2015/05/31

YouTube、ニコ動、そしてVine…動画共有サービスの利用状況をグラフ化してみる(2015年)

インターネット回線の高速化、各インターネット端末の映像処理能力の向上と映像処理技術の進歩、そして機動力に長けたスマートフォンの普及は、動画を共有するサービスを飛躍的に浸透させることとなった。言語の壁すら取り払う動画の共有化は、言葉通りワールドワイドな世界を展開させるツールとして広がりを見せている。今回は日本で主流の動画共有サービス、YouTube、ニコニコ動画、Vineに関して、総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、利用状況を確認していく(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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14時0分情報通信政策研究所, noindex

Facebook、ツイッター、LINE、そしてmixi…4大ソーシャルメディアの利用状況を確認してみる(2015年)

インターネットを用いた意思伝達手段としては、今や電子メールよりも使っている人も多いであろうソーシャルメディアやその類似サービス。しかしその利用実態はサービスによって大いに違いを見せているとの話もある。自ら内部データを公開しているところもあるが、大よそは企業秘密として非公開なのが現状。そこで今回は総務省情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の調査結果をもとに、利用状況にメスを入れてみることにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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10時0分情報通信政策研究所, noindex

2015/05/30

自由時間と睡眠時間、意外に気になるその現状(2015年)

総務省情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では、情報に係わる様々な実情を知ることが可能な、多彩なデータを取得することができる。今回はその調査の主目的とはやや趣を異にするが、興味深い値に関して確認をしていくことにする。その値とは「平均睡眠時間」と「平均自由時間」。いずれも日常生活には欠かせない時間ではあるが、改まって調査されることがあまり無いことから、貴重な数値に違いない(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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13時0分情報通信政策研究所, noindex

10代の子供達のテレビやゲーム、ソーシャルメディアの利用時間をグラフ化してみる(2015年)

以前【「ノーゲームデー」の誤解と実態と子供が本当に必要だったもの】などで北海道教育委員会による、子供達に電子メディア、特にゲームへの接触をさせず、昔の遊びを体感させようとする試み「ノーゲームデー」なるプロジェクトに関する騒動への解説を行った。多分に運用側の誤解や事実誤認、ネーミングセンスなどによって生じた騒動で、ゲームそのものを完全に敵対視した試みではないことが分かった一方、子供達が集まって、あるいは一人で何らかの端末に熱中している様子をすべて「ゲーム」ととらえる大人が一定数いる実態も、あらためて認識させることとなった。今回は総務省情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を元に、10代の子供達における色々な行動の実情を確認し、「ゲームに夢中で時間を浪費する子供」のイメージがどこまで現実を示しているのか、その確認をしていくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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10時0分noindex, 逐次新値反映記事

2015/05/29

日経平均株価連11連騰…株式市場雑感(15/05/25-15/05/29週)(週終値:2万0563円15銭)

■15/05/25:日経平均終値2万0413円77銭/104.5
本日の東京株式市場は高値圏での値動き。為替が1ドル121円台をつけたことを好感する形で輸出関連銘柄を中心に買い進まれ、市場全体をけん引した。また本日のアメリカ市場が休場(メモリアルデー)であることから、海外の動向による影響を受けずに売買できるのもプラスに作用した。出来高はやや少なめの20億5248万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は+0.74%、TOPIXは+0.69%、マザーズ指数は+0.93%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高安マチマチ。前営業日比は+0.23%となる。

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19時0分株式市場雑感, noindex

パソコンと携帯電話、どちらでソーシャルメディアを使ってる?(2015年)(最新)

ソーシャルメディアが急速に普及した背景には、従来型携帯電話、そしてスマートフォンといった携帯電話の普及が大きく貢献したと言われている。一方、大きな画像を高速で表示する、マルチタスクを行う上では、今なおパソコンの方が使いやすいのも事実。今回は総務省情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を元に、主要ソーシャルメディアの利用における端末種類の現状を確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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15時0分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事

一応プラスは継続、2か月連続…2015年4月新設住宅戸数0.4%増

国土交通省は2015年5月29日付で同省公式サイトにおいて、2015年4月の新設住宅戸数の動向(建築着工統計調査報告)を各種データと共に発表した。それによれば2015年4月の新設住宅着工戸数は前年同月比で0.4%増の7万5617戸となり、先月から継続して2か月連続の増加を示したことが分かった。着工床面積は15か月連続・2.4%の減少となっている(【国土交通省:発表リリース一覧ページ】)。

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15時0分新設住宅戸数, noindex

パソコンとスマホなど、ネットにアクセスする場所の違いを探る(2015年)

パソコンは高機能だが機動力の点で今一つであり、それはノート型パソコンが主流になった現在でも変わらない。一方、その機動力の点で優れたスマートフォンやタブレット型端末が急速に普及をしつつあるものの、総合的な処理能力の点ではパソコンに届かない。半ばそれぞれの端末が一長一短的な状態にある現在においては、どのような場所でどれほどまでに、各端末が利用されているのだろうか。情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、パソコンや携帯電話などによるインターネットの利用状況について確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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11時0分情報通信政策研究所, noindex

「テレビを観ながらネットする」はどこまで浸透しているのだろうか(2015年)

最近では双方向性のテレビ受信機による番組も提供される機会が増えてきたが、今でもテレビ(放送)はそのほとんどが一方向性、視聴者は放送される番組を観るだけの「提供される」タイプのメディアであることに変わりはない。直接のリアクションを求められないことから、いわゆる「ながら」行為が容易なメディアでもある。その特性を活かし、食事をしたり雑誌や新聞を読みながらテレビを観るスタイルも数多く見受けられたが、昨今では携帯電話(従来型とスマートフォンの双方を含む)などを用いた「テレビ観ながらネットする」様式が増えており、それを前提としたビジネスや構成の番組もいくつか見受けられるようになった。それでは実際に、テレビのリアルタイムでの視聴とインターネットを併用した利用はどれほどまでに行われているのだろうか。情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の詳細版から確認をしていくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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8時0分情報通信政策研究所, noindex

2015/05/28

世代別インターネットの時間帯別利用状況をグラフ化してみる(2015年)

パソコンだけでなくスマートフォンや従来型携帯電話などによる携帯電話を介し、人々は気軽にインターネットへアクセスすることが可能になった。インターネットは多様なサービスを提供するインフラで、そのサービスによって社会生活は多様な面で変化を迎え、今やインターネット無しでは生活できない、し難い状況となっている。一方でインターネットの利用動向は世代で大きな差異が生じているとの指摘もある。今回は情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、平日と休日それぞれにおけるインターネットの利用(用いたメディアの種類は問わず)状況を、世代別に仕切り分けした上で確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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15時0分情報通信政策研究所, noindex

平日だけでなく休日もテレビがお友達なシニア層…世代・時間帯別テレビの利用状況をグラフ化してみる(2015年)

4大従来型メディアの中でも一番市場規模が大きく利用者も多数に及び、メディア力も多大なのがテレビ。そのテレビの利用状況は時間帯、利用する人の年齢により大きな違いがある。今回は情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」から、平日と休日それぞれにおけるテレビ(リアルタイム視聴=生)の利用状況を、世代別に仕切り分けした上で確認していくことにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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11時0分情報通信政策研究所, noindex

テレビやインターネット、新聞やラジオはいつ使われているのか…時間帯別利用状況をグラフ化してみる(2015年)

総務省では2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を発表したが、その報告書には現在の日本人における情報機器との関わり具合を推し量れる多様なデータが盛り込まれている。今回はその公開値を元に、テレビやインターネットの利用(携帯電話、パソコン(PC)、タブレット型端末などすべてを含む)、新聞、ラジオの時間別の利用状況を確認していくことにする。これらの情報取得ツールはライフスタイルにおいて、どのような形で浸透し、利用されているのだろうか(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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8時0分情報通信政策研究所, noindex

2015/05/27

パソコンや従来型携帯電話、スマートフォンなどの利用状況を確認してみる(2015年)

総務省では2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイト上において、「平成26年 情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を公開した。多方面から情報端末の利用実態を推し量れる詳細な調査データが盛り込まれており、興味深い実態をうかがい知ることが出来る内容となっている。今回は今調査で判明した、直近におけるパソコンやスマートフォンなどの利用状況を世代別にチェックする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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15時0分情報通信政策研究所, noindex

新聞一番テレビが二番…メディアへの信頼度、テレビと新聞の高さ継続(2015年)

実際には個々のメディア内におけるそれぞれの発信元次第で大きく変わるのだが、メディア単位での信頼度が、情報内容の真偽を精査する際に参照されることがある。新聞は信用できるからまず新聞で確認しよう、インターネットの話はあてにならないのでその情報はウソだ、という具合である。今回はメディアとの区切りにおける信頼度について、総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、その実情を探ることにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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11時0分情報通信政策研究所, noindex

総計33.9万台・前年同月比プラス9.5%、中型テレビがすこぶる堅調(薄型テレビ出荷動向:2015年4月分)

2015年5月26日付で電子情報技術産業協会(JEITA)は同協会公式サイト上において、【民生用電子機器国内出荷統計】の最新値となる、2015年4月分のデータを公開した。その公開値によれば2015年4月の薄型テレビの出荷台数は33.9万台となり、前年同月比ではプラス9.5%となった。中型テレビの出荷数が大いに動き、前年同月比で5割近い増加を示している。

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10時0分薄型テレビ出荷, noindex

それでも読まれる紙の新聞、40代以降はニュース系メディアで最多利用(2015年)

速報性や拡散性、画像や音声、動画などのマルチメディア性、蓄積と検索、リンクによる過去データの検証の容易さなど、インターネットはニュースを配信するのにプラスとなる特徴を多数有している。これを受けて法人の新聞社やポータルサイト、当サイトのような個人にいたるまで、多種多様な立ち位置から、インターネット上にニュース・情報が提供されている。紙媒体としての新聞と、これらインターネット上のニュース系情報サイトは、どのような利用状況にあるのだろうか。総務省が2015年5月19日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、その実情を探ることにする(【発表リリース:「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表】)。

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8時0分情報通信政策研究所, noindex

2015/05/26

建設業界の人手不足状況を長期的にグラフ化してみる(2015年4月分まで)

以前掲載した記事【建設業界の人手不足状況をグラフ化してみる(2014年3月時点)】において、国土交通省の定点観測的調査「建設労働需給調査」の値を基に、建設業界の人材不足状況を当時の最新データ分について精査した。今回は2015年5月26日に発表された最新版となる2015年4月分までを含め、今データをもとに、中長期的な同業界の人材不足感の推移を確認する。ここ数年の不足感の実情を、過去との比較で見ていくことになる(【発表リリース:建設労働需給調査結果】)。

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15時0分建設労働需給, noindex

台風一過で週末増加・熱中症による搬送者数は1週間で437人(2015年5月18日-5月24日)

総務省消防庁は2015年5月26日、同年5月18日から5月24日の一週間における熱中症搬送人数が437人(速報値)であることを発表した。前回週の480人(速報値)と比べると43人の減少となった。また今年の熱中症による搬送人数は、消防庁が今年カウントを始めた4月27日以降における累計人数としては1808人(速報値による累積)に達している。初診時に熱中症を起因とする死亡者は今回週では幸いにも一人もいなかったが、3週間以上の入院加療が必要な重症判定を受けた人は10人が確認されている(【消防庁:熱中症情報ページ】)。

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14時0分熱中症搬送状況, noindex

震災後の減退も2012年後半から復調、再び下落、そして底打ち!?…震災後のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2015年4月度版)

従来型4大メディア(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)の中で、この数年においてもっとも大きな状況変化にさらされているのがラジオ。インターネットや携帯電話の普及でメディア力(りょく)の減退著しく、広告費は減退するばかりの中、先の震災をきっかけにその存在意義を認められ、新たな立ち位置を確保しつつあるとも言われている。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開を実施しているラジオ聴取動向の最新発表値(【発表リリース:ビデオリサーチ 2015年4月度首都圏ラジオ調査 結果まとまる】)をはじめとした各種経年データを基に、震災前後のラジオ聴取動向について探りを入れていく。

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11時0分首都圏ラジオ調査, noindex

聴いてる人でも1日平均2時間足らず…ラジオ視聴者の平均視聴時間などをグラフ化してみる(2015年4月度版)

主要なメディアの中でも広告費の落ち込みが著しい、震災で大きくクローズアップされたなど、周辺環境が大きく揺れ動いているのがラジオ。メディアとしての躍進著しいインターネットとの相性も決して悪くはないはずなのだが、効果的な連動の仕組みが構築できず、状況の回復は思わしくないとの話も見聞きする。それではラジオの聴取動向はどのような推移を見せ、また聴取している人の聴取時間はいかなる変化を示しているのだろうか。ビデオリサーチが定期的にプレスリリースを公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ 2015年4月度首都圏ラジオ調査 結果まとまる】)をはじめ取得可能なデータを基に、震災前後のラジオ聴取動向について、聴取時間などの観点から確認をしていくことにする。

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11時0分首都圏ラジオ調査, noindex



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