2017/01/16

大量情報化社会を上手く生き抜く自信を持つ現代米国人

インターネットの普及浸透、それを操る高機動力を持つスマートフォンの一般化に伴い、これまで人類が体験したことのないレベルの情報化社会が到来している。人々はその大量の情報に飲み込まれず、巧みに使いこなす自信を有しているのだろうか。アメリカ合衆国の民間調査機関であるPewResearchCenterが2016年12月7日付で発表した報告書【Information Overload】から、同国の実情を見ていくことにする。


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5時23分海外, メディア

2017/01/15

米国成人の2割は情報過多を認識している

インターネットの普及浸透と、それを用いるツールとしてのスマートフォンの汎用化に伴い、人が扱える情報の量はけた違いに増加し、さらにその量は単なる文字情報だけでなく、画像、音声、映像と多次元的なレベルに広まりを見せている。この情報過多時代に、人々の感性は追いついているのだろうか。アメリカ合衆国の民間調査機関であるPewResearchCenterが2016年12月7日付で発表した報告書【Information Overload】から、同国の実情に関して確認していく。


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11時23分海外, インターネット

日本の対米中韓印感情など

これまで複数の記事において、アメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年10月31日付で発表した、定点観測による国際調査から日本に関わる項目を抽出分析した報告書【Japanese Back Global Engagement Despite Concern About Domestic Economy】をもとに、日本の様々な対外観を確認した。今回は報告書に添付されていた過去の統計値をまとめた集計表を用い、日本における対米・対中・対韓・対印・対国連の感情度の推移を確認していくことにする。


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5時26分政治・外交・行政・郵便

2017/01/13

日本人であるか否かを定義づけるのに何が必要か、日本人自身に聞いてみた

各国の国民、例えば日本ならば日本人であるか否かの定義は多種多様な解釈がある。法的な解釈以外にも、真の自国民ならこのような条件は満たしておくべきだといった見解は誰もが一つや二つは持っているはず。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年10月31日付で、定点観測による国際調査から日本に関わる項目を抽出分析した報告書【Japanese Back Global Engagement Despite Concern About Domestic Economy】から、その内情を確認していくことにする。


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10時45分政治・外交・行政・郵便, 海外

対新興国と軍事的役割と…日本の対外姿勢への所感

アメリカ合衆国の国内事情だけでなく諸外国の調査も手掛けている同国の民間調査会社PewResearchCenterは2016年10月31日付で、定点観測による国際調査から日本に関わる項目を抽出分析した報告書【Japanese Back Global Engagement Despite Concern About Domestic Economy】を発表した。それによると日本企業による新興国への投資進出を推進すべきと考えている人は73%に達するなど、新興国との経済的関係の強化を肯定する人が多数に登っていることが明らかになった。他方、軍事面においては現状維持的な限定された立ち位置に留まるべきで、より積極的な姿勢を見せるべきではないとする意見が6割を超える結果が出ている。


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5時34分経済・金融・市場・家計, 政治・外交・行政・郵便

2017/01/12

おおむね好意的な安倍総理への政策評価

自国内だけでなく各国の調査も手掛けているアメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterは2016年10月31日に、定点観測による国際調査から日本に関わる項目を抽出分析した報告書【Japanese Back Global Engagement Despite Concern About Domestic Economy】を発表した。それによると安倍総理の施策に関して日本国内では対米関係で3/4、経済問題では過半数の人から評価を受けていることが明らかになった。対中関係では4割強、対韓関係では5割強の人が評価をしている。


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11時18分政治・外交・行政・郵便

日本の対米感情と世界の一員としての意識の実情を探る

アメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年10月31日に発表した、定点観測による国際調査から日本に関わる項目を抽出分析した報告書【Japanese Back Global Engagement Despite Concern About Domestic Economy】では、多様な切り口で日本の実情、対外観、中でも対米意識を推し量ることができるデータが盛り込まれている。今回はその中から、日本の対米感情の実情と推移、そして日本が持つ対外的な意識に関し、その実情を確認していく。


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5時20分政治・外交・行政・郵便, 海外

2017/01/11

日本の取るべき対外姿勢は「他国を手助け」が6割、「国内優先で個々の国の努力に任せる」は1/3

アメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterは2016年10月31日、定点観測による国際調査から日本に関わる項目を抽出分析した報告書【Japanese Back Global Engagement Despite Concern About Domestic Economy】を発表した。それによると日本が国として望むべき対外姿勢としては、国内優先で他国の手助けは後回しで良いとする考え方を持つ人は1/3強に留まり、他国の諸問題への手助けも積極的に果たすべきとの意見の人は6割近くに達していることが分かった。また国際経済への関与については6割が賛成、3割が反対の意を表明している。


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11時31分経済・金融・市場・家計, 政治・外交・行政・郵便

主要ソーシャルメディア利用者の利用性向を探る(2017年)(最新)

ここ数年で大きく対人コミュニケーションの様式を変えたのが、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア。厳密にはチャットサービスだがLINEも一般的にはソーシャルメディアの仕切り分けに含めて語られることが多く、また最近では画像を中心としたInstagramも人気を博している。それぞれ仕様が異なる4つのソーシャルメディアにおいて、利用者はどのような使い方をしているのだろうか。今回は2016年7月26日付で博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測を行っている「メディア定点調査」に関わる公開資料をもとに、その実情を確認していく(【発表リリース:メディア生活フォーラム2016 「Changing Media Values モバイルシフトで変わるメディア価値」プレゼンテーションレポート公開】)。


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10時7分博報堂・メディア定点調査, 逐次新値反映記事

2017/01/10

スマホは7割が普及済み…スマホとタブレット型端末の所有・所有意向(2017年)(最新)

インターネットの利便性を飛躍的に高め、サービスの充実に大きな貢献を成したのがスマートフォン。その普及と並ぶ形で、パソコンとスマートフォンの中間的な立ち位置の情報端末として注目を集めているのがタブレット型端末。両者は現在どの程度の普及率を示しているのか。今回は2016年7月26日付で博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測を行っている「メディア定点調査」に関わる公開資料をもとに、その実情を確認していく(【発表リリース:メディア生活フォーラム2016 「Changing Media Values モバイルシフトで変わるメディア価値」プレゼンテーションレポート公開】)。


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10時28分博報堂・メディア定点調査, 逐次新値反映記事

2017/01/07

野菜不足感じてる? 対策として何してる??(2017年)(最新)

食品への好き嫌いの対象として多くの子供が挙げているのが野菜。食べなくても生きていけるとする人もいるが、バランスの取れた食生活が健やかな心身を育む事実を思い返せば、ほどよい量の野菜の摂取は健全な日常生活の維持には欠かせない。それではどれほどの人が自身の食生活で野菜不足を感じ、いかなる対策を講じているのか。今回はJC総研が2016年12月22日に発表した、野菜や果物の消費行動に関する調査結果をもとに、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:野菜・果物の消費行動調査】)。


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5時20分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

2017/01/05

サラダや料理用のカット野菜、どれだけ使ってる? (2017年)(最新)

冷凍や冷蔵、梱包技術、運送インフラの発達などを受けて、また無駄なく素材を使い切るための工夫などの観点から、野菜をあらかじめ適切な形・大きさに切り分けて梱包し、セットの状態で販売する「カット野菜」が静かに、そして確かに浸透しつつある。生ごみを抑えられる、日持ちがする、多様な素材を余すことなく使える、さらには包丁を使うことなく調理に野菜を使えるため、安全策としての使い道もあり、重宝される面が多い。今回はJC総研が2016年12月22日に発表した、野菜や果物の消費行動に関する調査結果をもとに、このカット野菜の消費性向を見ていくことにする(【発表リリース:野菜・果物の消費行動調査】)。


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11時10分JC総研(消費行動), 逐次新値反映記事

2017/01/04

「LEDを自宅に使ってる?」半分程度以上は4割強、使っていない理由は「今のがまだ使える」

内閣府は2016年9月26日、地球温暖化対策に関する世論調査を発表した。それによると調査対象母集団においては、自宅にLED照明を半分以上導入していると認識している人は約4割程度であることが分かった。またそうでない人に導入度合いが低い理由を尋ねると、もっとも多い回答は「現在の照明機器がまだ使えるから」とするもので、半数を超えていることが明らかになった(【発表リリース:地球温暖化対策に関する世論調査】)。


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10時55分世論調査(内閣府)

電子雑誌に書籍にコミック、主要端末による利用性向(2016年)(最新)

インターネットの普及と利用端末、特にスマートフォンの浸透に伴い、ネットを使った紙媒体の電子化が進んでいる。本は情報を紙に印刷して第三者にその情報を提供するものであるから、紙が電子(インターネット)を介しても情報を提供できれば、本と何ら変わりはないとする考え方も容認されつつある。石板や木版が紙に変わり、それが電子媒体へと変化したまでの話でしかないとするものだ。今回は2016年7月26日付で博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測を行っている「メディア定点調査」に関わる公開資料をもとに、電子媒体で提供されている雑誌・書籍・コミックに関して、どの程度利用されているのかを確認していく(【発表リリース:メディア生活フォーラム2016 「Changing Media Values モバイルシフトで変わるメディア価値」プレゼンテーションレポート公開】)。


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5時18分博報堂・メディア定点調査, 逐次新値反映記事

2017/01/02

最多利用機能はメール送受信、続くはカメラ…従来型携帯電話・スマートフォンで用いられている機能の実態(2017年)(最新)

ここ数年の間にインターネットの使われ方はもちろんだが、社会様式の多方面で影響を与え、変化をもたらしている携帯電話。その中身も従来型携帯電話からスマートフォンへと目まぐるしくその主役の座が変わり、社会への影響力も桁違いに大きなものとなっている。その携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォンの双方)ではいかなる機能が用いられているのか。今回は2016年7月26日付で博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測を行っている「メディア定点調査」に関わる公開資料をもとに、携帯電話がどのような使われ方をしているのかを見ていくことにする(【発表リリース:メディア生活フォーラム2016 「Changing Media Values モバイルシフトで変わるメディア価値」プレゼンテーションレポート公開】)。


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5時21分博報堂・メディア定点調査, 逐次新値反映記事



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