2015/02/28

映画館での映画鑑賞、年々減る傾向に、ただし…(2015年)(最新)

ライフメディアのリサーチバンクは2015年2月25日付で、映画館に関する調査結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団のうち映画を何らかの形で観る人において、映画館で半年に1度以上観賞する人は4割程度であることが分かった。年に1度も観ない人はほぼ1/3、映画は観るが映画館には行かない人は1割に達している。経年変化では足しげく通う人が減り、滅多に足を運ばない人や映画館そのものに行かない人が増える傾向にある。ただし今回発表された2015年分に限れば、やや増加の気配も確認できる(【発表リリース:映画に関する調査】)。

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19時15分RB-映画, 逐次新値反映記事

月一以上でも3割台…映画鑑賞頻度と観賞方法を探る(2015年)(最新)

ライフメディアのリサーチバンクは2015年2月25日、映画館に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、テレビや映画館、ソフトレンタルなど方法を問わず映画を月1以上で観る人は、3割強に留まっていることが分かった。観賞方法としては「映画館」と「テレビ放送」が上位を占めているが、「映画館」利用者は年々減少する傾向にある。しかし「映画館」利用者は今年に限ればいくぶん増加に転じている(【発表リリース:映画に関する調査】)。

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14時30分RB-映画, 逐次新値反映記事

2015/02/22

若年の意見力は団塊の三分の一にも満たず!? 投票者ピラミッドをグラフ化してみる(第47回衆議院選挙版)

社会や政治に対する年齢階層による意見力の違いは多数の調査結果で示唆される話だが、選挙においてもよく論議の対象となる事案ではある。各年齢区分における人口そのものの違いに加え、投票率の差が結果として大きな差異を導いてしまう。今回は2015年2月20日付で総務省から発表された調査結果をもとに、昨年末2014年12月14日に投票・開票が行われた直近の衆議院議員選挙、つまり第47回衆議院総選挙における投票者ピラミッドなどを作成し、世代間の意見力について投票率の観点から眺めてみることにした。

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6時5分選挙, 逐次新値反映記事

2015/02/17

震災被災地の情報減ってる? 関心度は薄れてる?

恐らくは日本において今世紀最大の自然災害となるであろう東日本大地震・震災が発生してから間もなく4年を迎えようとしている。時の流れと共に状況は変化を遂げ、記憶や経験は積み重ねられていき、当時の記憶も感情も少しずつ希薄化していく。それでは人々の被災地における復興状況への関心度はどのような変化を遂げているのだろうか。またその状況を取得する情報源にはどのようなメディアが用いられているのだろうか。今回はマクロミルが2015年2月12日に発表した防災に関する調査結果をもとに、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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8時25分防災・減災・気象, メディア

2015/02/15

「あ、地震」その時まずは何を観る? 何より最初にテレビを確認

台風や豪雪などの自然災害の多くはある程度事前予想が付くものもあり、いわゆるタイムライン防災などの対策を取れるが、火山噴火や地震のように突発的に生じるものも少なくない。それら地震をはじめとした各種災害が発生した際に、人々はどのようなメディアやルートで災害状況、そして防災情報(ニュース)の確認を行うだろうか。今回はマクロミルが2015年2月12日に発表した防災に関する調査結果をもとに、地震などの災害時に注目し、利用をするであろう情報源などについて確認をしていくことにする(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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10時5分防災・減災・気象, メディア

2015/02/13

やっぱり強いテレビと新聞、ネット利用者でも情報取得のために毎日見てる人は9割以上

インターネットの普及浸透により相対的なメディア力の減退が著しい従来型メディアだが、それでもなお絶大な力を持つことに違いは無い。利用ハードルの低さは多くの人に躊躇なくごく自然な接触を後押しし、いつの間にかライフサイクルの中に刻み込まれていることに気が付かされる。今回はマクロミルが2015年2月12日に発表した防災に関する調査結果をもとに、情報取得の観点からその実態を垣間見ていくことにする(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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14時47分メディア

地震や台風8割強、火山噴火は5割強…「自分が被災するかも」と思う大災害とは

マクロミルは2015年2月12日、防災に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、回答者自身が将来被災する可能性が高いと思う大きな災害に関して、地震を例に挙げた人は87%、台風は84%、大雨・洪水は78%に達したことが分かった。一方で、地震をはじめとする各種災害に関する備えとして、日用品や水、食料品などの備蓄をしている人は44%、家具や家電などの転倒・落下防止を行っている人は32%に留まっていた(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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11時30分防災・減災・気象

2015/02/11

動画配信サービスの認知度ナンバーワンは「YouTube映画」次いで「Hulu」、では利用状況は……!?

NTTコム リサーチは2015年2月9日、動画配信サービス(共有サービスに非ず)に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、もっとも知られている動画配信サービスは「YouTube映画」であることが分かった。全体の半数強がその存在を知っている。次いで「hulu」「ニコニコチャンネル」「ひかりTV」が続く。一方、実際に使ったことがあるサービスはやはり「YouTube映画」がもっとも多く、次いで「ニコニコチャンネル」「hulu」が続いている(【発表リリース:動画配信サービスに関する調査】)。

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10時5分ソフト・ウェブサービス, 動画

2015/02/06

バレンタインって何だろう? その意義を考え直す(2015年)(最新)

半ば日本独自の慣習と成りつつある、バレンタインデーにおけるチョコレートなどのやりとり。ギフトスタイルとしてのチョコレートの種類も本命チョコ、義理チョコの他、友チョコや自分チョコなどまで発案・提唱され、単にチョコレートの消費イベント的に考える人もいるほど。チョコレートを手渡す立場にある女性陣においては、このイベントにいかなる思いを抱いているのだろうか。ライフメディアのリサーチバンクが2015年2月4日に発表した、バレンタインデーに関する調査結果をもとに「バレンタインデーはどのようなものか」について、女性陣の考えを見ていくことにしよう(【発表リリース:バレンタインデーに関する調査(2015年)】)。

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16時10分RB-バレンタイン・Wデー, 逐次新値反映記事

予算は、そして相手は? 今どきの義理チョコ事情(2015年)(最新)

店頭には赤系統のパッケージをメインに、多種多様な種類で構成されているチョコレートがずらりと並び、装飾もハートマークなどを中心とした艶やかな飾りが散りばめられる昨今。バレンタインの季節が近づくと、男女を問わず何となくそわそわさせられる雰囲気を覚えることになる。イベントアイテムとしてスポットライトを浴びるチョコレートにも本命、義理、自分など色々な名前と役割が配されるが、今回はそのうち義理チョコについて、ライフメディアのリサーチバンクが2015年2月4日に発表した、バレンタインデーに関する調査結果をもとに見ていくことにしよう(【発表リリース:バレンタインデーに関する調査】)。

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15時28分RB-バレンタイン・Wデー, 逐次新値反映記事

相場は? プラスαは何にする? 気になる本命チョコの実状(2015年)(最新)

ライフメディアのリサーチバンクは2015年2月4日付で、バレンタインデーに関する調査の結果を発表した。女性から成る調査対象母集団におけるバレンタインデーのチョコレートに関する、色々と興味深い内容が記されている。今回はその中から、いわゆる「本命チョコ」に関連した事柄、例えばひとつ当たりの購入予算や、チョコに加えて何かをプレゼントするか否かに関して各種項目を抽出し、精査をしていくことにする(【発表リリース:バレンタインデーに関する調査(2015年)】)。

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14時25分RB-バレンタイン・Wデー, 逐次新値反映記事

本命、義理共に3割強、「用意しない」も3割台…今年のバレンタインのチョコ事情(2015年)(最新)

ライフメディアのリサーチバンクは2015年2月4日、バレンタインデーに関する調査の結果を発表した。それによると女性から成る調査対象母集団においては、本命チョコを用意する人、義理チョコを用意する人は共に3割強に達していることが分かった。一方で用意しない人も1/3強に登っている。世代別では本命チョコは若年層ほど多くの人が用意するが、義理チョコは世代による差異はあまり見られない。また用意しない人は歳を経るほど増える傾向がある(【発表リリース:バレンタインデーに関する調査(2015年)】)。

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11時20分RB-バレンタイン・Wデー, 逐次新値反映記事

2015/02/04

「誤認した者が存在する可能性」…「LINEの次にGoogle+が高利用率」問題の後日談

以前【「LINEの次にGoogle+が高利用率」総務省の調査結果を検証する】で総務省情報通信政策研究所が2014年4月15日に発表した「平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の速報値に関して、ソーシャルメディアの利用状況として、LINEに続きGoogle+の利用率が高いとの結果が出た件について、その値の確からしさなどを検証した。今調査結果に関して2014年9月26日に確定報が出されたが、その中で今件問題において、公開値そのものは変わりが無かったものの、但し書きとして複数か所で「調査票の表記を誤認して回答した者がおり、結果として実際の値より高い結果が出てしまった可能性がある」との説明がなされていることが確認された。今件は先の記事の後日談的なものとして、一連の話をまとめることにする。

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15時1分情報通信政策研究所

飛ばす? 観る!? やっぱり気になる録画番組のCM対応(2015年)(最新)

録画機能を持つ機器の普及に伴い、テレビ番組を放送時にリアルタイムにではなく、後でまとめて視聴するスタイルがごく当たり前になりつつある。視聴側の時間を拘束されないのが最大のメリットだが、同時に「録画時にテレビCMは視聴されるのか」という新たな問題が生じている。テレビ番組は番組中に差し込まれるCMに告知効果を付加させ、そのCM枠を販売することでビジネスとして成り立つ面があるからだ。録画視聴側は再生を自由に出来るため、CMを飛ばし(スキップ)て観たり、逆に何度となく繰り返し視聴される可能性を有することになる。今回はこの点について情報通信政策研究所が2014年9月26日に発表した「平成25年 情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の詳細版から、現状を確認していくことにする(【情報通信政策研究所:平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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11時25分情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事



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