主要国別・モバイルでネットをする人におけるソーシャルメディアの利用性向などを探る

2013/01/24 07:30

アメリカの調査機関【Pew Research Center】は2012年12月12日、世界主要国におけるソーシャルメディアの使用性向に関する調査報告書【Social Networking Popular Across Globe】を発表した。今回はその中から、一般携帯電話とスマートフォンを合わせたモバイル端末(原文ではCell Phoneのため、タブレット機やノートパソコンは含まれない)の所有者のうち、その端末でインターネットを定期的に使っている人における、主要行動、具体的には「ソーシャルメディア(SNS､Facebook以外にツイッター、YouTubeや各国での主要サービス(Tuenti、Orkutなど)も含む)へのアクセス」「仕事関連の情報の取得」「消費者情報の取得」「政治ニュースの取得」の4項目に関する行動性向を見ていくことにする。



今調査は2012年3月から4月にかけて、各国18歳以上の800人-約4000人に対し対面あるいは電話による通話形式でのインタビューで実施されたもので、中国以外では国勢調査の結果に基づいたウェイトバックが行われている。また国別の習慣や国内情勢、言語などの違いにより、質問などの点で完全に同じ条件下で行われたとは言い切れないことに留意しておく必要がある。

先に【主要国のモバイル端末保有率87％、写真や動画の撮影率は…?】で触れた通り、モバイル端末保有者のうち、それを用いてインターネットへアクセスをしている人は最大で5割程度。5割を超えているのはアメリカ合衆国、イギリス、日本の3か国のみ(ただし日本は非スマートフォンでもインターネットへのアクセスできるモバイル端末が多数あり、「ネット接続可能なモバイル端末」≒「スマートフォン」という他国とは多少事情が異なることに留意しなければならない)。


↑ 定期的に次の機能を使っているか(モバイル端末保有者限定)(一部、再録)
そこでこれら「モバイル端末を保有し、その端末でインターネットにアクセスしている人」に限定し、次の4項目の行動を「定期的に」しているか否かを聞いた結果が次のグラフ。



↑ あなたのモバイル端末で次の事柄を定期的にしているか(モバイル端末を所有し、それでインターネットにアクセスしている人限定)
まずSNSへのアクセスだが、エジプトやレバノンなどのアラブ諸国の高さが目に留まる。以前【アラブ諸国では政治の話題も高利用…ソーシャルメディア上での意見展開、メインは音楽や動画、地域問題】で解説したように、これらの国では政治や宗教に関してSNS上で自分の考えを述べ、公知する気概が強く、必然的にSNS利用率そのものも高い値を示していることになる。

ただし政治ニュースの取得ではエジプト以外低い値に留まっており、「政治に絡んだ自らの情報発信や発信された情報を元にした論議」は活発なものの、「一方的に伝えられる政治情報」には関心があまり寄せられていないことがうかがえる。もっとも他国でもさほど状況に変化は無く、それだけに日本の64％という値が際立って見える。

仕事関連の利用としては各国まちまち。スペインやチェコ、インドなどで高い値(6割以上)を示す一方、エジプトやヨルダンのように2割を切る国もある。他方、ある意味一番身近な消費者情報の取得は、数か国を除き仕事情報と同程度、あるいはそれ以上の注目を集め、収集対象とされている。

話を戻すとSNSへのアクセスの値が中国・日本以外では5割を超えており、インターネットを利用できるモバイル端末(≒スマートフォン)が、多分にSNS用端末として重要視されていることが分かる。これはこれまでに何度となく伝えてきた・調査結果で明らかにされたことであり、「モバイル、特にスマートフォンの普及がSNSの浸透に大きな役割を果たしている」ことの証ともいえる。今後もこの動きの継続は容易に想像できるため、さらにソーシャルメディアの利用者が増え、重要性が増してくることになるだろう。

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