2016/01/31

人生の満足感を満たしてくれるもの、旅行にパソコン、グルメに音楽

よほど特殊な趣味趣向を持つ場合で無い限り、人は日々の生活の中で満足感、充実感を得るために生活し、それを果たすと幸せを感じることができる。不足している何かを満たすのは、物理的なものはもちろん、精神的なものでも構わない。何か空きがある、足りないものがあれば、そこに不安、心配、不満を覚え、状況の改善を求めるのは、人が常に充足、進歩発展を求める生き物としての性(さが)が表れているともいえる。今回はPGF生命が2015年12月16日に発表した人生の満足度に関する調査結果から、個々の人が考えている「人生の満足度を向上させている対象」について見ていくことにする(【発表リリース:「人生の満足度に関する調査2015」を実施】)。

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11時31分出産・高齢化・寿命, エンタメ・面白

異性の相手を満足させる最大のポイントは「優しさ・思いやり」

PGF生命は2015年12月16日、人生の満足度に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団のうち恋人や配偶者のような異性のパートナーが居る人においては、その相手に対する最大の満足点は「優しさ・思いやり」だった。5割強の人が同意を示している。次いで「家族を大切にしている」「口うるさくない・自由にしてくれる」が続いている。回答者の性別では多くの項目で女性が高い値を示し、男性パートナーへの満足度の高さがうかがえる結果が出ている(【発表リリース:「人生の満足度に関する調査2015」を実施】)。

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5時30分結婚・離婚・恋愛

2016/01/30

シニアのエンジョイライフのための情報源、トップはやはりテレビ番組

大和ネクスト銀行は2015年12月14日、「『2015年ランキングで見る』シニアライフに関する調査」の結果を発表した。それによると調査対象母集団のうち60代・70代のシニア層においては、いわゆるシニアライフを楽しむための情報源としてもっとも多くの人が用いているものはテレビ番組だった。6割近い人が回答している。次いで新聞、友人・知人の口コミが続く。男女別では女性で口コミ系の回答率が高く、新聞を上回りテレビに次ぐ値を示している(【発表リリース:『2015年ランキングで見る』シニアライフに関する調査】)。

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12時15分メディア, 出産・高齢化・寿命

アマゾンドットコムの売上推移などをグラフ化してみる(2016年)

文房具や書籍、各種玩具、さらには飲料食料品や大型動物の実物大模型に至るまで、多種多彩な商品を取り扱い、条件が合えば注文翌日どころか当日に商品を入手できる通販サービス「アマゾン」。その浸透ぶりに「konozama」をはじめ多種多様な造語もごく普通に使われるようになったが、今や多くの人にとって欠かせないインフラの立ち位置にある事実は、誰一人として否定はできない。今回はそのアマゾンについて、日本国内だけではなく世界全体の同社における財務状態の推移を、アメリカの電子開示システムを用いて各種データを取得し、眺めることにした。

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6時0分海外企業決算動向, noindex

2016/01/29

日銀のマイナス金利導入で最後にひと相場…株式市場雑感(16/01/25-16/01/29週)(週終値:1万7518円30銭)

■16/01/25:日経平均終値1万7110円91銭/70.9
本日の東京株式市場は高値圏での値動き。米国の寒波を受けての原油価格の上昇や円安の進行、ここ数日来の大幅な下げに対する反動的な買いもあり、大きく買い進まれる形となった。一時売りに押される場面もあったが、買い圧力がこなし、再び上昇。日米双方の金融政策への期待も多分に含まれる市場展開といえる。出来高は22億9170万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は+0.90%、TOPIXは+1.34%、マザーズ指数は+2.80%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高値銘柄多し。前営業日比は+1.55%となる。

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19時0分株式市場雑感, noindex

1ケタ%だが減少に転じる、マイナスは2か月ぶり…2015年12月新設住宅戸数1.3%減

国土交通省は2016年1月29日付で同省公式サイトにおいて、2015年12月の新設住宅戸数の動向(建築着工統計調査報告)を各種データと共に発表した。それによれば2015年12月の新設住宅着工戸数は前年同月比では1.3%減の7万5452戸で、先月から転じてのマイナスとなり、2か月ぶりの減少を示したことが分かった。着工床面積は2か月ぶりのマイナス・3.4%の増加となっている(【国土交通省:発表リリース一覧ページ】)。

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16時0分新設住宅戸数, noindex

建設業界の人手不足状況を長期的にグラフ化してみる(2015年12月分まで)

以前掲載した記事【建設業界の人手不足状況をグラフ化してみる(2014年3月時点)】において、国土交通省の定点観測的調査「建設労働需給調査」の値を基に、建設業界の人材不足状況を当時の最新データ分について精査した。今回は2016年1月29日に発表された最新版となる2015年12月分までを含め、今データをもとに、中長期的な同業界の人材不足感の推移を確認する。ここ数年の不足感の実情を、過去との比較で見ていくことになる(【発表リリース:建設労働需給調査結果】)。

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15時0分建設労働需給, noindex

時間の無駄か、問題解決の訓練になるか…米国でのデジタルゲームへの想い

パソコンやゲーム機の技術進歩、スマートフォンの普及に伴い、多くの人が手にし時間を費やすようになった、デジタル系ゲーム。そのリアリティや即時反応性の高さから、これまでの娯楽とは桁違いの熱中度で没頭する人が多い。その実情から、デジタルゲームにはさまざまな期待が成され、同時に不安が持たれている。それら各種の心境のアメリカ合衆国の実情を、同国の民間調査会社Pew Research Centerが2015年12月15日に発表した、デジタル系ゲームで遊ぶこととゲーマーに関する調査結果から確認していく(【発表リリース:Gaming and Gamers】)。

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13時26分海外, ゲーム

「暴力的ゲームは遊ぶ人を暴力行為に走らせる」米国での同意派は4割

デジタル化やインターネット経由によるリアルタイム同時多人数参加性の仕組みの導入などにより、熱中度がこれまでの娯楽と比べて桁違いのレベルにアップしたデジタル系ゲーム。昨今では機動力の高さからスマートフォン上で遊べるアプリゲームの中毒性が社会問題化するほどとなっているが、その熱中度の副作用的なものとして語られる話の一つに「暴力表現のあるデジタル系ゲームを遊んでいると、プレイヤーも暴力的行動を取りやすくなる」がある。昔からよく語られる「漫画ばかり読んでいると漫画のような悪行動をする」「テレビばかり観ているとテレビの真似をしていたずらをする」と同様の指摘であり、多分に個々の素質や対象となる素材の内容、そして教育啓蒙環境などの多数の要因が関与する問題であることから、一つの要素に責をかぶせる動きは、問題の本質をとらえにくくする弊害があるのは言うまでもない。今回はアメリカ合衆国における「暴力性のあるデジタルゲームと暴力的行為の関係を肯定するか否か」について、同国の民間調査会社Pew Research Centerが2015年12月15日に発表した、デジタル系ゲームで遊ぶこととゲーマーに関する調査結果から確認していく(【発表リリース:Gaming and Gamers】)。

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10時54分海外, ゲーム

「ゲームで遊ぶのってもっぱら男性だよね」米成人間でも浸透するイメージ

パソコン、ゲーム機、そしてスマートフォン。さまざまなデジタル系機器の普及浸透と、インターネットの環境整備に伴い、それらを多くの人が利用していることを前提にしたデジタル系ゲームが多数登場し、たくさんの人の楽しみとなり、時間を奪っている。一方でそれらデジタル系ゲームは世間一般に、女性よりも男性の方がプレイしている人が多いとのイメージがある。それはアメリカ合衆国でもさほど変わらないようだ。その実情を同国の民間調査会社Pew Research Centerが2015年12月15日に発表した、デジタル系ゲームで遊ぶこととゲーマーに関する調査結果から確認していく(【発表リリース:Gaming and Gamers】)。

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5時17分海外, ゲーム

2016/01/28

米成人の5割近くはゲームで遊び、1割は自分を「ゲーマー」と自覚している

アメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerは2015年12月15日、デジタル系ゲームで遊ぶこととゲーマーに関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、5割近くの人が何らかのデジタル系ゲームで遊んでおり、1割は自分自身を「ゲーマー」だと自覚していることが明らかになった。若年層は特に回答率が高く、遊んでいる人は2/3、ゲーマー自覚者は2割を超えている(【発表リリース:Gaming and Gamers】)。

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15時38分海外, ゲーム

有料テレビ放送からネット動画へのシフト「コード・カッティング」の米国事情を探る

回線の高速化と再生技術の進歩により、インターネット上で閲覧できる動画は、一般のテレビ放送やブルーレイディスクの再生による映像とそん色ない品質まで進歩発展している。その状況を受け、YouTubeなどの動画共有サイトのアクセスは増え続け、有料動画配信サービスのHuluやネットフリックスも盛況を博している。これらの動きは選択肢の増加や映像視聴の便宜性の向上の観点では喜ぶべき話だが、ケーブルテレビや衛星放送の利用者の減退につながるのではとの懸念もある。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerが2015年12月21日に発表した調査結果【Home Broadband 2015】を元に、その実情を確認していく。

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11時58分海外, メディア

なぜブロードバンド環境下でパソコンによるネットアクセスをしないのか、米国におけるその理由

先行掲載の記事【米国でもゆるやかに進むパソコン離れとスマホ依存】において、アメリカ合衆国でも日本と似たように自宅におけるパソコンを用いたブロードバンドアクセスの利用率が減り、それを補いインターネット利用率全体を底上げする形でスマートフォンだけの利用をする人の割合が増加していることを、同国の民間調査会社Pew Research Centerが2015年12月21日に発表した調査結果【Home Broadband 2015】から確認した。今回はそのような状況において、なぜ自宅にパソコンを用いたブロードバンド環境を整備していないのか、理由を確認していくことにする。

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5時11分海外, インターネット

2016/01/27

スマホのみが増えても「自宅にパソコン無いと不便」の思いも増加中の米国ネット事情

先行記事【米国でもゆるやかに進むパソコン離れとスマホ依存】において、アメリカ合衆国でもゆるやかな動きながら、自宅におけるパソコンを用いたブロードバンドアクセスの利用率が減り、それを補いインターネット利用率全体を底上げする形でスマートフォンのみの利用率が増加していることを、同国の民間調査会社Pew Research Centerが2015年12月21日に発表した調査結果【Home Broadband 2015】から確認した。今回はそのような状況において、自宅内にパソコンを用いたブロードバンド環境についてどのような心境を抱いているか、その実態を確認していくことにする。

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12時21分海外, インターネット

日本人は不用心? 国ごとで大きく異なるネット上の行動性向

あまりにも短時間で技術進歩が成されたことから、インターネットの利用に関する様々な常識や必要不可欠な決まり事、エチケットの類は、他の一般的な生活様式と比べて普及浸透していない感はある。最近になってようやく義務教育でもインターネット上の注意事項に係わる啓蒙が行われるようになったものの、質・量ともに不十分な感は否めない。今回はアドビが2015年12月18日に発表した、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を元に、世界各国の消費者における、インターネット上の行動性向の違いを確認していくことにする(【発表リリース:アドビ、消費者のコンテンツに関する意識調査の結果を発表】)。

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11時2分海外, セキュリティ・防犯

漸減していく日数…入院患者の在院日数推移をグラフ化してみる(2016年)(最新)

一度の治療で済むような軽度の、あるいは通院による治療で済む程度の病症ならまだしも、手術などが必要な状態にまで悪化していたり、絶え間ない健康管理、投薬が必要な場合、そして自然治癒力の低下が生じており状況が悪化した場合には医師らによる即時対応が可能な、良好な環境下における回復を待たねばならない時は、入院を余儀なくされる。この入院日数も医療技術の進歩と共に、同じ病症でも昔と比べて今は随分と減っているとの話。今回は厚生労働省が定点観測的に実施している患者調査の最新版公開資料を基に、入院していた人の平均入院日数の動向を確認していくことにする(【発表リリース:患者調査】)。

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5時7分患者調査, 逐次新値反映記事

2016/01/26

総計66.9万台・前年同月比マイナス15.8%、50型以上の超大型のみ増加(薄型テレビ出荷動向:2015年12月分)

2016年1月26日付で電子情報技術産業協会(JEITA)は同協会公式サイト上において、【民生用電子機器国内出荷統計】の最新値となる、2015年12月分のデータを公開した。その公開値によれば2015年12月の薄型テレビの出荷台数は66.9万台となり、前年同月比ではマイナス15.8%となった。小型・中型の出荷台数は減少したが、大型サイズのうち超大型に該当する50型以上のみ、かろうじて増加の値を計上した。

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13時0分薄型テレビ出荷, noindex

オンライン化で広がる情報共有の輪、どこまで実感しているか各国の自覚度を探る

インターネット普及によって生じた情報の価値の変化の一つに、多くの人が気軽に情報の共有化が可能となったことが挙げられる。かつては不特定多数への情報発信は限られた人によるもので、近所の口コミが好きな主婦や床屋の存在が随分と大きなものとして注目されたほど。しかし今ではインターネットに接続し、情報入力ができる技術があれば、誰もが不特定多数に情報発信を行い、共有化する機会を得ることができる。今回はアドビが2015年12月18日に発表した、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を元に、世界各国の消費者における、インターネットを用いたコンテンツの共有に関する想いと、技術進化に関する心境を確認していくことにする(【発表リリース:アドビ、消費者のコンテンツに関する意識調査の結果を発表】)。

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11時35分海外, インターネット

「この曲いいよね」と他人にススメて自分も良い気持ち…情報共有の快感はいかなる内容でもたらされるか

インターネットの普及でハードルが下がり、容易に不特定多数に向けて行えるようになった情報の共有。不利益、危機的状態に係わるネガティブな情報の共有は、生命に係わる事柄であることから本能が作用して容易に浸透するが、その一方で心地よさを覚える、気分を高揚させる内容、何らかの便益を得られる可能性があるおすすめ情報もまた、ポジティブな心境を共有したいとする人の本質にマッチし、拡散しやすい。そして好意的情報の共有は気持ちの一体感をもたらし、伝えた人にも快楽、優越感を与えることになる。今回はアドビが2015年12月18日に発表した、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を元に、世界各国の消費者における、インターネット上の情報に係わる「シェアすることで気持ち良さを覚える情報の種類」について見ていくことにする(【発表リリース:アドビ、消費者のコンテンツに関する意識調査の結果を発表】)。

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5時18分海外, インターネット

2016/01/25

2015年12月度外食産業売上プラス2.7%…2か月ぶりに前年比プラスを計上

日本フードサービス協会は2016年1月25日付で、同協会の会員会社で構成される外食産業の市場動向調査における最新値となる、2015年12月度の調査結果を公開した。それによると同月の総合売り上げは前年同月比でプラス2.7%を計上した。ファストフードなどで客足が少なめに推移したが、大よその業種で客単価が向上しており、これが売上を押し上げる形となった(【日本フードサービス協会:発表リリースページ】)。

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15時0分外食産業売上, noindex



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