コンビニの出版物販売額をグラフ化してみる(後編:全体編)(2016年)(最新)

2016/11/03 05:35

以前はコンビニ(コンビニエンスストア)では欠かせない存在だった雑誌を始めとする出版物も、昨今では肩身の狭い立場に置かれるようになった。【少年・青年雑誌の無いコンビニ雑誌コーナー】でもレポートしたように、雑誌の一部が立ち読み客のマナー問題で撤去される事例や、費用対効果の問題から、物理的に肩身ならぬ配置場所が狭くなる、イートインコーナーにとって代わられる状況も多々見受けられる。その印刷物とコンビニの関係について、先に日販による『出版物販売額の実態』最新版(2016年版)のデータを基に、【コンビニの出版物販売額をグラフ化してみる(前編:各社編)】で主要コンビニ別の動向を確認した。今回は一歩引いた視線で、コンビニ業界全体と印刷物の関係を見ていくことにする。

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コンビニ店舗は増え、その店舗での出版物総売り上げは減る


まずはコンビニにおける出版物売上高とコンビニ店舗数。店舗数を併記したのは、単に売上だけの推移では「店舗数の増減も売上と関係するため、コンビニにおける出版物のポジションの変化がつかみにくい」との問題があるため。コンビニ店舗数が増加傾向にあるのは周知の通りだが、それに反してコンビニでの出版物の販売額は減少の一途をたどっている。

↑ コンビニの店舗数とコンビニにおける出版物売上高
↑ コンビニの店舗数とコンビニにおける出版物売上高

店舗数は2004年以降、一度頭打ちとなるが、2008年に再び増加に転じ、2010年のイレギュラーをのぞけばその動きは継続中。2010年の減少はam/pmが最終的にファミリーマートに合併した影響が大きい。直近の2015年においては前年比でプラス2.6%を示している。

一方で出版物の売上高は2003年以降は漸減、2006年以降は加速的な低下傾向を見せている。この原因について以前の記事でも、

・減少時期がインターネットやモバイル端末の本格的普及時期と重なるため、時間を潰すためのツールとしての「コンビニでの雑誌(特にファッション誌や週刊誌、コミック廉価版など)」の立ち位置がインターネットやモバイル端末に奪われている

・家計単位での雑誌販売額の減退が原因(【週刊誌や雑誌、書籍の支出額をグラフ化してみる】)

・コンビニで販売される機会が多い雑誌、ビジネスやマネー誌、HowTo関連など、関連雑誌業界不調(質の低下、刊行数の減少)

・コンビニで販売されるタイプの雑誌における付加価値や情報そのものの陳腐化

・コンビニにおける利用客の消費性向の変化(お弁当などと一緒の「ついで買い」が出版物からスイーツやフライヤーアイテムに変化しつつある、など)

・成人向け雑誌の販売スペース縮小、取扱の中止

などをその可能性として挙げた。いずれも「単独」の理由としては弱いが、複合するものであれば昨今の動向に対する理由としては、十分納得はできる。コンビニで販売される出版物の具体的な種類別販売動向の推移が分かれば、列挙した推測のいくつかの裏付けはできそうだが、公開資料の限り、例えば今件の「出版物販売額の実態」や各コンビニのIRなどからは確認することはかなわない。

コンビニ売上全体に占める比率も減少


ともあれ店舗数と総店舗の売上が出たので、これで単純計算ではあるが「1店舗当たりの出版物売上高」の算出が可能となる。

↑ コンビニの1店舗当たり出版物売上高(万円)
↑ コンビニの1店舗当たり出版物売上高(万円)

全体額同様、2003年以降は漸減していることが改めて分かる。2013年以降は減退額がやや大人しくなった感はあるが、それでも減っていることに変わりはない。見方を変えると、絶対額が減り続けているにも関わらず、減退額にさほど変わりが無いことは、減退「率」は増加していることを意味する。

【コンビニ四天王の売上高などをグラフ化してみる】で記したように、コンビニそのものの総売上(出版物も含めた全物品・サービスを合わせた売上)は漸増していることから……

↑ コンビニ業界全体に占める上位4チェーンの売上高(兆円)(ローソンアニュアルレポートより)(再録)
↑ コンビニ業界全体に占める上位4チェーンの売上高(兆円)(ローソンアニュアルレポートより)(再録)

全売上に占める出版物の売上比率も大きく下がることになる。全体額が増えて、対象額が減れば、全体比率が減少するのは当然の話である。

↑ コンビニの総売上に占める出版物取扱い売上比率
↑ コンビニの総売上に占める出版物取扱い売上比率

雑誌をはじめとした出版物そのものの媒体力、集客力が低下している事は否めず、場所の効率的利用が徹底されるコンビニにおいて、出版物の取扱比率が減るのも当然の結果。それにしてもこの下落ぶりは驚くべきもの、としか評しようが無い。このままではあと数年で、コンビニ総売り上げの1%を切るのも容易に想定できてしまう(単純試算では2年後、2017年に1%割れが予想できる)。



以前コンビニの出版物販売額をグラフ化してみる(後編:全体編)(2011年「出版物販売額の実態」版)で指摘した、「成人向け雑誌が情勢の変化でその配置数を減らしたのがコンビニでの出版物販売額を大きく減らした一因」ではないかとする件だが、当方では継続してモニタリングを続けている。実店舗での動向を見る限り、最大要因かは不明であるものの、小さからぬ要因であることに違いは無い雰囲気は覚えさせる。今後はインターネット通販の普及に伴いその類の雑誌経路がネットに移行することに加え、オリンピック招致に伴い環境整備の一環としてこの類の雑誌のコンビニ上での「整備」の可能性が十分考えられることから、さらに規模縮小の要因になりうる。

セブン-イレブンは街の本屋一方で【セブン-イレブンだけの月刊コミック誌「ヒーローズ」創刊】【セブン&アイの無料カタログ季刊誌「セブンネット生活」本日から配布開始】で伝えたように、コンビニを「地域社会と密着するトレンド発信地的な重要拠点」と認識した、広報展開的な意味合いも持たせた雑誌を発売・配布する動きもある(後者事例は出版物の「売上」にはつながらないが)。

そして【「セブン-イレブンは街の本屋」コンビニが本屋さんを名乗る時代】で言及している通り、本屋の機能のうち「取り寄せ」「取り置き」「定期購読」「配送」に限定・割り切りをした上で本屋的業務を取り扱うコンビニ(セブン-イレブン)も登場している。地域本屋の撤退が続き、コンビニの利便性・地域密着性を考慮すると、切り口としては面白い。

「雑誌媒体が携帯電話やパソコンと比べ、中身を楽しむために必要なコストや技術の点では低いハードルを持つものの、『情報伝達ツール』としての影響力を減らしつつある中、どこまで送り手側の期待に応えられるのか、興味深い動きといえる」とは以前の解説コメント。現在も棚の面積は小さくなった、あるいは他の雑誌同様の棚に収められるようになったものの、「ヒーローズ」そのものは元気に出版を継続している。しかし先行記事で指摘しているように、ビジネスそのものは継続しているものの、同社のIR各資料に特記事項として言及する動きが無いことから、明らかにプラスとなるような成果はまだ出ていない感は否めない。具体的実績の類も確認できない。

他方「前編」で伝えている通り、スリーエフが小型書店並の雑誌・書籍の取り揃えを行い地域密着性を高め、売上・集客・客単価の上で明確な成果を上げて今後も拡大の方針で展開をすると表明し、ローソンも類似コンセプトの書籍取扱店の本格的な導入を始めるなど、これまでとは違った気配も覚えさせているが、その動きによる成果も企業側の思惑通りにとは言い難いのが実情。

2015年分のデータでは、コンビニの売上高の1/56にまで割合を減らしてしまった印刷物販売。週刊誌などの価格はむしろ上昇気味で、付録付き雑誌(もちろん価格はお高め)の増加も合わせて考えれば、「売上額」ではなく「冊数」では、上のグラフ以上の急降下を形成しているのは容易に想像できる。一部では復権の動きも見られる中で、今後出版物がコンビニにおいてどのような意味合い、存在価値を呈していくのか。気になるところではある。


■関連記事:
【「出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる」関連のつぶやき覚え書き】
【雑誌を買う場所どこだろう、大型書店にコンビニ、そして】
【コンビニの商品種類別売上の変化をグラフ化してみる】


※各グラフで最新年度以外の数字が表記されていませんが、これは資料提供側の指示によるものです。何卒ご理解ください
(C)日販 営業推進室 書店サポートチーム「出版物販売額の実態 2016」

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