにつれて減る傾向がある。中期的な流れでは男女とも40代から50代で欠食率は増加している(【国民健康・栄養調査:調査一覧ページ】)。

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5時10分国民健康・栄養調査, 逐次新値反映記事

一日の平均食塩摂取量は男性10.8グラム・女性9.2グラム(最新)

2017-0923厚生労働省は2017年9月21日、「平成28年国民健康・栄養調査結果の概要」を発表した。それによると2016年における成人の一日あたりの塩分平均摂取量は男性で10.8グラム・女性で9.2グラムであることが分かった。男女共に20代を底値とし、60代までは歳と共に摂取量が増加しており、歳を重ねるに連れて濃い味付けを求める裏付けと解釈できる。また塩分摂取量は中期的に見ると、減少の動きが見受けられる(【国民健康・栄養調査:調査一覧ページ】)。

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5時7分国民健康・栄養調査, 逐次新値反映記事

喫煙率は成人男性30%・女性8%、では受動喫煙は…?(最新)

2017-0922国内外を問わずたばこの喫煙率は、特に先進諸国において減退傾向にある。また禁煙啓蒙活動も盛んに行われている。とはいえ今なお多くの人にとってたばこは重要な嗜好品に違いなく、街中で周囲を見渡すと、喫煙をする人の姿をそこかしこで見受けることができる。今回は厚生労働省が2017年9月21日に発表した「平成28年国民健康・栄養調査結果の概要」を基に、喫煙率動向、さらには受動喫煙に関する現状を見ていくことにする(【国民健康・栄養調査:調査一覧ページ】)。

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5時5分国民健康・栄養調査, 逐次新値反映記事

一日の平均歩数は男性6980歩・女性6030歩(最新)

2017-0922厚生労働省は2017年9月21日、「平成28年国民健康・栄養調査結果の概要」を発表した。それによると成人の一日あたりの平均歩数は男性で6984歩・女性で6029歩であることが分かった。男性は20代がもっとも歩数が多く歳を経るに連れて減少、女性は大よそ20代から60代までがほぼ同数で70代以上で大きく減る動きを示している(【国民健康・栄養調査:調査一覧ページ】)。

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5時3分国民健康・栄養調査, 逐次新値反映記事

2017/09/23

いわゆる「未婚の母」による出生率をグラフ化してみる(最新)

2017-0919先に【アメリカ合衆国のいわゆる「未婚の母」による出生率をグラフ化してみる】において、アメリカ合衆国の出生率が高い原因の一つに、「結婚していない女性による出生した子供(婚外子、非嫡出子)」の増加があることについて触れた。その際、日本の事情も少々説明したが、具体的なデータは提示していなかった。今回はその「日本における婚外子の比率」などに関して状況の確認を行い、検証をしていくことにする。

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5時13分出産・高齢化・寿命, 逐次新値反映記事

老衰による死亡時の「場所」の推移をグラフ化してみる(最新)

2017-0919先行記事【老衰による死亡者動向をグラフ化してみる】において、厚生労働省の人口動態調査による人口動態統計(確定数)の2016年版となる値の概況(【発表ページ:平成28年(2016)人口動態統計(確定数)の概況)】)を元に、いわゆる老衰による死亡者の動向を確認した。今回はこの派生的な話として、その老衰死が確認された場所の推移を見ていくことにする。要は自然死を迎えた人はどのような場所でその死に面することとなったのか、その傾向となる。統計情報としては同列レベルで存在するのだが、意外に注視されたことが無い内容であると同時に、気になる話に違いなく、今回まとめることにした次第である。

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5時11分出産・高齢化・寿命, 医療・保険・健康

老衰による死亡者動向をグラフ化してみる(最新)

2017-0919先に【主要死因別に見た死亡率をグラフ化してみる】において、厚生労働省が発表した人口動態調査における人口動態統計(確定数)の2016年版の値の概況(【発表ページ:平成28年(2016)人口動態統計(確定数)の概況)】)を元に、主要死因別に見た死亡率の動向を確認した。その中で附則的に触れた、いわゆる死因の一つに挙げた「老衰(ろうすい)」に関し、今回はいくつかの視点から詳細を確認していくことにする。

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5時9分出産・高齢化・寿命, 医療・保険・健康

熱中症による死亡者の動向をグラフ化してみる(人口動態調査版)(最新)

2017-0919厚生労働省が2017年9月15日付で2016年分の確定報を発表した、人口動態調査における人口動態統計だが、その中で参考資料として熱中症による死亡者数の推移が、直近5年間とそれ以前は5年おきの形で掲載されていた。これは総務省消防庁が発表している値とは別のもので、注目に値する内容といえる。今回はこの値を手掛かりに、一次資料をたどり、熱中症による死亡者数の動向をいくつかの切り口で確認していくことにする(【発表ページ:平成28年(2016)人口動態統計(確定数)の概況)】)。

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5時7分熱中症搬送状況, 出産・高齢化・寿命

2017/09/22

朝鮮半島情勢とにらめっこ…株式市場雑感(17/09/19-17/09/22週)(週終値:2万0296円45銭)(最新)

株式市場雑感
■17/09/19:日経平均終値2万0299円38銭/125.0
本日の東京株式市場は大幅高の展開。米国市場の堅調さと同国の長期金利の上昇を受けて円安ドル高が進み、それもまた株価の底上げに貢献する形となった。出来高は20億4459万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は+1.96%、TOPIXは+1.77%、マザーズ指数は+1.73%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には安値銘柄多し。前営業日比は+0.96%となる。

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19時0分株式市場雑感, 逐次新値反映記事

長雨などの天候不良で季節物商品が総じて軟調…2017年8月度チェーンストア売上高、前年同月比マイナス0.5%

チェーンストア(スーパーマーケットやデパートなど)の業界団体である【日本チェーンストア協会】は2017年9月21日付で同協会公式サイトにおいて、チェーンストアの2017年8月度分販売統計速報(月報)を発表した。その内容によると2017年8月は長雨や北日本・東日本における天候不良を受けて夏物商品の動きが鈍く、売上総額の前年同月比はマイナス0.5%(店舗調整後)を示す形となった(【同協会内発表リリース一覧ページ】)。

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10時9分チェーンストア売上, 逐次新値反映記事

聴いてる人でも1日平均2時間近く…ラジオ視聴者の平均視聴時間などをグラフ化してみる(2017年8月度版)(最新)

2017-0921主要なメディアの中でも広告費の落ち込みが著しい、震災で大きくクローズアップされたなど、周辺環境が大きく揺れ動いているのがラジオ。メディアとしての躍進著しいインターネットとの相性も決して悪くはないはずなのだが、効果的な連動の仕組みが構築できず、状況の回復は思わしくないとの話も見聞きする。それではラジオの聴取動向はどのような推移を見せ、また聴取している人の聴取時間はいかなる変化を示しているのだろうか。ビデオリサーチが定期的にプレスリリースを公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2017年8月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)をはじめ取得可能な値を基に、震災前後のラジオ聴取動向について、聴取時間などの観点から確認をしていくことにする。

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5時13分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

下方トレンドのさなか…震災後のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2017年8月度版)(最新)

2017-0921従来型4大メディア(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)の中で、この数年においてもっとも大きな状況変化にさらされているのがラジオ。インターネットや携帯電話の普及でメディア力(りょく)の減退著しく、広告費は減退するばかりの中、先の震災をきっかけにその存在意義を認められ、新たな立ち位置を確保しつつあるとも言われている。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開を実施しているラジオ聴取動向の最新発表値(【発表リリース:ビデオリサーチ2017年8月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)をはじめとした各種経年データを基に、震災前後のラジオ聴取動向について探りを入れていく。

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5時11分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

ラジオはどこで聴いているか…場所別・年齢階層別のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2017年8月度版)(最新)

2017-0921インターネットや携帯電話など新メディアの普及浸透で大きな影響を受け、大手従来型メディアの中でも紙媒体と共にメディア力(りょく)の減退が著しいラジオ。一方で先の震災によりその存在意義を見直され、復権の様相も呈しつつある。そのラジオが活躍の場を与えられるのは、何も自宅内だけでは無い。特に震災後の非日常的な状況下では屋外での活躍ぶりが注目された。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースの形で公開を実施しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2017年8月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)を基に、直近の状況における聴取場所別のラジオ視聴動向を確認していくことにする。

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5時8分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

全体平均で5.2%、しかし男性60代は2倍以上の10.9%…年齢階層別・ラジオを聴く人の割合をグラフ化してみる(2017年8月度版)(最新)

2017-0921ビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2017年8月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)によれば、首都圏の平均ラジオ聴取率は5.2%とのこと。しかし男女別、年齢階層別には大きな違いが生じていることが確認できる。そこで今回は公開データを基に、男女別、そして10歳区切りでの年齢階層別における聴取率を精査していく。他の大手従来型メディア同様に、シニア層ほど聴取率は高いのだろうか。

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5時6分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

首都圏のラジオ平均聴取率5.2%、高齢者は平日で1割近く(2017年8月度版)(最新)

2017-0921従来型の大手4メディア、具体的にはテレビ・新聞・ラジオ・雑誌のうち、広告費動向から考察すると、電波媒体においては影響力の低下が目立つのがラジオ。一方、先の震災をきっかけに、その存在意義について価値の見直しがなされ、多くの人が再びラジオを手にするようになったことも記憶に新しい。今回はビデオリサーチが定期的にリリースとして配信している、首都圏(東京駅を中心とした半径35キロ圏内)を対象にした自主ラジオ個人聴取率結果のうち、現時点で最新の値となる2017年8月度分を中心に、聴取率などについて確認をしていくことにする(【発表リリース:ビデオリサーチ 2017年8月度首都圏ラジオ調査の結果まとまる】)。

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5時4分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事



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