2015/05/26

ラジオはどこで聴いているか…場所別・世代別のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2015年4月度版)

インターネットや携帯電話など新メディアの普及浸透で大きな影響を受け、大手従来型メディアの中でもメディア力の減退が一番著しいラジオ。一方で先の震災によりその存在意義を見直され、復権の様相も呈しつつある。そのラジオが活躍の場を与えられるのは、何も自宅内だけでは無い。特に震災後の非日常的な状況下では屋外での活躍ぶりが注目された。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースの形で公開を実施しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ 2015年4月度首都圏ラジオ調査 結果まとまる】)を基に、直近の状況における主張場所別のラジオ視聴動向を確認していくことにする。

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10時0分首都圏ラジオ調査, noindex

全体平均で5.7%、しかし男性60代は2倍以上の12.8%…世代別・ラジオを聴く人の割合をグラフ化してみる(2015年4月度版)

ビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ 2015年4月度首都圏ラジオ調査 結果まとまる】)によれば、首都圏の平均ラジオ聴取率は5.7%とのこと。しかし男女別、世代別には大きな違いが生じていることが確認できる。そこで今回は公開データを基に、男女別、そして10歳区切りでの世代別における聴取率を精査していくことにする。他の大手従来型メディア同様に、シニア層ほど聴取率は高いのだろうか。

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10時0分首都圏ラジオ調査, noindex

首都圏のラジオ平均聴取率5.7%、高齢者は平日約1割(2015年4月度版)

従来型の大手4メディア、具体的にはテレビ・新聞・ラジオ・雑誌のうち、広告費動向から考察すると一番影響力の低下が著しいのがラジオ。一方、先の震災をきっかけに、その存在意義について価値の見直しがなされ、多くの人が再びラジオを手にするようになったことも記憶に新しい。今回はビデオリサーチが定期的にリリースとして配信している、首都圏(東京駅を中心とした半径35キロ圏内)を対象にした自主ラジオ個人聴取率結果のうち、現時点で最新の値となる2015年4月度分を中心に、聴取率などについて確認をしていくことにする(【発表リリース:ビデオリサーチ 2015年4月度首都圏ラジオ調査 結果まとまる】)。

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9時0分首都圏ラジオ調査, noindex

主要ソーシャルメディアなどの利用状況をグラフ化してみる(2015年)

総務省では2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として、公式サイトで「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を発表した。その報告書などでは主要ソーシャルメディアの利用状況に関する報告も行われている。ウェブサービスの中では今一番利用され注目を集めているソーシャルメディアの、日本における浸透状況を推し量れる貴重なデータに違いなく、大いに注目すべき内容となっている。今回は今件の各値について確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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8時0分情報通信政策研究所, noindex

2015/05/25

2015年4月度外食産業売上マイナス2.7%…洋風ファストフードは売上高15.5%減

日本フードサービス協会は2015年5月25日付で、同協会の会員会社で構成される外食産業の市場動向調査における最新値となる、2015年4月度の調査結果を公開した。それによると同月の総合売り上げは前年同月比でマイナス2.7%を計上した。天候に恵まれ需要も回復基調に入っているが、大手企業による昨年夏から相次ぐトラブルで売上を大きく減らしている洋風ファストフードが引き続き大軟調状態を継続し、全体にも影響を与えている(【日本フードサービス協会:発表リリースページ】)。

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16時0分外食産業売上, noindex

中堅層で進む従来型携帯からスマホへのシフト…モバイル端末利用率動向(2015年)

日本の従来型携帯電話はインターネットへのアクセスが可能でビジュアル面も充実しており、マルチメディアフォンと呼ばれる面もあるほどの高機能ぶりを有していることから、スマートフォンへの移行が他国と比べて遅れ気味だったものの、昨今では急速にシフトが進みつつある。新型機として市場に新規投入される機種の大部分がスマートフォンであることから、特に若年層のスマートフォン所有・使用率は年単位で大きく伸びていることが各調査でも判明している。今回は総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、従来型携帯電話、スマートフォン、そして同じモバイル機としてタブレット型端末の合わせて3媒体における、所有・使用率の現状などを確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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15時0分情報通信政策研究所, noindex

パソコン、携帯、タブレット、そしてテレビ…各ハードの利用状況を確認する(2015年)

スマートテレビは別として、テレビは基本的に映像・音声の出力しか出来ないが、番組をリアルタイムで映し出す他に、DVD・BDプレイヤーの再生映像を観たり、さらにテレビゲームの画像表示用としても使われる。また携帯電話(従来型とスマートフォン)ではワンセグを用いたテレビ視聴機能が使えるのが当たり前となりつつある。これら機能のクロスオーバーを考慮した上で、それぞれどの機種が長時間使われているか、見方を変えれば利用者の時間を奪っているか、気になるところではある。今回はその疑問を解消すべく、総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として公開した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値から必要データを抽出し、その謎を解き明かしていくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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11時0分情報通信政策研究所, noindex

固定電話の利用率、10代は平日ゼロ・20代でも1%足らず…コミュニケーション系メディアの利用状況(2015年)

インターネットの普及と技術進歩に伴い、コミュニケーションのかたちも通話からデジタルに、そしてデジタル内でも電子メールからソーシャルメディアへと、その利用頻度や注力度合いは確実にシフトしつつある。利用のしやすさ、気兼ねの度合い、融通の利き易さなどでメリットが多い手法の方が多く使われるのは当然の成り行きだからだ。今回は総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として公開した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、個人が意思発信のために用いるメディアの利用状況について、利用しているか否かの観点から確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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8時0分情報通信政策研究所, noindex

連休明けは閑散市場…ゲームソフトランキング更新(2015/05/11-05/17)(最新)

梅雨に入る前の夏を思わせるような暑さにうだる人も増えているであろう昨今。メディアクリエイト発表による【週間ソフト・ハードセルスルーランキング】によれば、該当週のセールスランキングの最上位は、スクウェア・エニックスの新作「ファイナルファンタジーX/X−2 HD リマスター」(PS4)となった。商品名からも分かる通り、プレイステーション2用として10年以上前に登場し名作として知られている「ファイナルファンタジーX」と、シリーズとしては初の続編として展開された「X-2」のプレイステーション4向けのリマスター版。厳密には2013年に展開されたPS3・Vita版としてのリマスター版のさらなるアップグレード版的な存在。PS4版ではグラフィックの一層の向上による描写の鮮明化、音楽のオリジナル版とアレンジ版の任意切り替え機能などがポイントとなる。また操作時のストレス軽減も図られていることもあり、今作の未プレイヤーには今件タイトルを選択するのがベストといえる。

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7時0分ゲームランキング, noindex

2015/05/24

若者のコミュニケーションはメールからソーシャルメディアへ…意志疎通メディア利用状況を探る(2015年)

自分の意志を特定少数、あるいは不特定多数に、即時、あるいは時間をおいて伝える手法をコミュニケーションと呼ぶが、各種メディアはそのために用いられることが多い。電話も手紙もインターネットのさまざまなサービスも、突き詰めれば自分の意志を誰かに伝えるための存在に他ならない。今回は総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を通じ、個人が意思発信のために用いるメディアの利用状況について、利用時間の観点から確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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19時0分情報通信政策研究所, noindex

休日はテレビ5時間、新聞30分かけて熟読…シニアのメディアライフを探る(2015年)

昨今では社会構造における高齢化に伴い、シニア層の数・比率が増え、その世代の社会生活上の習慣に注目が集まりつつある。そのシニア層においては、テレビなどがよく好まれることで知られている。これは歳を経るにつれてインターネットのような双方向性メディアよりも、テレビや新聞のような一方向性メディアを多用する傾向が強くなるからであり、その理由としては自らの情報発信への気力が減退し、流されることを好むからに他ならない。そこで今回は、総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、調査対象としてはもっとも高齢世代にあたる60代にスポットライトをあて、その世代の主要メディアの利用状況を確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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14時0分情報通信政策研究所, noindex

20代でも新聞は約1割しか読んでいない…主要メディアの利用状況をグラフ化してみる(2015年)

メディアの進化が加速的なスピードで進む昨今、世代間のメディアギャップが問題視され、注目を集めている。身体的な能力の変化によるところもあるが、シニアと若年層との間の利用メディアの差は非常に大きく、いわゆる世代間格差(ジェネレーションギャップ)は社会問題化にすらなりつつある。今回は、総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の内容を基に、世代別の主要メディアの利用状況を行為者率の視点から確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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9時0分情報通信政策研究所, noindex

2015/05/23

世代間の「お金の現状」の違いをグラフ化してみる(2015年)

これまで先日2015年5月19日付で2014年分の速報値が発表された総務省統計局の家計調査のうち「貯蓄・負債編」をもとに、多方面から二人以上世帯におけるお金の流れ、現状を、貯蓄や負債の観点から確認した。今回はそのしめくくり的なものとして、貯蓄内容や額面、負債状況などに関して、世代間によるお金周りの現状の違いを眺めていくことにする(【家計調査報告(貯蓄・負債編)-年平均結果速報-(二人以上の世帯)】)。

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19時0分家計調査報告(年次), noindex

テレビはシニア、ネットは若者…主要メディアの利用時間をグラフ化してみる(2015年)

総務省は2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を発表した。今回はその内容から、主要メディア、具体的にはテレビ(生放送)・テレビ(録画番組の再生)、インターネット、新聞、ラジオの5種類に関する視聴時間の現状を精査することにする。普段からよく見聞きしている「若者のテレビ離れ」「高齢者はネットが苦手」の実情を、利用時間から確認する次第である(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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11時0分情報通信政策研究所, noindex

株価上昇で増える投資、高齢化で増加する預貯金…種類別貯蓄現在高をグラフ化してみる(2015年)

お金がさまざまな物品やサービスを代替しうる、しかも場所をほとんど取らずに時を越えて蓄積できる存在であることから、蓄財は将来(のハプニング)に備えた保険的な役割をも果たしていることになる。単純に現金をそのまま手元に置くのが一番と考える人もいるが、現在では多種多様な手段による貯蓄が出来るようになっている。今回は2015年5月19日付で2014年分の速報値が発表された総務省統計局の家計調査における「貯蓄・負債編」の公開値などをもとに、各家計(二人以上世帯)における、さまざまな種類別の貯蓄額の推移を確認し、貯蓄スタイルの現状や過去からの流れを確認していくことにする(【家計調査報告(貯蓄・負債編)-年平均結果速報-(二人以上の世帯)】)。

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10時0分家計調査報告(年次), noindex

前年同月比プラスは機械のみ(2015年4月分大口電力動向)

電気事業連合会は2015年5月22日に同会公式サイトにおいて、2015年4月分となる電力需要実績の速報を公開した。その内容によれば、同年4月の電力需要(使用量)は10社販売電力量合計で666億kWhとなり、前年同月比でプラス0.1%となった。一方、産業用の大口電力需要量は前年同月比でマイナス2.0%を記録し、12か月連続して前年同月の実績を下回った。このマイナスは機械を除く業種において、前年同月の実績を下回ったのが原因であるとリリースでは説明している(【電気事業連合会:電力需要実績発表ページ】)。

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9時0分大口電力, noindex

市場観指数は上昇、ギリシャ関連で国際情勢へ注目が高まる…野村證券、2015年5月分の個人投資家動向発表

野村ホールディングス(8604)のグループ会社野村證券の一部門である「グローバル・リサーチ本部」は2015年5月19日、個人投資家の投資動向アンケート調査における結果報告書「ノムラ個人投資家サーベイ」の最新版(2015年5月分)を公開・発表した(【野村證券リリース一覧ページ】)。その内容によれば今後3か月後の株価見通しを調査対象母集団に尋ねた結果で算出される「ノムラ個人市場観指数」は、先月から転じる形で上昇し、52.0を示すこととなった。株価の先行きに関しては「中程度の上昇」を見込む意見が先月と比べ、最大の回答率増加幅を示している。

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8時0分野村景気調査, noindex

2015/05/22

日経平均株価2万円台維持で週末を迎える…株式市場雑感(15/05/18-15/05/22週)(週終値:2万0264円41銭)

■15/05/18:日経平均終値1万9890円27銭/101.9
本日の東京株式市場は次第高の流れ。国内企業の好決算や株主に対する還元策を評価する形で買いが入り、市場全体の雰囲気を堅調化させた。出来高も27億6495万株(東証一部上場のみ)とやや大きめ。前営業日比で日経平均株価は+0.80%、TOPIXは+1.22%、マザーズ指数は-0.19%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高安マチマチ。前営業日比は+0.23%となる。

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19時0分株式市場雑感, noindex

「今年も数値目標なし」…2015年夏の節電要請内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2015年5月22日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2015年度夏季における電力需給対策「2015年度夏季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を発表した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力管轄間の電力融通まで考慮すれば、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上をギリギリながらも確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないが、今夏では昨年夏同様に3年連続の形で、具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、「数値目標を設けない節電協力要請(定着節電分の確実な実施)」(高齢者や乳幼児などの弱者、熱中症などへの健康被害に配慮を行う)がなされることとなった。節電要請の期間は同年7月1日-9月30日(お盆休み期間中の8月13日-14日を除く)の平日9時-20時となる(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。

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14時0分電力政策, noindex

50余年に渡る貯蓄額や年収、貯蓄の年収比の移り変わりをグラフ化してみる(2015年)

家計内における貯蓄や負債の現状や動向を知るためのデータは官民問わず多数調査・公開されているが、その中でも重要視されているものの一つが、総務省統計局が定期的に調査・結果の公開を実施している家計調査報告。その「貯蓄・負債編」の直近年次分にあたる2014年分・速報値が、先日2015年5月19日に発表された。今回はこの値や過去のデータを基に、日本における長年に渡る、二人以上世帯の貯蓄額、年収の変移を確認していくことにする(【家計調査報告(貯蓄・負債編)-年平均結果速報-(二人以上の世帯)】)。

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11時0分家計調査報告(年次), noindex



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