2015/03/25

大学生が求める理想的なアルバイト、週平均で何時間?

大学生活において修学と共に多くの人が経験し、また人生において大きな糧となるのがアルバイト。生活費の支えとなるのはもちろんだが、今後長い時を過ごすことになる社会人生活における予行演習的な要素も多分に持ち合わせている。自分自身で得たお金の習得、企業側の立場からのお客との接触、立場上目上となる人との間の労働など、数々の「はじめて」に遭遇することになる。一方で過度なアルバイトは身体に不調をきたし、学業に支障が生じる可能性も。当事者となる大学生は、時間の長さとしてどれ位のアルバイトを望んでいるのだろうか。フルキャストが2015年3月2日に発表した【大学生の金銭・仕事事情に関する調査】の結果から、大学生の希望アルバイト時間について、確認をしていくことにする。

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14時45分経済・金融・市場・家計, 労働・就業・就活

「お金が無い」大学生の金欠経験7割があり、1割近くは借金で生活費充当も

学費や生活費の一部を補てんしてもらうことが多々あるとはいえ、大学生の多くはアルバイトなどで身銭を稼ぐことになる。実家を出て下宿暮らしをする場合は、なおさら金銭周りの問題に直面する機会が増える。それでは財布の底が見え、貯金残高も厳しいような金欠状態などの経験を、大学生はどの程度しているのだろうか。フルキャストが2015年3月2日に発表した【大学生の金銭・仕事事情に関する調査】の結果から、その実態を確認していく。

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11時25分教育・育児, 経済・金融・市場・家計

バイトは6割、小遣いや仕送り5割強、奨学金は1/3強…大学生のお財布事情を探る

学生であると同時に年齢、身体的には大人とほぼ同じで、時間のやりくり次第ではアルバイトなどの就労機会を多く得ることもでき、さまざまな観点でモラトリアム時代の真っただ中ともいえる大学生。しかしその時期を堪能するためにはお金が欠かせない。今回はフルキャストが2015年3月2日に発表した【大学生の金銭・仕事事情に関する調査】の結果をもと、現役大学生のお財布事情を収入面から探っていくことにする。

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8時26分教育・育児, 経済・金融・市場・家計

2015/03/24

好き嫌い、間食多い、不規則時間…親が子供に期待する、食生活で改めて欲しい悪癖

人は生活し成長するためのエネルギーや栄養素のほとんどを食事によって摂取する。当然、その摂取内容やスタイルが悪いと、身体の健康状態や成長の点で大きな問題が生じることもある。子供の健やかな成長を願う親の立場としては、子供にどのような食事上の悪癖について、改善を望んでいるのだろうか。マルハニチロが2015年2月26日に発表した食生活と健康に関する調査結果から、その実態を確認していく(【発表リリース:食生活と健康に関する調査】)。

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15時55分教育・育児, 医療・保険・健康

自宅学習や塾やスイミングスクールなどの習い事、幾らぐらいかけてます?

子供の教育にかかる費用は家計に相当な影響を与える一方で、他人との比較が難しい。家庭内の事情に多分に込み入ることになり、さらに投資効果を考慮した上で競争要素もあることから、知り合いにその内情を詳しく聞くことははばかられるからである。今回はソニー生命が2015年3月13日に発表した【「子どもの教育資金と学資保険に関する調査 2015」】から、子供の教育費の中でもベールに包まれていることが多い学校「以外」での教育費、さらには学習以外で多くの世帯が負担し、その額を気にしているであろう携帯電話の料金支払い事情を確認していくことにする。

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14時40分教育・育児, 経済・金融・市場・家計

パソコン、固定電話、携帯電話…新興国のコミュニケーションツールの普及動向を探る

他人に自分の意志を伝える道具は多種多様に及ぶ。口頭で直接伝えるのはもちろんだが、手紙や電話、そしてインターネット。一方向性の強いマスメディア以外でも、コミュニケーションの手段はダイナミックな変化を遂げ、人々の意志疎通はその荒波の中でもまれながら多様化している。今回はアメリカの調査機関Pew Research Centerが2015年3月19日に発表した調査報告書【Internet Seen as Positive Influence on Education but Negative on Morality in Emerging and Developing Nations】を基に、新興国の固定・携帯電話の利用状況などを確認していくことにする。

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11時25分海外, ハード

中国では大人の97%が携帯電話、スマホでも55%の所有率…新興国の携帯・ネット普及事情

情報そのもののやり取りに留まらず、さまざまな社会の変革をもたらす要因となるインターネット。その浸透状況は対象地域・国の社会情勢を推し量る上で欠かせない指標となる。今回はアメリカの調査機関Pew Research Centerが2015年3月19日に発表した調査報告書【Internet Seen as Positive Influence on Education but Negative on Morality in Emerging and Developing Nations】を基に、新興国の携帯電話所有、インターネットの普及状況を確認していくことにする。

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8時25分海外, モバイル

食料品はそこそこ、衣料品と住関品の軟調さは続く…2015年2月度チェーンストア売上高、前年同月比マイナス0.3%

本格的に桜前線の北上便りと共に、花粉やPM2.5の到来のニュースを見聞きし、春の訪れを実感する今日この頃。関連商品の販売動向も大いに気になるチェーンストア(スーパーマーケットやデパートなど)だが、その業界団体である【日本チェーンストア協会】は2015年3月23日付で同協会公式サイトにおいて、チェーンストアの2015年2月度分販売統計速報(月報)を発表した。その内容によると2015年2月は食料品こそほぼ前年同月の水準を確保したものの、衣料品や住関品は軟調のまま売上が振るわず、多くの詳細項目で前年同月比をマイナスとして計上した。結果として売上総額の前年同月比は11か月連続のマイナスとなるマイナス0.8%(店舗調整後)を示す形となった(【同協会内発表リリース一覧ページ】)。

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7時0分チェーンストア売上, noindex

2015/03/23

「日本株買ってます」17%・投信は9%、投資してないは76%

投資運用業などを営むスパークス・アセット・マネジメントは2015年2月19日、「日本経済と株式投資に関する意識調査」を発表した。それによると調査対象母集団においては24%の人が何らかの形で預貯金以外の金融資産へ投資を行っていることが明らかになった。具体的種類別では日本株式を対象にしている人がもっとも多く17%、次いでREIT以外の投資信託が9%と続いている。男女別では男性の方が日本株式への投資率が高く、特に50代以上の投資率は3割前後に達していた(【発表リリース:「日本経済と株式投資に関する意識調査」実施のお知らせ】)。

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15時43分経済・金融・市場・家計

日本の家計資産残高は増加、1694兆円に…日米家計資産推移(2014年Q4分)

日本銀行は2015年3月23日付で、2014年第4四半期(10-12月、Q4)の「資金循環の日米比較」レポートを公開した。その内容によれば株価上昇を受けて日本では「投資信託」や「株式・出資金」などが増え、金融資産総額は増加し1664兆円となった。一方で高い貯蓄性向は継続されており、日本の「現金・預金」比率は相変わらず5割を超えている(【日本銀行:資金循環リリース掲載ページ】)。

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14時0分日米家計資産推移, noindex

「モラルにはマイナスだよね」何をしてるか・影響の良し悪し…新興国のインターネット事情

情報のやりとりを加速させるインターネットの普及浸透は、人々の社会生活を一変させる。携帯電話、特にスマートフォンはその動きに大きな貢献をしていることは間違いない。新興国でもそれは顕著で、2010年に始まった「アラブの春」もその結果生じた現象の一つ。今回はアメリカの調査機関Pew Research Centerが2015年3月19日に発表した調査報告書【Internet Seen as Positive Influence on Education but Negative on Morality in Emerging and Developing Nations】から、新興国ではインターネットの普及は社会に何をもたらすと認識されているのか、人々がどのようなことをしているかについて確認していくことにする。

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11時25分海外, インターネット

スマホ7割、ノーパソ5割、デスクトップは2割強…小中学生を子供に持つ親たちのネット事情を探る(2015年)

インターネットへのアクセスの仕方や注意事項、暗黙の了解的な決まり事、さらには情報リテラシーに至るまで、普及浸透に伴い、子供達にはインターネットで出来る事、使う際にしなければならないことが続々増えている状況にある。学校などで教わり、実際に経験をしながらそれらを習得していくことになるが、保護者もまた大切なインターネットの先生としての立場を有している。今回は内閣府が2015年2月18日に速報値を発表した「2014年度青少年のインターネット利用環境実態調査」の調査結果を基に、小中高校生を子供に持つ保護者における、各種インターネットへのアクセスが可能なデジタル機器の利用状況の現状を確認していくことにする(【発表リリース:平成26年度青少年のインターネット利用環境実態調査結果】)。

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8時0分青少年ネット利用調査, noindex

バブル時代の男の物語…ゲームソフトランキング更新(2015/03/09-03/15)

都市圏で自治体が公開している花粉状況マップを見るだけでも、その広がり具合に鼻や目が反応してしまう今日この頃。メディアクリエイト発表による【週間ソフト・ハードセルスルーランキング】によれば、該当週のセールスランキングの最上位は、セガの新作「龍が如く0 誓いの場所」(PS3)がついた。リアリティの構築手法でも話題を呼んでいるセガのアドベンチャーシリーズ「龍が如く」の最新作で、初代作品「龍が如く」の舞台となった時代(発売時の2005年前後)よりも前となるバブル全盛期を描いた作品となる。作品共通の登場人物桐生一馬と真島吾朗が主人公となり、東京と大阪の歓楽街を舞台に、極道の世界から当時の世界観にもまれ、伝説を織り成していく。時代背景を反映し、お金が非常に重要な要素(経験値的な存在でもある)となっており、言葉通りマネーゲーム的な要素が強いのもポイント。初週感想は賛否両論。作り手側のこだわりには評価が高いが、細かい部分で意見が分かれている。なおプレイステーション4版も第2位に初登場しており、合わせて23万本強のセールス。

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7時0分ゲームランキング, noindex

2015/03/22

「自国が係わる戦争が発生した時、あなたは戦う?」日本は11%のみ賛成、ただし……

世界各国の調査機関などが加盟する調査機関の団体「WIN/Gallup International」は2015年3月18日、世界主要国の国民に対して行った設問「自国が関与する戦争が勃発した場合、回答者自身は自国のために戦おうと思うか」の回答結果を発表した。64か国・地域に対して行われたものだが、全体平均では「戦う」とする回答が60%、「戦わない」が27%、「分からない・意見留保」が13%となった。もっとも「戦う」の回答率が高かったのはフィジーとモロッコで94%、次いでパキスタン、ベトナム、バングラディシュが続く。日本は「戦う」の率が11%でもっとも低い結果となったが、同時に「分からない・意見留保」も47%と最高値を示している(【発表リリース:WIN/Gallup International’s Global Survey Shows Three in Five Willing to Fight for Their Country】)。

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19時0分海外, 軍事

小中高校生のネット利用端末はスマホが一番、次いでノーパソ、携帯ゲーム機(2015年)

大人はもちろんだが子供達のライフスタイルをも大きく変化させたのが、インターネットの存在。そのインターネットを利用する窓口となるデジタル機器は、スマートフォンを筆頭に各種パソコン、タブレット型端末、さらにはゲーム専用機に至るまで、多種多様に及ぶ。それらの機器はどれ位の割合で利用されているのだろうか。今回は内閣府が2015年2月18日に速報値を発表した「2014年度青少年のインターネット利用環境実態調査」の調査結果を基に、小中高校生における各種デジタル機器を用いたインターネットの利用状況の現状を確認していくことにする(【発表リリース:平成26年度青少年のインターネット利用環境実態調査結果】)。

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14時0分青少年ネット利用調査, noindex

高校生はスマホ9割、ノーパソ3割…小中高校生のネット機器利用状況をグラフ化してみる(2015年)

急速に浸透が進むインターネットへのアクセスが可能なデジタル機器。大人以上に子供達の間への普及が加速化し、生活環境も大きな変化の中にある。これまでに無い状況との遭遇に、子供自身はもちろん保護者となる大人もまた、対応どころか実態の把握にすら苦慮している。今回は内閣府が2015年2月18日に速報値を発表した「2014年度青少年のインターネット利用環境実態調査」の調査結果を基に、小中高校生におけるインターネットへのアクセスが容易に可能な各種デジタル機器の利用の実態を確認していくことにする(【発表リリース:平成26年度青少年のインターネット利用環境実態調査結果】)。

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10時0分青少年ネット利用調査, noindex

2015/03/21

前年同月比プラスは繊維と非鉄金属(2015年2月分大口電力動向)

電気事業連合会は2015年3月20日に同会公式サイトにおいて、2015年2月分となる電力需要実績の速報を公開した。その内容によれば、同年2月の電力需要(使用量)は10社販売電力量合計で742億kWhとなり、前年同月比でマイナス3.0%となった。一方、産業用の大口電力需要量は前年同月比でマイナス2.6%を記録し、10か月連続して前年同月の実績を下回った。このマイナスは繊維と非鉄金属を除く業種において、前年同月の実績を下回ったのが原因であるとリリースでは説明している(【電気事業連合会:電力需要実績発表ページ】)。

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18時0分大口電力, noindex

総計44.5万台・前年同月比マイナス23.2%、消費税率引上げ前特需の反動続く(薄型テレビ出荷動向:2015年2月分)

2015年3月20日付で電子情報技術産業協会(JEITA)は同協会公式サイト上において、【民生用電子機器国内出荷統計】の最新値となる、2015年2月分のデータを公開した。その公開値によれば2015年2月の薄型テレビの出荷台数は44.5万台となり、前年同月比ではマイナス23.2%となった。小型テレビ以外は押し並べて出荷数を減らしており、特に大型の減少が著しい。昨年同時期は消費税率引上げ前に、大型テレビを選ぶ傾向が加速しており、その反動が出ているものと考えられる。

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15時0分薄型テレビ出荷, noindex

自転車事故の交通事故全体比は2割を切りさらに減少中(2015年)

警察庁は2015年3月19日、2014年中の交通事故の状況などを集計した報告書「平成26年中の交通事故の発生状況」を発表した(【警察庁リリース発表ページ】)。今回はこの報告書による公開値を基に、交通事故全体に占める比率をはじめとした、各種自転車事故の状況の確認をしていくことにする。

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14時0分交通事故定点観測, noindex

3.8%ポイント前年同期から改善…大学生の2015年1月末時点での就職内定率は86.7%に

厚生労働省は2015年3月20日、2014年度(平成26年度、2014年4月1日から2015年3月31日)における大学や短期大学、高等専門学校、専修学校の新卒者就職状況に関する最新調査結果を公開した。その発表資料によれば2015年2月1日(1月末)時点の大学卒業予定者の就職内定率(就職希望者に対する就職内定者の割合)は86.7%となり、昨年同時期と比べ3.8%ポイントの改善が見られたことが明らかになった(【発表リリース(平成26年度「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」)】)。また、同日発表された【平成26年度「高校・中学新卒者の求人・求職・内定状況」取りまとめ】によれば、高校新卒者の就職内定率は92.8%となり、昨年同期から2.1%ポイントの増加(改善)を示している。

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10時0分就職率(厚労省), noindex



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