2014/01/12

今の新成人は意外と堅実で常識持ち!? 「貯蓄は重要」「マナーは大切」96%

マクロミルは2014年1月8日付で、2014年に成人式を迎える新成人を対象にした調査の結果を発表した。それによると調査対象母集団では「貯蓄は重要である」「マナーや一般常識は大切にしたい」と考えている人は96%居ることが分かった。また「何事も堅実な方法が一番」との認識も8割を超えており、堅実で常識感を有する人が多数を占めていることが分かる(【発表リリース:2014年 新成人に関する調査】)。


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10時0分労働・就業・就活, 時節

2014/01/11

Facebookでは6割が毎日アクセス・米ソーシャルメディア利用者の利用頻度

アメリカの大手民間調査機関【Pew Research Center】は2013年12月30日、同国内のソーシャルメディアの利用状況を調査した報告書【Social Media Update 2013】の内容を公開した。それによるとFacebook利用者の6割以上が毎日少なくとも1度はアクセスをしていることが分かった。Instagram利用者は6割近く、ツイッター利用者は5割近くが日々アクセスをしている。


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10時0分海外, ソフト・ウェブサービス

2014/01/10

デスクトップからノートへ、一般携帯からスマホへ…8年でここまで変わる・米デジタル機器の所有状況の移り変わり

アメリカの大手民間調査機関【ギャラップ社】は2014年1月6日、アメリカにおける世代間・時代間の技術ギャップに関する調査結果を発表した。そこには2005年当時と昨年2013年における、デジタル系の商品やサービスの所有・利用状況の差が掲載されており、非常に興味深いデータが掲載されている。今回はその値をグラフ化し、内容を精査していくことにする(【発表リリース:Americans' Tech Tastes Change With Times】)。


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15時30分海外, ハード

写真や動画の共有アプリ、InstagramとPinterestの米利用性向

米民間調査機関【Pew Research Center】は2013年12月30日に同公式サイトにおいて、同国内におけるソーシャルメディアの利用状況を調査した報告書【Social Media Update 2013】の内容を公開した。今回はその報告書を基に、動画や写真の共有サービスInstagramとPinterestについて、アメリカ国内における利用状況を確認していくことにする。


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14時30分海外, ソフト・ウェブサービス

2014/01/09

日本やアメリカを抜きトップには…主要国のコミュニケーション業界の「一人あたりの」売り上げ状況(ICMR2013版)

イギリスの情報通信省は2013年12月12日付で同省公式サイトにおいて、同国を中心とした世界各国の通信業界・メディア動向を書き記した通信白書「International Communications Market Report」の最新版となる【International Communications Market Report 2013】を公開した。今回はその公開データを基に、「主要国でのコミュニケーション業界における”各国一人あたりの”売上高の現況」を確認していくことにする。


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15時30分海外, メディア

LINEやツイッターが伸び、mixiが落ちる…新成人のソーシャルメディア事情

マクロミルは2014年1月8日、今年成人式を迎える新成人を対象にした調査の結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、ソーシャルメディアの類では「LINE」を使っている人が最も多く、約8割を占めていることが分かった。次いでツイッター、Facebookと続いている。前年の同趣旨の調査結果と比較すると、LINEやツイッターの利用率が上昇し、mixiが大きく下落しているのが確認できる(【発表リリース:2014年 新成人に関する調査】)。


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11時30分ソフト・ウェブサービス, 時節

より米社会に浸透するソーシャルメディア…Facebookとツイッターの米利用性向

米民間調査機関【Pew Research Center】は2013年12月30日付で、同国内におけるソーシャルメディアの利用状況を調査した報告書【Social Media Update 2013】を公開した。それによると米成人のインターネット利用者のうち71%はFacebookの、18%はツイッター(Twitter)の利用経験があることが分かった。いずれも前年の同様調査結果から数%ポイントの上昇を示している。Facebookは世代間格差がやや見られるものの、その他の属性による区切りではほとんど利用性向の差が無く、深く浸透しているようすがうかがえる。


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8時30分海外, ソフト・ウェブサービス

2014/01/08

米は通信だけで32兆円…主要国のコミュニケーション業界の売上状況(ICMR2013版)

イギリスの情報通信省は2013年12月12日、同国を中心とした世界各国の通信業界・メディア動向をまとめた通信白書「International Communications Market Report」の最新版となる【International Communications Market Report 2013】を公開した。今回はその公開データを基に、「主要国でのコミュニケーション業界における売上高の現況」を確認していくことにする。


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11時30分海外, メディア

2014/01/06

子供の入浴、食事の世話、寝かしつけ…夫婦で一緒にすべき家事・育児とその現実

内閣府男女共同参画局は2013年12月17日に「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果の速報内容を発表した。その公開資料によると、6歳以下の第1子、そして配偶者と共に暮らす有職男性では、8割近い人が平日の家事や育児において、夫婦で子供を風呂に入れるべきだと考えていることが分かった。6割強は子供の食事の世話や子供の寝かしつけを夫婦で行うべきだと考えている。他方、実際にそれらの育児・家事をしているか否かに関しては、子供の寝かしつけなど一部で、考えと実行動との間に大きなギャップがあることが確認されている(【発表リリース:「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果速報を公表しました。】)。


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14時30分労働・就業・就活, 教育・育児

「職場にもっと理解があれば」男性の育児休業取得のハードルとは

内閣府男女共同参画局は2013年12月17日付で「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果の速報内容を発表した。その内容によると、6歳以下の第1子、そして配偶者と共に暮らす有職男性のうち、その第1子の成長過程で育児休業を取得しなかった人においては、「職場に男性の育児休業取得に対する理解があれば、育児休業を取っていたかもしれない」とする人がもっとも多く1/3を超えていたことが分かった。「休暇が取りやすい職場であれば」「上司の理解が得られれば」など、男性の育児休業取得を妨げるのは、社内の雰囲気によるところが大きい実情が分かる結果が出ている(【発表リリース:「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果速報を公表しました。】)。


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11時30分労働・就業・就活, 教育・育児

2014/01/03

男性の育児手伝い、どうすればもっと積極的に出来る?

内閣府男女共同参画局は2013年12月17日付で「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果の速報内容を発表したが、その内容によれば6歳以下の第1子と配偶者が居る有職男性においては、さらなる家事や育児の時間を増やすための条件として、残業が少なくなることが欠かせないと考えている人がもっとも多いことが分かった。3割強の人が、残業が減れば家事や育児の手助けがもっと出来るとしている。次いで休暇が取りやすくなれば、配偶者との意志疎通が向上すれば、職場の人員配置に余裕があればなどが続いている(【発表リリース:「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果速報を公表しました。】)。


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20時0分労働・就業・就活, 教育・育児

出産で会社を辞めた女性達、何があれば仕事を続けてた?

内閣府男女共同参画局は2013年12月17日、「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果の速報内容を発表した。それによると第1子妊娠が分かった時には就業しており、その子が1歳になった時には就業していなかった、現在6歳未満の子供と同居中の女性で構成される調査対象母集団では、自分の就業について「保育園に子供が預けられれば、自分は仕事を続けられていただろう」と考える人がもっとも多く半数を超えていることが分かった。次いで時短勤務など職場における育児との両立支援制度、職場における仕事・家庭の両立に対する理解があれば仕事を継続できていたであろうと考える人が上位についている(【発表リリース:「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果速報を公表しました。】)。


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15時0分労働・就業・就活, 教育・育児

残業が多い人ほど職場の雰囲気的な問題を実感している

内閣府男女共同参画局は2013年12月17日に同局公式サイトにおいて、「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果の速報を発表した。その内容によれば就業者においては、残業が多い(労働時間が長い)人ほど、職場の雰囲気に関して「一人あたりの仕事量が多い」「一部の人に仕事が偏りがち」などの業務体制に関わる部分で問題があると感じていることが分かった。また残業が多い人ほど、同僚に先駆けての退社が難しい職場上の雰囲気も見受けられる(【発表リリース:「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果速報を公表しました。】)。


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14時0分労働・就業・就活

アメリカ人の3分の1のみがダーウィンの進化論を信じている

米民間調査機関【Pew Research Center】は2013年12月30日付で、同国内における人間の進化についての考え方を調査した報告書【Public’s Views on Human Evolution】を公開した。それによると米成人のうち33%は進化論そのものに否定的で、この世の始まりから人類やその他の生物は今と同じ姿をしていたと考えていることが分かった。60%は進化論を信じているが、いわゆるチャールズ・ダーウィンが提唱する自然環境の変化に伴う淘汰によって進化が生じたとする「自然選択説による進化論」を信じている人は、進化論を信じている人の半数程度でしかなく、残りの大半は「神的な偉大なる存在」が進化を導いたと考えている。


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10時0分海外, 科学・技術

2014/01/01

残業を減らす効果的方法とその実践度合い

内閣府男女共同参画局は2013年12月17日、同局公式サイト上に、「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果の速報内容を公開した。その内容によれば就業者では、残業を減らすのにもっとも効果的と思われている取り組みは「計画的な残業禁止日の設定」だった。次いで「上司からの声掛け」「短時間で質の高い仕事への評価」が続く。一方それらの取り組みの実導入率については上位2項目以外は概して低めで、有効だと考えられる方策が導入されていない実状が見受けられる(【発表リリース:「ワーク・ライフ・バランスに関する意識調査」結果速報を公表しました。】)。


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14時0分労働・就業・就活



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