2017/01/30

過去1年間に読書した? それでは何の媒体で!? 米国の人に聞いてみました

日本ではまだ「読書」との言葉を電子媒体に対し用いることへの抵抗が大きいが、欧米ではすでに紙であろうと電子媒体であろうと音声であろうと、文章の集約体を対象として読み進める行為はすべて読書と呼んでいる。そこまで電子媒体が一般的に認識された証でもあるのだが、それではどれほどの人が紙媒体や電子媒体の書籍を閲読しているのだろうか。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年9月1日に発表した読書に関する報告書【Book Reading 2016】を元に、同国の媒体別の書籍閲読状況を確認していくことにする。

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11時49分海外, 本・文具

米成人で過去1年間に電子媒体の書籍のみ読んだ人は6%

電子書籍をはじめとしたデジタル媒体で提供される本の浸透はここ数年で加速度的なものとなり、欧米ではすでに「読書」の概念が紙媒体のみから電子媒体も合わせたものへとの認識が一般的となっている。そのような状況でアメリカ合衆国ではいかなる様式の媒体で、書籍が読まれているのだろうか。同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年9月1日に発表した読書に関する報告書【Book Reading 2016】を元に、その実情を確認していく。

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5時15分海外, 本・文具

2017/01/29

米国で媒体を問わず年に1冊も書籍を読んでいない人は26%

インターネットの普及浸透やタブレット型端末、スマートフォンなどの機動力の高いネット利用機器の普及浸透に伴い、電子書籍は大きな躍進を成し、読書のスタイルも大きな変貌を遂げつつある。欧米ではすでに本を読む行為に関して、その媒体が何であろうが読書には違いないとの認識が常識となっている。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年9月1日に発表した読書に関する報告書【Book Reading 2016】を元に、同国の読書実情を確認していく。

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5時10分海外

2017/01/28

米国に広がる政治的対立は政治的思惑、そして民主党対共和党の対立

先日【トランプ大統領の誕生で米国は政治的に二分された? いいえ昔からです】でアメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterの調査結果を元に、同国に広まっている「とされる」政治的対立が、実のところは古くから同国内で認識されている現象で、それが多分に政党間、政治的思惑、社会への基本的概念として並べ語られるリベラルと保守の間の対立であるように見えるとの説明をした。それとほぼ同じ状況説明ができる経年調査結果の概説が、先日同国民間調査会社のギャラップ社からも発表された。今回はその内容を見ていくことにする(【Obama Job Approval Ratings Most Politically Polarized by Far】)。

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5時23分海外, 政治・外交・行政・郵便

2017/01/27

ソーシャルメディアは想いを書き連ねるハードルの低いメディアではあるが、想いと書き込みは別の話

ソーシャルメディアとそれに対して容易にアクセスできるツールとしてのスマートフォンの普及浸透に伴い、個人の考えを情報として発信する行為はハードルが低くなり、人々のコミュニケーションはより活性化したとの見方がある。他方、自分の考えていることを文字化した上で第三者への情報として発信できることの容易さは、時として「思っていること」と「書き記したこと」と「外部に向けて発信した」ことの境目を曖昧なものとしてしまう。自分が今ソーシャルメディアに書きこんでいる内容が、全世界の人の目に触れられる可能性があることを、どれだけの人が認識しているのだろうか。

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11時55分コラム, ソフト・ウェブサービス

トランプ大統領の誕生で米国は政治的に二分された? いいえ昔からです

昨今の国際情勢でもっとも気になるのは、アメリカ合衆国の新・米大統領トランプ氏の施策と、その存在自身に否定的な各方面の発言や動向。選挙期間中の報道界隈の姿勢問題に始まり、選挙人選出の選挙において得票総数ではクリントン氏が上だったにも関わらず選挙の仕組み上トランプ氏の勝利となったこと、さらにトランプ氏側の選挙人に対しトランプ氏に投票しないようにとの運動が起きたが、結果としては逆にクリントン氏に投票するはずだった選挙人が他に投票した数の方が多かったことなど、選挙が終わるまでの間に限っても、様々な話題が伝えられることとなった。トランプ氏が新大統領となった後も、アメリカ合衆国内では反対派の活動の活発化を中心に、政治的分断が深刻な状態となっている……とは外電などで伝えられている。では本当に、同国ではトランプ大統領の登場が政治的分断の引き金となったのか、それまではその類の構造は生じていなかったのか。同国の民間調査会社PewResearchCenterが2017年1月19日に発表した調査結果【On Eve of Inauguration, Americans Expect Nation’s Deep Political Divisions to Persist】を元に確認していく。

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5時15分海外, 政治・外交・行政・郵便

2017/01/26

普段の生活の中で現金の必要性ってどれほどだろう、米国の人に聞いてみました

クレジットカードやプリペイドカード、おサイフケータイ、各種会員制のポイントカード。さまざまな疑似通貨や別払い方式の仕組みを用いることで、日常生活を過ごす中で現金の必要性は確実に減少しつつある。昨今ではカード支払いを促進するため、カードで支払った場合に様々な特典が用意されている事例も当たり前のものとなった。それでは日々の生活の中で現金の必要性はどのような認識を受けているのだろうか。今回はアメリカ合衆国における「日々の生活の中での現金の必要性」に関して、同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年12月19日に発表した調査報告書【Online Shopping and E-Commerce】を元に確認していくことにする。

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13時30分海外, 経済・金融・市場・家計

2017/01/25

米大統領選挙直前時点で「マスメディアはクリントン氏にえこひいきをしている」と認識していた人は52%

アメリカ合衆国の新大統領にトランプ氏を選択することとなった大統領(選挙人)選挙において、多様な方面で物議が交わされ、現在もなお尾を引いている。その一つが、選挙期間におけるマスメディアの報道姿勢。日本と異なりアメリカ合衆国では、虚言や不正、偽造行為でない限り、政治的な中立性が義務付けられているわけでは無く、組織・企業単位で支持政党や支持候補者を明言し、それに沿った情報公知をすることが認められている(「エンドースメント」)。無論、公明正大・政治的中立が視聴者や読者から求められているニュース部門と、主義主張を成す編集委員会(による記事)は分離独立しているとマスメディアの各組織は主張しているが、それを信じている人は少なく、実際に記事や番組の上での区別はし難い。今回の大統領選では、その問題が改めて問われる状況を作り出したともいえる。今回は同国の民間調査会社ギャラップが2016年11月3日、つまり大統領選の直前に発表した調査結果を元に、その状況を確認していく(【Majority of U.S. Voters Think Media Favors Clinton】)。

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5時11分海外, メディア

2017/01/23

下落を続ける米国内のマスメディアへの信頼感、直近では信頼派は32%のみ

経年劣化と評されることも多々ある仕組みや内部で働く人の質の低下、対抗しうる新しいメディアの登場で内情が暴露されたことなど、多様な状況の変化に伴い、かつては社会に必要不可欠とされる公明正大な情報を提供する存在とされた大手メディアへの信頼性は、急速に落潮しつつある。メディア先進国ともされるアメリカ合衆国のその実情を、同国民間調査会社のギャラップ社が2016年9月14日に発表した、定点観測調査の最新版から確認していくことにする(【Americans' Trust in Mass Media Sinks to New Low】)。

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10時22分海外, メディア

2017/01/20

買った商品の感想のソーシャルメディアへの書き込み、どれぐらいしてる? 米国の人に聞いてみました

インターネットが意思疎通、他人への情報発信のハードルをこれまでに無いほどまでに下げたことは誰も否定できない。それを成すツールの普及浸透で、大いに飛躍した分野の一つが、商品に関わる感想・評価(レビュー)の世界。多数の人が商品やサービスの実体験を通販サイトのコメント欄やブログ、ソーシャルメディアに書きこみ、それがコンテンツとして多数の人の目に留まり、行動性向にも影響を与えるようになった。今回はアメリカ合衆国におけるソーシャルメディアへの書き込みやレビュー、そしてそれが購入判断に与える影響に関して、同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年12月19日に発表した調査報告書【Online Shopping and E-Commerce】を元に確認していくことにする。

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5時11分海外, ソフト・ウェブサービス

2017/01/19

「あるある話」も「そんなことも」も…商品購入の時にしていることあれこれ、米国の人に聞いてみました

携帯電話、特にスマートフォンの普及浸透で場所を問わずに情報の取得や意思疎通が可能になったことによって、実店舗での購入様式は大きな様変わりを見せている。他人に意見を求めたり、ネット通販のラインアップと比較したり、レビューを確認したりなど、一昔前の人からはまさに「未来の買い物情景」に見えるに違いない。今回はアメリカ合衆国における買い物とインターネットなどの関係について、同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年12月19日に発表した調査報告書【Online Shopping and E-Commerce】を元に確認していくことにする。

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11時11分海外, 経済・金融・市場・家計

他店舗との価格比較、質問に回答してくれるかな…初めて買おうとする商品の選択基準、米国人の場合

これまでに何度も購入したことがある商品ならば自分の経験則を元に再び購入か否かの選択は容易なことで、是非の判断基準は価格や品質、お財布事情ぐらいなもの。しかしまだ買ったことが無い商品の場合、一目ぼれでもない限り、いきなり目の前に現れたその商品を買うのは躊躇してしまう。そのような時、いかなる基準をもとに購入の是非を検討するだろうか。アメリカ合衆国の実情に関して、同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年12月19日に発表した調査報告書【Online Shopping and E-Commerce】を元に確認していくことにする。

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10時2分海外, 経済・金融・市場・家計

米国ではネット通販を高頻度で利用する人ほど実店舗よりネット通販を選び、実店舗は見もしないことが多い

先行記事【日頃からネット経由で買い物をしている大人は約8割…米国のオンラインショッピング実情を探る】でアメリカ合衆国におけるインターネット通販(ネット通販)に関わる利用実情をかいま見た。8割近い成人がパソコンやスマホなどを用いて日頃からネット通販を活用している。では実店舗との使い分けはどのような状況なのだろうか。その実情を確認していく(【Online Shopping and E-Commerce】)。

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5時21分海外, ソフト・ウェブサービス

2017/01/18

日頃からネット経由で買い物をしている大人は約8割…米国のオンラインショッピング実情を探る

インターネットが多くの人にとって必要不可欠なインフラとなり、通信内容の暗号化、画像や動画配信技術の進歩なども合わせ、それを用いて商品やサービスを購入する注文を行い、商品を受け取ったりサービスを享受する、インターネット通販の分野も大きな普及を果たすようになった。実流通網との兼ね合わせで問題も生じているが、それを解決するための施策も各方面で模索されている。今回はそのインターネット通販の先進国でもあるアメリカ合衆国の実情に関して、同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年12月19日に発表した調査報告書【Online Shopping and E-Commerce】を元に確認していくことにする。

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10時55分海外, 経済・金融・市場・家計

アメリカ合衆国における主要ソーシャルメディアの利用実情をグラフ化してみる(2017年)

インターネットの普及浸透やスマートフォンの利用率上昇に合わせ、人のコミュニケーションを大きく後押しすると共に、ライフスタイルに革命的な変化をもたらしたソーシャルメディア。コミュニケーションだけでなく、情報の価値をはじめ、様々な社会領域にまで影響を与えていることは誰もが認識している。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年11月11日に発表した調査報告書【Social Media Update 2016】を元に、同国の主要ソーシャルメディアとなるFacebook、Instagram、Pinterest、Twitterについて、その利用実情を属性別に確認していく。

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9時56分海外, ソフト・ウェブサービス

アメリカ合衆国でのソーシャルメディアの利用実情を探る(2017年)

スマートフォンの普及に連れて飛躍的に浸透し、また逆にスマートフォンの普及に大きな貢献をしたのが、Facebookをはじめとするソーシャルメディア。各サービス毎に利用スタイル、機能は多種多様で違いを見せるが、インターネットを介して不特定多数、あるいは特定の人とのコミュニケーションを大きく躍進させ、ライフスタイルに多大な変化を与えたことは誰も否定ができない。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年11月11日に発表した調査報告書【Social Media Update 2016】を元に、主要ソーシャルメディアとなるFacebook、Instagram、Pinterest、LinkedIn、Twitterについて、その利用実情を確認していく。

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5時15分海外, ソフト・ウェブサービス

2017/01/17

米国における利用ネット端末数と日々の情報取得状態との関係を探る

インターネットとそれを利用できる端末の普及浸透で、人々の日常生活には情報があふれる形となった。その量はおそらく人類史上初のレベルのものであり、情報そのものの意義、価値と共に、人の情報処理に関わるさまざまな問題が提起され、検証されている。今回はアメリカ合衆国の民間調査機関であるPewResearchCenterが2016年12月7日付で発表した報告書【Information Overload】から、同国におけるネット利用端末数と、日々の生活における情報取得頻度の関係を見ていくことにする。

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15時16分海外, インターネット

自分の人生の中でリアルタイムに体感した「自国に関わるスゴイ出来事」を米国の人に聞いてみた

文献をはじめとした各種記録で自分がまだ生まれていない時代、自分が直に認識できない場所の出来事を知ることはできる。しかし人は得てして、自分が生きているその時に生じた事件にこそ強い衝撃を覚え、記憶に残していく。そして現時点で年齢=これまで生きてきた時間が違えば、当然経験した出来事の内容、量は異なり、それぞれへのウェイトも異なるものとなる。アメリカ合衆国におけるその違いを、同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年12月15日に発表した調査報告書【Americans Name the 10 Most Significant Historic Events of Their Lifetimes】から確認していくことにする。

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10時17分海外, 政治・外交・行政・郵便

多い方が巧みに使いこなしている感…米国における「使用情報処理端末数」と「情報に振り回されている実感」との関係

インターネットを用いなくとも各種情報の取得は可能だが、利用できればけた違いに便宜性は向上する。複数の端末を使いこなせれば臨機応変な対応も可能となる一方で、取得する情報量も増えるため、オーバーフロー的な感覚にさいなまれる可能性もある。ではネットで情報を処理する端末の利用数と、情報処理に対する自覚との間には、どのような関係があるのだろうか。アメリカ合衆国の民間調査機関であるPewResearchCenterが2016年12月7日付で発表した報告書【Information Overload】から、同国の実情を見ていくことにする。

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5時26分海外, インターネット

2017/01/16

アメリカ合衆国でインターネットを使っていない大人は13%

今やありとあらゆる場所に浸透し、日常生活の上では欠かせない存在となった新時代のインフラ、インターネット。しかし現在もなお、少なからぬ人は(間接的な利用はともかく)自ら意図する形での利用をしていない。インターネット先進国でもあるアメリカ合衆国におけるその実情を、同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年9月7日に発表した調査報告書【13% of Americans don’t use the internet. Who are they?】から確認していくことにする。

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10時50分海外, インターネット



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