2015/02/28

映画館での映画鑑賞、年々減る傾向に、ただし…(2015年)(最新)

ライフメディアのリサーチバンクは2015年2月25日付で、映画館に関する調査結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団のうち映画を何らかの形で観る人において、映画館で半年に1度以上観賞する人は4割程度であることが分かった。年に1度も観ない人はほぼ1/3、映画は観るが映画館には行かない人は1割に達している。経年変化では足しげく通う人が減り、滅多に足を運ばない人や映画館そのものに行かない人が増える傾向にある。ただし今回発表された2015年分に限れば、やや増加の気配も確認できる(【発表リリース:映画に関する調査】)。

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19時15分RB-映画, 逐次新値反映記事

月一以上でも3割台…映画鑑賞頻度と観賞方法を探る(2015年)(最新)

ライフメディアのリサーチバンクは2015年2月25日、映画館に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、テレビや映画館、ソフトレンタルなど方法を問わず映画を月1以上で観る人は、3割強に留まっていることが分かった。観賞方法としては「映画館」と「テレビ放送」が上位を占めているが、「映画館」利用者は年々減少する傾向にある。しかし「映画館」利用者は今年に限ればいくぶん増加に転じている(【発表リリース:映画に関する調査】)。

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14時30分RB-映画, 逐次新値反映記事

被災三県で未処理地域は福島県のみ、同県では92.1%まで処理終了…震災がれき処理動向(2015年1月31日時点)

2011年3月の東日本大地震・震災では被災三県(岩手県・宮城県・福島県)において特に大きな被害が発生し、災害廃棄物や津波堆積物で構成される、いわゆる「震災がれき」が大量に生じた。復興庁から2014年4月末付で発表された2014年3月末分の進捗状況公開値において、そのうち岩手県と宮城県の処理が終わり、残すは福島県内部のものにつき、作業が進んでいる状態であることが分かった。そして現在もなお福島県内でその作業は行われ、逐次状況は変化をとげている。今回は復興庁が2015年2月27日付で発表した(資料内日付も2015年2月27日)、2015年1月末時点の進捗状況に関して、過去のデータも含め、当サイトで独自算出した指標も合わせグラフを生成し、分析を行うことにする。

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10時0分がれき処理, noindex

2015/02/27

ギリシャ懸念後退、重要イベント通過で次第高…株式市場雑感(15/02/23-15/02/27週)(週終値:1万8797円94銭)

■15/02/16:日経平均終値1万8004円77銭/113.7
本日の東京株式市場は高値推移。ギリシャに対する金融支援の合意が成されたことで、欧州方面の懸念事項の一つがとりあえず後退したことから前週末のアメリカ市場が大きく上げ、それを受ける形で東京株式市場も寄り付きは大きく買われる形となった。後場に入り利益確定売りと思われる売り圧力が増して上げ幅は縮小したものの、高値は維持される。出来高は24億9190万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は+0.73%、TOPIXは+0.17%、マザーズ指数は+0.37%。

自己保有銘柄関連。高値銘柄多し。ただし上げ幅は限定的。前営業日比は+0.64%となる。

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19時0分株式市場雑感, noindex

低迷継続、マイナス幅2ケタ台は7か月連続・前々年同月比では再びマイナスに…2015年1月新設住宅戸数13.0%減

国土交通省は2015年2月27日付で同省公式サイトにおいて、2015年1月の新設住宅戸数の動向(建築着工統計調査報告)を各種データと共に発表した。それによれば2015年1月の新設住宅着工戸数は前年同月比で13.0%減の6万7713戸となり、先月から継続して11か月連続の減少を示したことが分かった。着工床面積は12か月連続・17.3%の減少となっている。なお今回月の発表においては先月同様特記事項として、消費税率引き上げ適用直前の特需発生の反動影響の無い前々年同月比も掲載されているが、その値は2.3%の減少だった(【国土交通省:発表リリース一覧ページ】)。

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16時0分新設住宅戸数, noindex

建設業界の人手不足状況を長期的にグラフ化してみる(2015年1月分まで)

以前掲載した記事【建設業界の人手不足状況をグラフ化してみる(2014年3月時点)】において、国土交通省の定点観測的調査「建設労働需給調査」の値を基に、建設業界の人材不足状況を当時の最新データ分について精査した。今回は2015年2月25日に発表された最新版となる2015年1月分までを含め、今データをもとに、中長期的な同業界の人材不足感の推移を確認する。ここ数年の不足感の実情を、過去との比較で見ていくことになる(【発表リリース:建設労働需給調査結果】)。

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14時0分建設労働需給, noindex

自転車交通「死亡」事故の相手の推移をグラフ化してみる(2015年)

自転車運転中に発生する交通事故で不幸にも本人が死亡してしまった場合、大多数は自動車が相手方との統計結果が出ている。バイクや歩行者が相手、あるいは自転車同士による衝突で自転車側が死亡に至る事例はさほどない。実際に自転車、あるいは自動車を運転していても、自転車が自動車と接触、衝突しそうになる状況を体験した人は多いはずだ。それでは具体的にどの程度の割合で自動車との事故で死亡事例が発生し、死亡数はどの程度なのだろうか。2015年2月20日付で警察庁が公式サイト上で公開を行った、日本国内における2014年中の交通事故の状況をまとめた報告書「平成26年中の交通死亡事故の特徴及び道路交通法違反取締状況について」の掲載データから、自転車による死亡事故の、相手方の動向を確認していくことにする(【警察庁リリース発表ページ】)。

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13時0分交通事故定点観測, noindex

年齢階層別・自動車乗用中の交通事故死者数推移をグラフ化してみる(2015年)

高齢化社会の到来と共に、高齢者の自動車運転で無謀な、あるいは通常では考えられない行為・判断による結果がもたらした死亡事故の話を見聞きする機会が増えている。人口構成比の変化を考えれば数が増えるのは避けようがないのだが、実態として高齢者の死者数は交通事故全体のうちどれほどの割合を示しているのか。今回は2015年2月20日付で警察庁が公式サイト上で公開した、2014年中の交通事故の状況をまとめた報告書「平成26年中の交通死亡事故の特徴及び道路交通法違反取締状況について」の掲載データを基に、年齢階層別の自動車乗用中における交通事故死者数の動向を精査していくことにする(【警察庁リリース発表ページ】)。

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12時0分交通事故定点観測, noindex

年齢階層別・自転車乗用中の交通事故死者数推移をグラフ化してみる(2015年)

エコ志向や健康志向、ガソリン代の高騰に伴う自動車の代替手段として、そして震災以降の交通手段におけるリスク分散・保険的手段の確保の観点など多種多様な事由で、自転車への注目は高まりを見せている。それと共に自転車が係わる事故、さらにはその事故で不幸にも命を落としてしまう事例への懸念も増すことになる。今回は2015年2月20日付で警察庁が発表した、2014年中の交通死亡事故の状況をまとめた報告書「平成26年中の交通死亡事故の特徴及び道路交通法違反取締状況について」を元に、年齢階層別の自転車乗用中における交通事故死者数の動向を精査していくことにする(【警察庁リリース発表ページ】)。

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8時0分交通事故定点観測, noindex

2015/02/26

リーマンショック直後の水準にほぼ復帰、しかし中身は…4マスへの業種別広告費の「5年間の」推移(2015年)

電通が2015年2月24日に発表した、日本の広告業界の動向を記した報告書【「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9%】を基に、いくつかの切り口から精査を行い、広告業界の動向を垣間見ている。今回は従来型大手4メディア「テレビ」「ラジオ」「新聞」「雑誌」における、業種別広告費の5年前と直近(2014年)との比較をチェックする。業種毎の主要媒体に対する中期ベースでのアプローチの変化を推し量ることができよう。

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14時0分電通広告費(年次), noindex

テレビへは官公庁・団体や家電・AV機器、情報・通信が大幅増…4マス別個の業種別広告費推移(2015年)

先日【インターネットは初の1兆円超・総額6兆1522億円…過去20余年の媒体別広告費動向(2015年)(最新)】にて解説の通り、電通は2015年2月24日付で日本の広告費に関する調査報告書を発表した。これには日本の広告市場動向が把握できる数多くのデータが盛り込まれている。今回はそのデータを用い、いわゆる従来型4マス(テレビ、雑誌、新聞、ラジオ)に対する、各クライアント業種別の広告費について、前年比を調べることにする。各業種がそれぞれの媒体に与えている・認識している影響力、ウエイトの変化などが把握できよう(【発表リリース:「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9%】)。

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11時0分電通広告費(年次), noindex

新聞と電話帳以外は好調…広告費動向を多方面からグラフ化してみる(2015年)

先に【インターネットは初の1兆円超・総額6兆1522億円…過去20余年の媒体別広告費動向(2015年)(最新)】で伝えた通り、電通は2015年2月24日付で日本の広告費に関する調査報告書を発表、その内容によれば2014年における日本の総広告費は前年比2.9%増の6兆1522億円とのことだった。インターネット広告の堅調さは相変わらずで今回初めて1兆円を突破、テレビや屋外広告など多数項目で前年比プラスの値を計上している。今回は報告書から詳細な値を抽出した上で分析のためのグラフ生成を行い、それを介して2014年の状況を中心に、少し詳しく中味を見ていくことにする(【発表リリース:「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9%】)。

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8時0分電通広告費(年次), noindex

2015/02/25

2015年1月度外食産業売上マイナス5.0%…洋風ファストフードと居酒屋が足を引っ張る

日本フードサービス協会は2015年2月25日付で、同協会の会員会社で構成される外食産業の市場動向調査における最新値となる、2015年1月度の調査結果を公開した。それによると同月の総合売り上げは前年同月比でマイナス5.0%を示すこととなった。客単価は順調な伸びぶりを示したものの、業態単位での苦戦が続く居酒屋と、異物混入事件により大きな売り上げ減を示した洋風ファストフードが大きく足を引っ張る形となり、また雨天日数が前年同月と比べ多かったことも客数面でマイナス要因となった(【日本フードサービス協会:発表リリースページ】)。

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17時0分外食産業売上, noindex

インターネットは初の1兆円超・総額6兆1522億円…過去20余年の媒体別広告費動向(2015年)

電通は2015年2月24日、日本の広告費に関する調査報告書「2014年 日本の広告費」を発表した。それによると、電通推定による2014年の日本の総広告費は前年比2.9%増の6兆1522億円であることが明らかにされた。いわゆるサブプライムローンショックに始まる世界同時金融危機・不況で広告費が大きく減少した2008年以降、リーマンショック、さらに東日本大地震・震災の影響を受けて続いていたマイナス基調からようやく転じた2012年分以降3年連続し、前年比プラスの値を計上することができた。今報告書は広告業界に関する多種多様なレポート・データもあわせて掲載されており、業界の動向を知るのには適した資料である。今回は1985年以降の主要メディア毎の広告費の移り変わりに関して、グラフを生成した上で概況の精査を行う(【発表リリース:「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9%】)。

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15時0分電通広告費(年次), noindex

年齢層別の交通事故死者数をグラフ化してみる(2015年)(最新)

警察庁は2015年2月20日付で、2014年中の交通事故の状況を精査した報告書となる「平成26年中の交通死亡事故の特徴及び道路交通法違反取締り状況について」を公開した(【警察庁リリース発表ページ】)。今回はこのデータを基に、世代別の交通事故による死者数を複数の切り口でグラフ化した上で、状況の確認と精査をしていくことにする。高齢化の進行と共に増加を示すと言われている、高齢者の交通事故による犠牲者の動向に、特に注意を払いたいところだ。

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11時0分交通事故定点観測, noindex

年齢別の平均賃金の移り変わりをグラフ化してみる(2015年)

以前と比べると随分と慣習としては薄れてきたが、それでもなお根強く残っているのが「年功序列制」。端的に説明するとエスカレーター式の出世・昇給制度で、歳を経れば誰もが昇進し、給与も増えていく仕組みである。今でもその仕組みが半ば以上残っていることに違いは無い。またそのような制度が明確化されていなくとも、同じ職場で経歴・経験を積めば有能な人材となり、その実力にあった評価がされれば、次第に昇格・給与の上乗せは望めることになる。それでは現在の日本においてはどの程度、年齢と賃金との間に関係があるのだろうか。厚生労働省が2015年2月20日付で発表した、賃金関連の情報を調査集積した結果「賃金構造基本統計調査」の最新版となる【平成26年賃金構造基本統計調査(全国)結果の概況】をもとに、年齢と賃金との関係を確認していくことにする。

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8時0分賃金構造基本統計調査, noindex

2015/02/24

学歴別の平均賃金をグラフ化してみる(2015年)

親はえてして子供に「良い学校に入りなさい」と教えさとし、勉学に励ませ、有名な学校への進学を推し進める。これは「高学歴ほど良い会社に入れ、高い給金をもらえる」のような、世間一般的に語られている事柄に基づいた方針によるもの。人の価値観は多種多様なため、何を「良い」の判断基準にするかはケースバイケースとなるが、「高学歴ほど良い学校」との認識が大勢を占めていることに違いはない。それでは本当に、高学歴ほどもらえる給金は多いのだろうか。厚生労働省が2015年2月20日に発表した、賃金関連の情報をまとめた調査「賃金構造基本統計調査」の最新版となる調査結果【平成26年賃金構造基本統計調査(全国)結果の概況】をもとに、学歴と賃金との関係を確認していくことにする。

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15時0分賃金構造基本統計調査, noindex

正社員と非正社員の賃金差は?…雇用形態別の平均賃金をグラフ化してみる(2015年)

社会現象としてクローズアップされつつある非正(規)社員の増加問題。その非正社員を正社員と比べた際に、もっとも大きな違いは賃金にある。実態として正社員・非正社員間の賃金の差異はどれほどなのだろうか。厚生労働省が2015年2月20日に発表した、賃金関連の情報をまとめた調査「賃金構造基本統計調査」の最新版に該当する調査結果【平成26年賃金構造基本統計調査(全国)結果の概況】をもとに関連データを抽出し、各種切り口から現状を掌握してみることにする。

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11時0分賃金構造基本統計調査, noindex

食料品は堅調、衣料品は前年同月比で1割以上の減…2015年1月度チェーンストア売上高、前年同月比マイナス1.7%

バレンタインデーも終わり続いてホワイトデー、さらには入学・進学など数々のイベント向けの催しで華やかさを見せるチェーンストア(スーパーマーケットやデパートなど)。その業界団体である【日本チェーンストア協会】は2015年2月23日付で同協会公式サイトにおいて、チェーンストアの2015年1月度分販売統計速報(月報)を発表した。その内容によると2015年1月は食料品は好調に推移したが、不調・低迷感が継続している衣料品や住関品で売上が振るわず、双方とも全細部項目で前年同月比にてマイナスを計上する形となった。結果として売上総額の前年同月比は10か月連続のマイナスとなるマイナス1.7%(店舗調整後)を計上している(【同協会内発表リリース一覧ページ】)。

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8時0分チェーンストア売上, noindex

パートやアルバイトの時給相場は? 年齢別短時間労働者の平均賃金をグラフ化してみる(2015年)

パートやアルバイトのように、正社員をはじめとしたフルタイム出勤の労働者と異なり、1日の労働時間が短い、あるいは1週間あたりの労働日数が少ない労働者のことを「短時間労働者」と呼ぶ。この立ち位置にある就労者は概してフルタイムと比べれば賃金は低く抑えられており、時給制が採用されている場合が多い。今回は厚生労働省が2015年2月20日に発表した、賃金関連の情報を集約した年ベースでの調査「賃金構造基本統計調査」の最新版にあたる調査結果【平成26年賃金構造基本統計調査(全国)結果の概況】をもとに、短時間労働者の平均賃金について現状の分析を行っていく。

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8時0分賃金構造基本統計調査, noindex



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