2017/07/27

それでも読まれる紙の新聞、50代以降はニュース系メディアで最多利用

速報性や拡散性、画像や音声、動画などのマルチメディア性、蓄積と検索、リンクによる過去データの検証の容易さなど、インターネットはニュースを配信するのにプラスとなる特徴を多数有している。これを受けて法人の新聞社やポータルサイト、当サイトのような個人にいたるまで、多種多様な立ち位置から、インターネット上にニュース・情報が提供されている。紙媒体としての新聞と、これらインターネット上のニュース系情報サイトは、どのような利用状況にあるのだろうか。総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、その実情を探ることにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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4時0分情報通信政策研究所, noindex

新聞一番テレビが二番…メディアへの信頼度、テレビと新聞の高さ継続

実際には個々のメディア内におけるそれぞれの発信元次第で大きく変わるのだが、メディア単位での信頼度が、情報内容の真偽を精査する際に参照されることがある。新聞は信用できるからまず新聞で確認しよう、インターネットの話はあてにならないのでその情報はウソだ、といった具合である。今回はメディアとの区切りにおける信頼度について、総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、その実情を探ることにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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4時0分情報通信政策研究所, noindex

ツイッターの利用状況を詳しくグラフ化してみる

ミニブログ形式の書込みをアカウント単位で逐次発信し、RSS方式に似たスタイルで利用者各自が読み込んでいく、チャットスタイル感覚のコミュニケーションツール、ツイッター(Twitter)。日本国内にはほぼ同時期に浸透をはじめたソーシャルメディア、Facebookと比較されることも多いが、財務状態ではそのFacebookと比べるとお世辞にも良い状態では無く、決算発表のたびにその成り行きが不安視される。他方、短文によるやりとりが日本人の性質とマッチしたこともあり、諸外国よりも日本国内での評判の高さは日本国内外で知られるところで、Twitterの本社でも日本へのリソース配分を増加させつつある。今回はそのTwitterの利用状況に関して日本国内の動向のみではあるが、総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、いくつかの切り口から確認していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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4時0分情報通信政策研究所, noindex

2017/07/26

50代以降で進むスマホシフト…モバイル端末利用率動向

日本の従来型携帯電話はインターネットへのアクセスが可能でビジュアル面も充実しており、マルチメディアフォンと呼ばれる面もあるほどの高機能ぶりを有していることから、その機能に満足してしまい、スマートフォンへの移行が他国と比べて遅れ気味だったものの、昨今では急速にシフトが進みつつある。新型機として市場に新規投入される機種の大部分がスマートフォンであることから、特に若年層のスマートフォン所有・使用率は年単位で大きく伸びていることが各調査でも判明している。今回は総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、従来型携帯電話、スマートフォン、そして同じモバイル機としてタブレット型端末の合わせて3媒体における、所有・使用率の現状などを確認していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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5時0分情報通信政策研究所, noindex

主要ソーシャルメディアなどの利用状況をグラフ化してみる

総務省では2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として、公式サイトで「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を発表した。その報告書などでは主要ソーシャルメディアの利用状況に関する報告も行われている。ウェブサービスの中では今一番利用され注目を集めているソーシャルメディアの、日本における浸透状況を推し量れる貴重なデータに違いなく、大いに注目すべき内容となっている。今回は今件の各値について確認していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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5時0分情報通信政策研究所, noindex

2017年6月度外食産業売上プラス4.7%…10か月連続して前年比プラスを計上

日本フードサービス協会は2017年7月25日付で、同協会の会員会社で構成される外食産業の市場動向調査における最新値となる、2017年6月度の調査結果を公開した。それによると同月の総合売り上げは前年同月比でプラス4.7%を計上した。梅雨ではあるが天候が安定したことが幸いし、客足が堅調なものとなり、売上をけん引する形となった(【日本フードサービス協会:発表リリースページ】)。

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5時0分外食産業売上, noindex

2017/07/25

前週よりは減るも累計2万人突破……熱中症による搬送者数は1週間で6369人(2017年7月17日-7月23日)

総務省消防庁は2017年7月25日、同年7月17日から7月23日の一週間における熱中症搬送人数が6369人(速報値)であることを発表した。今年分は5月1日から熱中症による搬送人数の調査を始めており、消防庁が掌握している累計人数は2万6441人(速報値)となっている。初診時に熱中症を起因とする死亡者は6人が、3週間以上の入院加療が必要な重症判定を受けた人は142人が確認されている(【消防庁:熱中症情報ページ】)。

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10時0分熱中症搬送状況, noindex

相場安で食料品が軟調、天候不順で衣料品・住関品共に弱い…2017年6月度チェーンストア売上高、前年同月比マイナス1.4%

チェーンストア(スーパーマーケットやデパートなど)の業界団体である【日本チェーンストア協会】は2017年7月24日付で同協会公式サイトにおいて、チェーンストアの2017年6月度分販売統計速報(月報)を発表した。その内容によると2017年6月は食料品が相場安で苦戦、衣料品・住関品も月前半の気温低下に足を引っ張られて軟調となり、売上総額の前年同月比はマイナス1.4%(店舗調整後)を示す形となった(【同協会内発表リリース一覧ページ】)。

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パソコン、携帯、タブレット、そしてテレビ…各ハードの利用状況を確認する

スマートテレビは別として、テレビは基本的に映像・音声の出力しかできないが、番組をリアルタイムで映し出す他に、DVD・BDプレイヤーの再生映像を観たり、さらにテレビゲームの画像表示用としても使われる。また携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォン)ではワンセグを用いたテレビ視聴機能が使えるのが当たり前となりつつある。これら機能のクロスオーバーを考慮した上で、それぞれどの機種が長時間使われているか、見方を変えれば利用者の時間を奪っているか、気になるところではある。今回はその疑問を解消すべく、総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として公開した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値から必要データを抽出し、精査していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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若者のコミュニケーションはソーシャルメディアが主流…意志疎通メディア利用状況を探る

自分の意志を特定少数、あるいは不特定多数に、即時、あるいは時間をおいて伝える手法をコミュニケーションと呼ぶが、各種メディアはそのために用いられることが多い。電話も手紙もインターネットのさまざまなサービスも、突き詰めれば自分の意志を誰かに伝えるための道具に他ならない。今回は総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を通じ、個人が意思発信のために用いるメディアの利用状況について、利用時間の観点から確認していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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4時0分情報通信政策研究所, noindex

固定電話の利用率、10代は平日1.1%・20代では0.2%…コミュニケーション系メディアの利用状況

インターネットの普及と技術進歩に伴い、コミュニケーションのかたちも通話からデジタルに、そしてデジタル内でも電子メールからソーシャルメディアへと、その利用頻度や注力度合いは確実にシフトしつつある。利用のしやすさ、気兼ねの度合い、融通の利き易さなどでメリットが多い手法の方が多く使われるのは当然の成り行きだからだ。今回は総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として公開した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、個人が意思発信のために用いるメディアの利用状況について、利用しているか否かの観点から確認していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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4時0分情報通信政策研究所, noindex

2017/07/24

休日はテレビ5時間強、新聞30分かけて熟読…シニアのメディアライフを探る

昨今では社会構造における高齢化に伴い、シニア層の数・比率が増え、その年齢階層の社会生活上の習慣に注目が集まりつつある。そのシニア層においては、テレビなどがよく好まれることで知られている。これは歳を経るにつれてインターネットのような双方向性メディアよりも、テレビや新聞のような一方向性メディアを多用する傾向が強くなるからであり、その理由としては自らの情報発信への気力が減退し、流されることを好むからに他ならない。また、長年に渡る生活様式を踏襲しているのも大きな要因。そこで今回は、総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、調査対象としてはもっとも高齢世代にあたる60代にスポットライトをあて、その年齢階層の主要メディアの利用状況を確認していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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5時0分情報通信政策研究所, noindex

テレビはシニア、ネットは若者…主要メディアの利用時間をグラフ化してみる

総務省は2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を発表した。今回はその内容から、主要メディア、具体的にはテレビ(生放送)・テレビ(録画番組の再生)、インターネット、新聞、ラジオの5種類に関する視聴時間の現状を精査することにする。普段からよく見聞きしている「若者のテレビ離れ」「高齢者はネットが苦手」の実情を、利用時間から確認する次第である(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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5時0分情報通信政策研究所, noindex

うなぎは誰が買っているのか…うなぎの購入性向をグラフ化してみる

毎年土用の丑の日が近づくに連れ、巷ではうなぎ商品が満ちあふれ、同時にうなぎの絶滅危惧種問題と乱獲への懸念が叫ばれる。今回は【日々のチョコレート購入性向をグラフ化してみる】と同様に、総務省統計局の定点調査である【「家計調査」】の公開値をもとに、どのような層がうなぎを食しているのか、つまり需要層となっているのかを確認することにした。

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5時0分家計調査報告(年次), noindex

「ファイナルファンタジーXII ザ ゾディアック エイジ」が初週第一位に…ゲームソフトランキング更新(2017/07/10-2017/07/16)

関東各地で夏のような暑さが観測されたと思ったら大きな雹(ひょう)が降り注ぎ、やたらと大きな詫び石だなというネタ話まで流れた今日この頃。メディアクリエイト発表の【週間ソフト・ハードセルスルーランキング】によれば、該当週のセールスランキングの最上位には、スクウェア・エニックスの新作「ファイナルファンタジーXII ザ ゾディアック エイジ」(PS4)がついた。2006年3月に発売されたPS2用ロールプレイングゲーム「ファイナルファンタジーXII」のインターナショナル版のリマスター版で、グラフィックだけでなくゲームデザインの一部も再構築されている。「強くてニューゲーム」だけでなく「弱くてニューゲーム」なるモードも実装されているのもポイント。ファイナルファンタジーシリーズの中では異色作的なポジションだが、リマスターの内容も合わせ初週評価は高い。

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20代でも新聞は1割も読んでいない…主要メディアの利用状況をグラフ化してみる

メディアの進化が加速的なスピードで進む昨今、年齢階層間のメディアギャップが問題視され、注目を集めている。身体的な能力の変化によるところもあるが、シニアと若年層との間の利用メディアの差は非常に大きく、いわゆる世代間格差(ジェネレーションギャップ)は社会問題化にすらなりつつある。今回は、総務省が2017年7月7日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の内容を基に、年齢階層別の主要メディアの利用状況を行為者率の視点から確認していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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2017/07/23

日本の化石エネルギー資源輸入先の推移をグラフ化してみる(エネルギー白書)

資源エネルギー庁は2017年7月5日付で、エネルギー白書2017において詳細データを確認できるHTML版を公開した(【エネルギー白書一覧ページ】)。今回はこの白書の各種資料を基に、日本の化石エネルギー資源の輸入先(元)の推移を確認していくことにする。【主要国のエネルギー輸入依存度をグラフ化してみる】【日本の一次エネルギー供給推移をグラフ化してみる】などと合わせ読むと、さらに理解が深まるに違いない。

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日本の一次エネルギー供給の動きをグラフ化してみる(エネルギー白書)

資源エネルギー庁は2017年7月5日付で、「エネルギー白書2017」のうちデータの詳細を確認可能なHTML版を公開した(【エネルギー白書一覧ページ】)。この公開値に従い、今回は日本の一次エネルギー供給の動きを確認し、その現状の精査を行うことにする。【主要国のエネルギー輸入依存度をグラフ化してみる】【日本の一次エネルギー供給推移をグラフ化してみる)】など、エネルギーの輸入ルート関連の記事と合わせ読むと、さらに理解が深まるに違いない。

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エネルギー消費量とGDPの関係をグラフ化してみる(エネルギー白書)

資源エネルギー庁は2017年7月5日付で、「エネルギー白書2017」の詳細データが確認可能版となるHTML版を公開した(【エネルギー白書一覧ページ】)。今回はその公開値を基に、エネルギー消費量とGDPの関係について現状を精査していくことにする。社会、経済の維持には欠かせないエネルギーだが、その消費量と経済の代表的な指標であるGDPとの間には、いかなる関係があるのだろうか。またその関係はどの国でも同じなのだろうか。

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国産原油供給量をグラフ化してみる(エネルギー白書)

資源エネルギー庁は2017年7月5日付で、「エネルギー白書2017」の詳細データ部分を確認できるHTML版を公開した(【エネルギー白書一覧ページ】)。今回はその白書から取得できる各種情報をもとに、日本国内における原油の供給量、つまり日本の原油採掘事情を確認していくことにする。

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