主要国のネットユーザーのデジタルコンテンツ購入性向をグラフ化してみる(2012年発表版)

2013/01/15 08:30

財布2012年12月25日付で掲載した記事【世界主要国のテレビ視聴時間をグラフ化してみる(2012年発表版)】で解説している通り、英情報通信庁は同年12月14日までに、世界各国の通信業界・メディア動向をまとめた報告書「International Communications Market Report」の最新版【International Communications Market Report 2012】を公開した。英国中心の内容ながらも、世界情勢が俯瞰できる有意義なデータが多数盛り込まれている。今回はその中から「主要国でのインターネット利用者における、デジタルコンテンツの購入性向」について確認を行うこととする。

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インターネットを経由した「お買物」には、対象サービス・商品の視点で区別すると、「物理的商品・サービス」と「デジタルコンテンツ」に大別できる。後者はインターネットで配信される新聞や雑誌、有料動画、電子書籍、音楽データ、さらにはアプリケーションなども含まれる(ダウンロードゲームも然り)。そこでインターネットを利用している人に向けて、デジタルコンテンツをどの程度の頻度で購入しているか(お金を払って権利を取得している、という意味)について聞いた結果が次のグラフ。

↑ デジタルコンテンツを「購入」してますか(インターネット利用者対象、2012年9月)
↑ デジタルコンテンツを「購入」してますか(インターネット利用者対象、2012年9月)

まず中国の特異性が目に留まる。これは以前別記事でも解説したが、「調査対象のうち中国の回答者は、同国におけるアーリーアダプター(新技術などが登場した際に、早期に購入利用する・できる人。金銭的にも余裕があり、積極行動を取る場合が多い)で占められており、他の諸外国と比べて高い値を示してしまっている」。とはいえ、過半数が「時々・しばしばデジタルコンテンツを購入する」で、購入経験が無い人は2割にも届かないという状況は、やはり驚くべきものといえる。

その他の国では購入頻度の高い人は1-2割、「たまに」派が2割前後、「経験無し」が過半数という状況。ややフランスが低く、アメリカや日本、オーストラリアなどが高め。デジタルコンテンツの購入性向は、世界全体としてはまだそれほど高くは無いようだ。

Jコミもっともレポートでも触れているが、これは多分に「無料サービスの浸透具合」にも影響される。具体例としてレポートではBBCのiPlayerが紹介されているが、他にも「広報宣伝として割り切ったもの」「広告を掲載して収益に充てる」など、利用者が(表面上)対価を支払わなくても良いサービスも少なくない(デジタルコンテンツ回りとしては、【絶版漫画の無料公開場「Jコミ」、「ネギま!」の赤松健先生らが開設へ】などで紹介した【Jコミ】の無料部分が良い例といえる)。一概に「インターネット上でのデジタルコンテンツの普及が遅れている」というわけではなく、無料で使いこなせるサービスが浸透しているという見方も出来そうだ。


■関連記事:
【「着メロ」「着うた」などの有料音楽配信販売数と売上をグラフ化してみる(2011年版)】

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