2011/06/12

頭の体操も出来そうな「付せん」

 Block Notes当方も以前【行動計画表とホワイトボードと付せんとメモ書き】のような具体的活用法を記事にしたが、本を読む際のしおり代わり、あるいは覚え書きしておく時のメモ代わりなど、ビジネスの場はもちろん日常生活でもかなり重宝できる文房具「付せん」。のりつき付せんの代表商品「ポスト・イット」や面積が大きめな「メモパッド」がほぼ同意の言葉となっているが(ただし「メモパッド」には裏面にのりが無いこともある)、ともあれ日常生活には欠かせないアイテムの一つであることに違いは無い。一方でそのデザインの応用性の高さから、【内容よりも姿形に目が留まる付せんたち】など、多種多彩でクリエイティブなものが世にお披露目されている。今回紹介するのもその類のもので、誰もが知っている、頭の体操にはぴったりのゲームを題材にした、「なるほど」と感心させてくれる付せんである(【Toxel.com】)。


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6時32分時節

2011/06/11

【更新】言われたら「ああアレね」と分かるプライベートブランド、トップはイオンの「トップバリュ」

トップバリュクロス・マーケティングは2011年6月10日、プライベートブランド(PB)に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においてプライベートブランドでは、全国流通を果たしているイオンの「トップバリュ」の認知度が一番高いことが分かった。名前を提示されて認識できる人が9割近くに達している([発表リリース])。


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19時30分時節

2011/06/10

ローソンの「プレミアムレモンとレアチーズのロールケーキ」

ローソンの「プレミアムレモンとレアチーズのロールケーキ」Garbage Shot」第百五十八回。今回は先に【ローソンのプレミアロールケーキ、最新作は「プレミアムレモンとレアチーズのロールケーキ」】で紹介した、[ローソン(2651)]で2011年6月7日から発売を開始している、スイーツブランド「Uchi Cafe' SWEETS(ウチカフェスイーツ)」の「プレミアムレモンとレアチーズのロールケーキ」。同社の「ロールケーキ」シリーズでは第17弾の商品とリリースには記されている。


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7時1分写真記事

2011/06/09

減らすべき44%・現状維持46%…分かれる原発問題への意見

討論【Pew Reserch Center】は2011年6月1日、日本の東日本大地震と震災などに関連する「日本国内における」調査結果を発表した。それによると調査母体においては、福島第一原発の状況に対し、日本政府が適切な対応をしていると考えている人は25%に過ぎず、7割近くの人が「適切な対応をしていない」と答えていることが分かった。また今後、日本の原発については「減らすべき」とする意見が44%・「現状維持」が46%とほぼ均衡しており、意見がほぼ真っ二つに分かれていることが確認できる(【発表リリース】)。


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7時11分時節

2011/06/08

対米89%、好感度もうなぎ昇り…対外国・震災対策評価

オペレーション・トモダチ【Pew Reserch Center】は2011年6月1日、日本の東日本大地震と震災などに関連する「日本国内における」調査結果を発表した。それによると調査母体においては、アメリカの震災対応を評価できる人は89%に達していることが分かった。これに合わせる形で対米好感度も大きく上昇しており、好意的な意見を持つ人は8割を超えたのが確認されている(【発表リリース】)。


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7時0分時節

2011/06/07

朝食食べつつすること、トップは「テレビ」次いで「新聞」

朝食とテレビマイボイスコムは2011年5月27日までに、朝食に関する調査結果を発表した。それによると調査母体で平日に朝食を取る人に、食べながら同時にしている行動を挙げてもらったところ、もっとも多い回答は「テレビ視聴」で7割を超えていた。次いで「新聞購読」「同居人との会話」の順となっている。いわゆる「ながら行動」をせずに朝食を食べている人は1割にも満たなかった(【発表リリース】)。


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12時10分メディア

主要支持政党別に見た震災対策評価

評価【Pew Reserch Center】は2011年6月1日、日本の東日本大地震と震災などに関連する「日本国内における」調査結果を発表した。それによると調査母体においては、日本政府の震災への対応を評価できる人は2割でしかなかった。震災発生時の総理である管総理への支持は18%と、さらに低い値を示している。その評価について支持政党別のデータが確認できたので、今回はそれのグラフ化を試みることにした(【発表リリース】)。


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5時36分時節

2011/06/06

【更新】原発大国フランスの雑誌調査で「原発を廃止の方向に」意見77%に

フランスの原発【フランス放射線防護原子力安全所、日本語による福島原発の情報提供開始】【各国エネルギー政策が見えてくる・世界主要国のエネルギー源(「2010-2011」対応版)】【原発世界地図とヨーロッパの電力融通の図】などにもあるように、フランスは電力の多くを原子力発電に頼り、電力を近隣諸国に売ることをビジネスにしている。そのため原発周りの技術や経験に長け、国内感情も原発には寛容的。しかし昨今の情勢変化を受け、変わった動きが見え始めたことを[フランスの週刊紙ジュルナル・デュ・ディマンシュが、自紙による調査結果]として伝えている(トリガー記事:共同ニュース)。


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19時30分時節

震災対応、自衛隊への評価は9割を超える

自衛隊【Pew Reserch Center】は2011年6月1日、日本の東日本大地震と震災などに関連する「日本国内における」調査結果を発表した。それによると調査母体においては、今般震災への対応について、自衛隊を評価する意見は95%に達していたことが分かった。新聞やテレビなどニュースメディア全般に対しては5割を超える値が出ている。一方で現行の日本国政府や管総理に対する評価は低く、2割内外に留まる結果が出ている(【発表リリース】)。


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12時10分時節

フランスのテレビ・ラジオでは「Facebook」「Twitter」(という言葉)が使用不可能に

口止め日本のテレビでも民放では番組スポンサーを気遣い、あるいはよほど浸透している(=汎用名刺として認知されている)商品でない限り、特定商品名が語られる、映し出されることは無い。半国営放送ともいえるNHKならなおさらで、ある歌手のヒットソングの歌詞が「真っ赤なポルシェ」から「真っ赤な車」に差し替えられたのは、結構有名な逸話。それと似たような話が、先日からフランスで実施されている。フランス国内のテレビやラジオでは、ソーシャルメディアの「Facebook」や「Twitter」という言葉が、それ自身の動向に関するニュースでない限り、使用することができなくなってしまったというものだ(【参照記事】)。


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12時0分インターネット, 時節

1年足らずで普及率2倍の世代も・米ツイッター利用状況(2011年5月版)

ツイッター【Pew Reserch Center】は2011年6月1日、アメリカのツイッター利用に関する調査結果を発表した。それによれば調査母体においては、インターネット利用者のうち13%がツイッターを利用していることが分かった。若年層では特に浸透が進んでおり、去年の前回調査と比べて2倍以上の利用率を見せる年齢階層も確認できる(【発表リリース】)。


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6時30分特集, インターネット

電力不足による経済の動き、需要よりも供給が縮小との見通し

縮小帝国データバンクは2011年6月3日、今夏における企業の活動に関する意識調査結果を発表した。それによると調査母体の企業においては、今夏の電力不足により、需要・供給共に通常電力時と比べて縮小するのではないかと考えている人が多数に及ぶことが分かった。特に供給は需要よりも割合が大きく、7割以上の企業が縮小すると答えている(【発表リリース】)。


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6時18分時節

市販プリン、買う時何を参考に? POPが一番、パッケがその次

黄金比率プリンマイボイスコムは2011年5月27日までに、プリンに関する調査結果を発表した。それによると調査母体のうち市販のプリンを食べる人においては、「店頭情報(POPなど)」を買うプリンを決める際の情報源の一つとした人がもっとも多く、1/4強に達していたことが分かった。「商品パッケージの説明」「テレビ番組・CM」「家族や友人の意見」などが上位項目に並ぶ。一方で「特に参考にした情報源は無い」という回答は4割を超えており、「何となく」あるいは他の意見を参考にすることなく自分自身の意志で選んでいる人が多いことがうかがえる結果となっている(【発表リリース】)。


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6時14分時節

2011/06/05

短期的には経済も生活も悪化、しかし……東日本大地震後の日本人の心境

今後の心境【Pew Reserch Center】は2011年6月1日、日本の東日本大地震と震災などに関連する「日本国内における」調査結果を発表した。それによると調査母体においては、今後1年間における経済動向を「悪化する」と考えている人が過半数に達していることが分かった。一方で中長期的の視点で見た場合、今般地震や津波によって、日本はより強固なものへと変わっていくと信じている人も6割近くに及んでいる。短期的な後退機運はあるものの、中長期的にはポジティブに考える人が少なくないようだ(【発表リリース】)。


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19時30分時節

5.4%の企業は電力不足で他地域への移行可能性あり

引っ越し帝国データバンクは2011年6月3日、今夏における企業の活動に関する意識調査結果を発表した。それによると調査母体の企業のうち5.4%の企業が、電力不足への対応を目的とし、企業活動を行う地域を移行する、あるいは移行する可能性があることが分かった。今春に計画停電が行われた南関東地域では7.6%と高い値を示している(【発表リリース】)。


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12時0分時節

【更新】震災以降の被災地での雇用情勢

雇用先日第一生命経済研究所から発表されたレポート【急増する家計からの義捐金(PDF)】には昨今の東日本大地震絡みで興味深い話が2つほど指摘されていた。一つは義捐金(義援金)に該当する、総務省の「家計調査」における「寄付金」項目の動向、そしてもう一つは厚生労働省が5月から定期的に発表している被災地三県(岩手・宮城・福島)における雇用情勢動向である。今回はそのうち後者、雇用情勢についてグラフを構築し、眺めてみることにする。


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6時44分特集, 時節

平日の朝食、7時台に食べる人は5割近く・中には5時台、10時以降も

朝食と時間マイボイスコムは2011年5月27日までに、朝食に関する調査結果を発表した。それによると調査母体において、平日の朝食は7時台に食べる人がもっとも多く4割強に達していた。次いで6時台が3割近く、8時台が2割近くの値を示している。なかには5時より前、10時以降に食べる人も少数ながら確認できる(【発表リリース】)。


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6時37分時節

2011/06/04

節電予定企業7割超、最多方法は「温度設定見直し」

工場帝国データバンクは2011年6月3日、今夏における企業の活動に関する意識調査結果を発表した。それによると調査母体の企業のうち7割以上が何らかの形で節電を実施すると回答したことが分かった。具体的な方法としては「空調などの温度設定見直し」を上げる企業がもっとも多く9割を超えている(【発表リリース】)。


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19時30分時節

震災以降の家計の寄付金の動き

寄付金先日第一生命経済研究所から発表されたレポート【急増する家計からの義捐金(PDF)】には昨今の東日本大地震絡みで興味深い話が2つほど指摘されていた。一つは義捐金(義援金)に該当する、総務省の「家計調査」における「寄付金」項目の動向、そしてもう一つは厚生労働省が5月から定期的に発表している被災地三県(岩手・宮城・福島)における雇用情勢動向である。今回はそのうち前者、「寄付金」項目についてグラフを再構築し、眺めてみることにする。


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12時0分特集, 経済・金融・市場・家計

ツイッターで併用されている画像共有サービスのシェア

ツイッターの画像共有機能先日【ツイッターの公式ブログで】、ツイッターの利用者がツイート(書き込み、つぶやき)と共に直接写真が投稿できるようになる「ツイッター社独自の写真共有サービス」を開始することが発表された(ツイート入力欄下部にカメラのアイコンが配され、それをクリックすると写真のアップロードか可能となる)。現在はまだごく一部の利用者のみに対する限定公開だが、逐次対象者を増加させ、最終的には全員が自由に使えるようになる予定。これにはアメリカの【Photobucket】との提携により実現したもの。ツイッター上のツイートではこれまでは他社の画像サービスとの連携で画像をさせていたわけだが、それでは現時点ではどのようなサービスが使われているのだろうか。今の利用状況について、先日ソーシャルメディアの調査分析を行うSysomos社が【レポートを挙げていた】。今回はそのデータを紹介することにしよう。


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6時49分インターネット, 時節



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