2014/01/31

どの国でもテレビは人気者…世界各国の主要メディア利用状況(ICMR2013版)

英情報通信省が2013年12月12日で公開した、世界各国の通信業界・メディア動向を網羅した通信白書「International Communications Market Report」の最新版【International Communications Market Report 2013】によれば、主要各国共にテレビを習慣的に観ている人は9割前後に達している一方、ラジオは国によって3割から7割と大きな違いが出ていることが分かった。携帯電話の利用状況は8割前後だが、固定電話はドイツなど一部の国を除けば5割から6割前後に留まっている。今回はこれらテレビや電話を含め、主要国における主要メディアの常用度合いを今白書から見ていくことにする。


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11時30分海外, メディア

スマホ、タブレット、パソコン、デジタルラジオ…主要国のデジタル系機器の所有利用率(ICMR2013版)

イギリスの情報通信省が2013年12月12日付で同省公式サイト上で公開した、世界各国の通信業界・メディア動向を網羅した通信白書「International Communications Market Report」の最新版にあたる【International Communications Market Report 2013】によると、日本におけるスマートフォンの個人所有・利用率は34%であることが分かった。イギリスは66%、アメリカは48%、ドイツは57%を示している。今回はスマートフォンをはじめとしたデジタル系機器の所有・利用率を、同白書から確認していくことにする。


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8時30分海外, メディア

2014/01/30

男性が育児休業を取りたい理由、とれなかった理由

連合は2014年1月23日付で、パタニティ・ハラスメント(パタハラ)に係わる調査結果を発表した。それによると有職男性から成る調査対象母集団のうち、育児休業取得の希望がある・あった人において、その理由としてもっとも多くの人が挙げたのは「産後の妻の安静を確保したい」だった。6割近くの人がそれを理由に挙げている。次いで「妻だけで育児するのは大変」「子供と向き合う時間が欲しい」などが続いている。他方、育児休業を取得したかったが出来なかった・したいが出来ないと思っている人では、その理由として「仕事の代替要員が居ない」を挙げる人が最多数に登っていた(【発表リリース:パタニティ・ハラスメント(パタハラ)に関する調査】)。


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15時30分教育・育児, 労働・就業・就活

主要国の固定ブロードバンド回線のスピードの移り変わり(ICMR2013版)

イギリスの情報通信省は2013年12月12日付で同省公式サイト上において、同国を中心としてはいるものの世界各国の通信業界・メディア動向を知ることができる通信白書「International Communications Market Report」の最新版にあたる【International Communications Market Report 2013】を公開した。今回はその公開データをもとに「主要国の固定ブロードバンド回線のスピードの今昔」を見ていくことにしよう。


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14時30分海外, インターネット

2014/01/29

子持ちの父親、手伝っている家事・育児のトップは何だろう?

連合は2014年1月23日、パタニティ・ハラスメント(パタハラ)に関する調査結果を発表した。それによると有職男性から成る調査対象母集団のうち子供が居る人においては、日頃から行っている家事・育児としてもっとも多くの人が挙げたのは「入浴(子供を風呂に入れる)」だった。1/3強の人が行っている。次いで「子供の送迎(保育園・幼稚園や学校)」「子供のトイレの世話」が続く。子供の成長と共に従事率は低下するが、「勉強を見る・教える」「送迎(習い事)」などは子供の成長過程で上昇する場面も見受けられる(【発表リリース:パタニティ・ハラスメント(パタハラ)に関する調査】)。


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11時30分教育・育児

2014/01/28

夫婦関係の冷戦状態、妻から見た夫側の理由は?

養命酒製造は2014年1月22日付で同社公式サイトにて、有職女性における冬の疲れに関する調査結果を発表した。その内容によれば子供のいる既婚有職女性で構成される調査対象母集団のうち、夫婦間が冷えていると自称する人においては、その原因となる夫の態度としてもっとも多くの人が挙げたのは「器が小さい」だった。次いで「子供じみている」「気が利かない」が続いている(【発表リリース:ワーキングママの「冬の寒さ疲れ」に関する調査】)。


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14時30分結婚・離婚・恋愛

食費、外食費、レジャー費がトップ3…消費税率引き上げで見直し対象の家計支出は?

2014年1月23日にインターワイヤード・ディムスドライブ事業局は公式サイトにおいて、消費税率引上げに関連する調査の結果を発表したが、その内容によると調査対象母集団では、消費税率引き上げに伴い家庭の支出を見直すとしたら、食費をその対象に挙げる人がもっとも多いことが分かった。4割強の人が食費を見直すとしている。次いで外食費、レジャー費が続く。一方で2割強は何も見直さないと答えている(【発表リリース:「消費税率引き上げ」に関するアンケート】)。


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8時30分政治・外交・行政・郵便, 経済・金融・市場・家計

2014/01/27

購入数や頻度が減り、まとめ買いが増える…消費税率アップ後の普段のお買物情景の変化

2014年1月23日にインターワイヤード・ディムスドライブ事業局が公式サイトで発表した、消費税率引上げに関連する調査の結果によれば、調査対象母集団では、消費税の8%への引き上げ後の普段の買物で起きうる変化としてもっとも多くの人が挙げたのは「購入数や購入頻度が減る」だった。3割近くの人が同意を示している。次いで「安売り時のまとめ買いが増える」「商品比較検討をこれまで以上にする」などが続いている。一方、4割強の人は「特に変化なし。これまでと変わらず」と答えている(【発表リリース:「消費税率引き上げ」に関するアンケート】)。


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15時30分政治・外交・行政・郵便, 経済・金融・市場・家計

年収300万未満では26%が「死活問題」・消費税率引上げの家庭への影響は?

2014年1月23日にインターワイヤードのディムスドライブ事業局が公式サイトで発表した、消費税率引上げに関連する調査の結果によると、調査対象母集団では、消費税の8%への引き上げによって家庭に厳しさが増す、苦しくなるとする意見は74%に達していたことが分かった。影響がないとする意見は1割強に留まっている。世帯年収別では高年収ほど影響が無いとする回答が多く、年収300万円未満の世帯では26%が「かなり苦しく、死活問題である」と答えている(【発表リリース:「消費税率引き上げ」に関するアンケート】)。


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14時30分政治・外交・行政・郵便, 経済・金融・市場・家計

6割近くは「引き上げ分引き締める」…消費税率引き上げ後の消費性向

インターワイヤードのディムスドライブ事業局では2014年1月23日に公式サイトにおいて、消費税率引上げに関連する調査の結果を発表した。それによれば調査対象母集団では、消費税率の引き上げ後は税率アップ分の支出が増えないよう、家計を引き締めるつもりである人が56%に達していたことが分かった。今まで通り消費を行い、支出が増えるとする意見は2割強に留まっている。性別では女性の方が、世帯年収別では低年収の方が、引き締め度合いが高い結果が示されている(【発表リリース:「消費税率引き上げ」に関するアンケート】)。


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11時30分政治・外交・行政・郵便, 経済・金融・市場・家計

2014/01/26

消費税率引上げ認知度94%、理由まで知っているのは半数足らず

インターワイヤードのディムスドライブ事業局では2014年1月23日付で、消費税率引上げに係わる調査結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団では、今年4月からの消費税率引き上げについて税率・時期双方を知っているひとは94%に達していることが分かった。まったく知らなかった人は1%強に留まっている。一方、消費税(の引き上げ分)がどのような用途で運用されるのかをある程度以上知っている人は4割強に留まっていた。世代別では高齢者ほど、世帯年収別では高年収ほど認知度が高い結果が出ている(【発表リリース:「消費税率引き上げ」に関するアンケート】)。


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15時0分政治・外交・行政・郵便, 経済・金融・市場・家計

2014/01/25

スマホ経由のお買物、一番人気は本では無くて……

博報堂DYホールディングスは2014年1月20日に同公式サイトにおいて、スマートフォン利用者に係わる調査結果を公表した。それによると調査対象母集団では、約2/3がスマートフォンを用いてネットショッピングサイトを利用(閲覧・購入)した経験があることが分かった。その利用者によってもっとも実際に購入された物品は「衣料品・靴・バッグ・服飾雑貨」だった。6割近い人が購入経験ありとしている。次いで「書籍・雑誌」「音楽・映像ソフト」が続いている。また未利用者も含め、今後スマートフォンを利用したネットショッピングで購入したい実商品の種類を挙げてもらったが、やはり最上位には「衣料品・靴・バッグ・服飾雑貨」が、次いで「書籍・雑誌」が挙げられた(【発表リリース:博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」第8回分析結果発表】)。


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14時0分モバイル, 経済・金融・市場・家計

2014/01/24

「税込総額の方がいい」「軽減税率希望」消費税引上げに関する消費者の意見

インターワイヤードのディムスドライブ事業局は2014年1月23日、消費税率引上げに関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、商品価格の表示方法として、税込の総額を重視して表示する方式を望む人が6割に達していることが分かった。本体価格の表示重視派は1割強に留まっている。また商品や消費形態に合わせて税率を変える「軽減税率」のスタイルについては、税率引き上げ後では2/3の人が望んでいるとの結果が出ている(【発表リリース:「消費税率引き上げ」に関するアンケート】)。


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15時30分経済・金融・市場・家計, 政治・外交・行政・郵便

スマホユーザーによるネットショッピングを利用する理由、しない理由

博報堂DYホールディングスは2014年1月20日付で、スマートフォン利用者に係わる調査結果を公表した。その内容によれば調査対象母集団では、約2/3がスマートフォンを介してネットショッピングサイトを利用(閲覧・購入)した経験があることが分かった。その利用者に利用理由を尋ねたところ、もっとも多くの人が同意を示したのは「思い立った時にすぐに利用できる」だった。3/4の人が回答している。一方利用しない人の理由としては「スマートフォンの画面が見づらい」で5割を超える同意率となっている(【発表リリース:博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」第8回分析結果発表】)。


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14時30分モバイル, 経済・金融・市場・家計

10代スマホユーザーはネットショッピング大好き・4割近くは「毎日観たり買ったりしてる」

博報堂DYホールディングスは2014年1月20日、スマートフォン利用者に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、約2/3がスマートフォンを介してネットショッピングサイトを利用(閲覧・購入)した経験があることが分かった。10代回答者は8割を超えており、そのうち半数近くはほぼ毎日利用しているとの結果が出ている(【発表リリース:博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」第8回分析結果発表】)。


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11時30分モバイル, 経済・金融・市場・家計

ちょっと気になる大学の受験勉強にかかった費用、中には100万円以上も

ソニー生命保険は2014年1月15日、同社公式サイトで子供の教育資金と学資保険に関わる調査結果を公開した。それによれば調査対象母集団のうち大学などに通う子供の親では、子供が大学に入学する前の1年間、受験勉強のために学校「外」教育費としてかかった金額の平均額は39万円であることが分かった。10万円未満の人が1/3強いる一方、100万円以上も1/7以上確認できる(【発表リリース:子どもの教育資金と学資保険に関する調査】)。


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8時30分教育・育児, 経済・金融・市場・家計

2014/01/23

中には100万円以上も…大学生への仕送り・こづかいは平均でおいくら?

ソニー生命保険は2014年1月15日に同社公式サイトにおいて、子供の教育資金と学資保険に関わる調査結果を公開した。その内容によれば調査対象母集団のうち大学などに通う子供の親においては、その子供への大学の仕送りやこづかいの合計平均額は32万円であることが分かった。10万円未満の人が4割近くに達している一方、100万円以上の人も1割を超えている(【発表リリース:子どもの教育資金と学資保険に関する調査】)。


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11時30分教育・育児, 経済・金融・市場・家計

大学初年度の平均納入金は156万円、私立はプラス20万円

ソニー生命保険は2014年1月15日、子供の教育資金と学資保険に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団のうち大学などに通う子供の親では、その大学への初年度の納入金として支払った平均金額は156万円であることが分かった。学校種類別では私立大学が最も高く、次いで短期大学・専門学校、国公立大学の順となっている(【発表リリース:子どもの教育資金と学資保険に関する調査】)。


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8時30分教育・育児, 経済・金融・市場・家計

2014/01/22

パソコンからタブレットや電子書籍リーダーへ…米電子書籍の購読端末の変化

米大手民間調査機関【Pew Research Center】は2014年1月16日付で同公式サイトにおいて、同国内での電子書籍とそれを読む端末の普及状況の調査レポート【E-Reading Rises as Device Ownership Jumps】を公開した。それによると電子書籍で読書をした人のうち、半数は電子書籍リーダーやタブレット機などを用いて読んでいることが分かった。3年前はパソコンが4割強で最多利用媒体だったが、直近では3割を切り、電子書籍リーダーやタブレット機よりも少ない回答率に留まっている。


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15時30分海外, 本・文具

米で進む電子書籍の「読書」、中堅層から若年層などへ

米大手民間調査機関【Pew Research Center】は2014年1月16日に、同国内での電子書籍とそれを読む端末の浸透普及状況を調査したレポート【E-Reading Rises as Device Ownership Jumps】を公開した。それによれば同国内の成人で媒体を問わずに読書をした人のうち、電子書籍で読書をした人の割合はこの数年の間に増加する傾向を示していることが分かった。まず中堅層が伸び、次いで若年層と熟年層の電子書籍購読者が伸びている。


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11時30分海外, 本・文具



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