2014/08/31

スマホの利用ぶりやソーシャルメディアの影響力…ネット通販の現状を探る(2014年)

インターネットの普及に連れて多くの人が用いるようになったサービスの一つに、インターネット通販(ネット通販)がある。カタログ通販のインターネット版のようなものだが、検索性・比較性に優れ、多様なサービスを縦断的に利用でき、しかも利用時間の制限が無く深夜でも利用できるなど、インターネットの長所をフルに活用できるのが大きな魅力。そのネット通販とスマートフォンとの関係や、ソーシャルメディアの影響力、そして具体的にどのようなジャンルの商品購入でネット通販がよく使われているかに関して、総務省が2014年7月15日に公開した、最新版となる2014年度版の【情報通信白書】の公開情報から、現状を確認していくことにする。

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19時30分情報通信白書

トップはサウジ、では無くて…主要国の原油確認埋蔵量をグラフ化してみる(2014年)

国際石油資本BP社が毎年発行しているエネルギー白書「Statistical Review of World Energy」には、主要国のエネルギーに係わる多彩なデータが盛り込まれており、エネルギー面で考察する際には非常に役立つ資料として注目に値する。記事執筆時点では2014年7月15日付で発表された【Statistical Review of World Energy 2014】が最新のものだが、今回はこの掲載データを用い、原油(石油)確認埋蔵量の現状と推移、シェアなどを確認し、状況の精査を行うことにする。

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14時0分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

伸びる中国やインド、インドネシア…主要国の一次エネルギー消費量推移をグラフ化してみる(2014年)

イギリスに本拠地を構える国際石油資本BP社が毎年発行しているエネルギー白書「Statistical Review of World Energy」には、主要国のエネルギーに関する多彩なデータが盛り込まれており、これを用いることで各方面から諸国のエネルギー動向を推し量ることができる。今回はそれを活用し、直近5年間の主要国におけるエネルギー消費動向を見ていくことにする。

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10時0分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

2014/08/30

各国エネルギー政策が見えてくる・世界主要国のエネルギー源をグラフ化してみる(2014年)

世界各国のエネルギー政策、エネルギー事情を知るためには、多種多様な視点からその動向を眺める必要がある。その視点の一つが、エネルギーの源としてどのような一次エネルギー(石油や石炭など)を利用しているかについてである。今回はイギリスに本拠地を構える国際石油資本BP社が毎年発行しているエネルギー白書「Statistical Review of World Energy」を元に、状況を推し量ることにした。

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19時0分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

その電気、何から作られてるの? …主要国の電源別発電電力量の構成をグラフ化してみる(2014年)

電気は色々な形に変換しやすいエネルギーとして重宝され、現代社会には欠かせない存在。それゆえに国家レベルの視点で「自国内で原材料を算出できるか否か」「輸出でまかなえるものか否か」「工業構造や政治上との関連性、リスクの高低」など、多種多様な影響を受けやすい状況下でも、極力安定供給を継続すべく、最大限の努力が払われねばならないものでもある(人間における食事、あるいは血流のようなものだ)。視点を変えれば、電気の電源別発電電力量構成を確認することで、個々の国の経済・政治体系がすけて見えてくる。今回は主要国における、電源別の発電電力量の構成を視覚化し、その実情を推し量ることにした。

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11時2分SRWE(EP)&図表エネルギー, noindex

歳を取ったらどんな場所で暮らしたい?

自らが高齢期を迎える際に大きな検討要素の一つに挙げられるのが、居住地域。身体の衰えなどを考慮すると周囲に各種生活関連機関があることが望ましいが、そのような場所は自然に恵まれておらず、何かと騒がしい場所でもあり、安穏とした老後を過ごすのには向いていないとする解釈もある。一方で自然環境に恵まれた場所は、概して生活そのものには不自由さを覚えることが多い。現在中堅層に位置し、高齢期の足音が聴こえそうな世代においては、老後の居住環境についてどのような想いを抱いているのだろうか。内閣府が2014年6月13日に公開した、高齢期に向けた「備え」に関する意識調査から該当する項目を精査し、その実態に探りを入れていくことにする(【発表リリース:高齢期に向けた「備え」に関する意識調査】)。

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10時0分出産・高齢化・寿命, 住まい

2014/08/29

高値続きの警戒感から反落へ…株式市場雑感(14/08/25-14/08/29週)(週終値:1万5424円59銭)

■14/08/25:日経平均終値1万5613円25銭/113.9
本日の東京株式市場は高値展開。アメリカ市場の前週末は弱値展開だったが為替が大きく円安に動いたことを受けて買い進まれ、後場には一段高の流れとなった。ただし出来高は相変わらず少なめで、15億6383万株(東証一部上場のみ)に留まっている。前営業日比で日経平均株価は+0.48%、TOPIXは+0.41%、マザーズ指数は+3.28%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的にはやや高値銘柄多し。ただし大きな値幅の動きは無く、前営業日比は-0.11%となった。

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19時0分株式市場雑感, noindex

「自分の資産・貯蓄に満足」4割近く、高齢者ほどより満足に(2014年)

内閣府は2014年8月25日付で、「国民生活に関する世論調査」の結果を公表した。その内容によれば、現在の自分の資産や貯蓄に満足している人は全体の4割足らずに留まり、不満を覚えている人は6割を超えていることが分かった。男女別では女性が、世代別では高齢者の方が、より満足度が高くなる傾向が見受けられる(【発表リリース:国民生活に関する世論調査】)。

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15時0分国民生活に関する世論調査, noindex

今は中国、今後はインド…海外展開している企業の思惑とは(2014年)

原材料や生産工程そのもの、途中加工品など多種多様なレベルで海外とのつながりを有している企業は少なくない。また自社商品の販売先として有望なことから、現地支社・法人を設ける企業も多い。それらの国内企業における展開先としては、どのような国が重要視され、今後有望と認識されているのだろうか。ICT(Information and Communication Technology、情報通信技術)関連企業に限った話ではあるが、総務省が2014年7月15日に公開した、最新版となる2014年度版の【情報通信白書】の公開情報から、その内情をチェックしていくことにする。

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11時30分情報通信白書

「アリ」「キリギリス」どちらを選ぶ? 全体では3対6だが…(2014年)

内閣府は2014年8月25日、「国民生活に関する世論調査」の最新版となる2014年度版の結果を発表した。それによると、今後の生活において「将来に備える」「毎日の生活を充実させて楽しむ」どちらに力を入れたいかを尋ねたところ、全体では「備え派」が約3割、「楽しむ派」がほぼ6割という結果が出た。男女別で見てもほぼ同率の結果が出ているものの、世代別では40代までは「備え派」が優勢、50代で「楽しむ派」が逆転し、それ以降は「楽しむ派」が急速に増える傾向を示している(【発表リリース:国民生活に関する世論調査】)。

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8時0分国民生活に関する世論調査, noindex

2014/08/28

ずりずり下がる平均価格…テレビとノートパソコンの平均単価をグラフ化してみる(2014年)

「耐久消費財」とは数週間や数か月ではなく、数年、少なくとも1年以上継続的に使われる消費財のことを指す。例えば冷蔵庫、電子レンジ、洗濯器などの家電商品が良い例。その多くは技術進歩と需要の拡大に伴う量産効果で価格は下がる傾向にあるが、中でも耐久消費財の代表としてよく取り上げられるテレビやパソコンの価格の下落ぶりは著しい。今回は総務省が2014年7月15日に公開した、最新版となる2014年度版の【情報通信白書】の公開情報を基に、パソコンと液晶テレビの価格推移について確認をしていくことにする。

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15時30分情報通信白書

FacebookとツイッターとTumblrと…世界のソーシャルメディアシェア事情(2014年)

スマートフォンの普及と共に一挙に浸透スピードを加速化させた感のあるソーシャルメディア。人と人との情報の結びつきにおける概念を一変させ、インターネット内における情報革命の旗振り役と表現しても良い立ち位置を占めている。その利用状況、シェア情勢について、総務省が2014年7月15日に公開した、最新版となる【情報通信白書】の公開情報を基に、現状を確認していくことにする。

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14時30分情報通信白書

総計39.5万台・前年同月比プラス5.2%、大型テレビが売れる(薄型テレビ出荷動向:2014年7月分)

2014年8月27日付で電子情報技術産業協会(JEITA)は同協会公式サイト上において、【民生用電子機器国内出荷統計】の最新値となる、2014年7月分のデータを公開した。その公開値によれば2014年7月の薄型テレビの出荷台数は39.5万台となり、前年同月比ではプラス5.2%となった。小型テレビは売れ行きが落ちているが、中型以上のサイズでは堅調さが確認できる。

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11時0分薄型テレビ出荷, noindex

政府への要望、社会保障に景気対策(2014年)

内閣府は2013年8月25日、定点観測的に調査を行っている「国民生活に関する世論調査」の最新版となる2014年版の結果を発表した。それによると、日本国民が今後政府に力を入れてほしい政策の最上位には「医療・年金などの社会保障の整備」がついた。2/3強の人が同意を示している。前回2013年6月時点での調査から順位は変わらず、むしろ回答率が上昇しており、高齢化社会への対応の重視を要望する声が全体として高まっている状況が把握できる。それに続く高回答率項目は「景気対策」だったが、こちらは昨年よりはいくぶん回答率を落としている(【発表リリース:国民生活に関する世論調査】)。

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8時0分国民生活に関する世論調査, noindex

2014/08/27

気になる子供の社会への関心度、そして新聞購読率

大人同様子供にもやるべきことは山ほどあり、しかも経験や能力が未熟なことから、必要なあれこれを果たすのには大人が思う以上に手間と時間がかかる。それら義務を果たしつつ、自分の旺盛な好奇心をあちこちにふりまき、社会の問題や出来事に興味関心をいだき、色々と新たな経験をしたり、情報を取得して知恵と成し、成長を重ねていく。それでは昨今の子供達はどれほどまでに社会に関心を持ち、ニュースを取得しているのだろうか。文部科学省が2014年8月25日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、小中学生の社会への関心度と、新聞やテレビ・ネットなどのニュースの取得状況を確認していくことにする(【発表リリース:平成26年度全国学力・学習状況調査の結果について】)。

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15時0分全国学力・学習状況調査, noindex

平日の携帯ネット平均時間は小学生26分・中学生85分、そして学力テストとの関係はいかに!?

1日は誰でも24時間しか与えられないため、何か一つの物事に費やす時間が増えれば、当然他の時間を減らす必要がある。大人ならばある程度自制も利くが、子供はつい自分の好きなことに注力してしまい、本来しなければならないことがおろそかになるという懸念が生じる。そのような懸念を引き起こす、最大の要因として問題視されているのが、従来型携帯電話やスマートフォンを用いたインターネットへのアクセス(携帯ネット)。今回は文部科学省が2014年8月25日に発表した全国学力・学習状況調査の最新版による公開値を基に、小中学生の携帯ネットの利用実態と、学力テストとの関係について確認をしていくことにする(【発表リリース:平成26年度全国学力・学習状況調査の結果について】)。

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14時0分全国学力・学習状況調査, noindex

PCもモバイルも寡占状態な検索エンジン事情(2014年)

多種多様な情報に満ちあふれるインターネット界隈では、道を尋ねる際に足を運ぶことが多い交番のように、適切な道案内をしてくれる立ち位置の検索エンジンの利用が欠かせない。その検索エンジンのシェア状況について、総務省が2014年7月15日に公開した、2014年版となる最新の【情報通信白書】の公開情報を基に、現状を確認していくことにする。

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11時30分情報通信白書

ますます増える小中学生のテレビゲーム時間、そして学力テストとの関係は…!?

文部科学省は2014年8月25日、毎年実施している全国学力・学習状況調査の最新版となる2014年度版の内容を公開した。それによると、小中学生共に過半数は平日でも1日1時間以上パソコンやゲーム機、スマートフォンなどによるテレビゲームをしていることが分かった。平均時間は小学生で1.53時間、中学生では1.63時間に及ぶ。また、テレビゲームをする時間の短さと、学力テストの平均正答率との間には、相関関係があることが明らかにされている(【発表リリース:平成26年度全国学力・学習状況調査の結果について】)。

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8時0分全国学力・学習状況調査, noindex

2014/08/26

孤立か積極的にアプローチか…歳を経てからの近所付き合い、どう考えてる?

高齢化社会の進行と共に問題視されているのが、個々の高齢者における社会的な孤立問題。単に一人身世帯が増加するに留まらず、周囲に多数の住民が居住しているにも関わらず、ほとんど交流がないばかりに、存在すら認識されず、何かトラブルが生じても気が付いてもらえない、本人も助けを呼べるような人が居ないといった、いわゆる「コンクリートジャングル」的な状況に陥る事案が増加している。隣近所との交流を密にしていけば、そのリスクは軽減できるのだが、本人の意図や周囲の環境による要素も大きく、一筋縄ではいかない。今回は内閣府が2014年6月13日に公開した、高齢期に向けた「備え」に関する意識調査を基に、中堅層以降における自身の高齢期での近所との付き合いに関する希望について見ていくことにする(【発表リリース:高齢期に向けた「備え」に関する意識調査】)。

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15時30分出産・高齢化・寿命, 住まい

熱中症による搬送者数は1週間で5186人、前週から転じた猛暑で体調追いつかずか(2014年8月18日-8月24日)

総務省消防庁は2014年8月26日、同年8月18日から8月24日の一週間における熱中症搬送人数が5186人(速報値)であることを発表した。前週の人数2269人(速報値からの改定値)と比べると2倍以上に増えている。また今年の熱中症による搬送人数は、消防庁が今年カウントを始めた5月19日以降における累計人数としては3万8712人となった。初診時に熱中症を起因とする死亡者は今回週では5名が確認され、3週間以上の入院加療が必要な重症判定を受けた人も66人に達している(【消防庁:熱中症情報ページ】)。

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14時0分熱中症搬送状況, noindex



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