【更新】書店の売上高などをグラフ化してみる(2016年)(最新)

2016/11/18 15:13

インターネットを用いた通販による出版物の購入機会が増え、また店主の高齢化、出版物を継続購入する世帯の減退に伴い、地元の小規模書店が次々に別店舗へと業種替え、あるいは姿を消し、そしてコンビニが「街の本屋」を名乗り始める昨今。しかし書店が今もなお、出版物を調達するための重要な存在であることに違いは無い。今回はその書店の売上動向について、先日発売された日販の『出版物販売額の実態』最新版(2016年版)から取得した最新値を元に、状況の精査を行うことにする。

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紀伊國屋書店がトップ…売上高ランキング


まず売上について上位20社のものをそのままグラフ化する。

↑ 書店売上高ランキング(億円)(2015年度)
↑ 書店売上高ランキング(億円)(2015年度)

順位変動はいくつか見られるが、去年掲示したデータと大きな変動は無い。【丸善とジュンク堂が合併して「丸善ジュンク堂書店」が出来るそうです......ってええっ!?】でも伝えている通り、丸善とジュンク堂が合併して丸善ジュンク堂書店が誕生し、第2位に収まっているのが目立った動き(前年度分の値が無いのは、前年度は存在していないため)。

一方で書籍販売店として知名度が高いいくつかの店舗が名前を確認できず、首を傾げる人もいるだろう。具体的にはカルチュア・コンビニエンス・クラブなどが該当するが、同社は連結発表のため(書店以外の業種決算も多分に含まれるため)除外、さらにブックオフコーポレーションとヴィレッジヴァンガードコーポレーションも除外されているが、こちらは販売業態上、書店とは言い難い状況のためと推測される。

景況感はいくぶん回復しつつあるが出版不況に変わりは無く、売上高上位陣の書店においても、前年度比でマイナス値を示しているところが多い。前年度比マイナスの書店は9、プラスは8のみ。プラスマイナスゼロが2で、不明(前年度のデータ無し)が1。

上位20位内では特異な状況下の丸善ジュンク堂書店を除けば、紀伊國屋書店、未来屋書店、有隣堂書店が相変わらず上位を占め、さらには虎の穴など、一部地域・一部趣味趣向の人にはなじみ深い書店も確認できる。なお東京界隈ではお馴染みの八重洲ブックセンターは、今年度は前年度に続きその姿を確認できない。他方、北海道を中心に展開を続ける、元々ミスタードーナツの事業からはじまり(1978年)、書籍販売はその12年後(1990年)からスタートしたリラィアブルが18位にランクインするなど、目新しい名前もいくつか確認できる。

続いて売上高について、前年度比を計算し、その上で高い順から並べてみる。トップは虎の穴、そして精文館書店、未来屋書店の順。なお前年度データが無い丸善ジュンク堂書店はグラフから除外している。

↑ 売上高前年度比(2015年度)
↑ 売上高前年度比(2015年度)

未来屋書店は他書店から群を抜く形で最上位。次いでリラィアブル、有隣堂書店が続き、精文館書店や紀伊国屋書店、虎の穴などが続く。他方マイナス領域ではリブロ、いまじん白揚の下げ幅が目立つ。ただしいまじん白揚は2014年5月に日本出版販売株式会社の連結子会社化をしており、これが影響している可能性はある。

今年に限れば値を計上できない丸善ジュンク堂書店以外は、売上高の上位5位の書店はすべて前年比でプラスを計上しており、評価できる値動きといえる。

ビジネスの上での動向は? 店舗単位売上と売上高経常利益率


次に、店舗数と売上高が把握できることを利用し、その値から「店舗当たりの売り上げ」を単純計算したものをグラフ化する。書店によって業態は異なり、中には出版物以外の売り上げも含まれている書店もあるため、「複合店も合わせ書店として展開しているお店の売上」として認識すると共に、参考値のようなものと見定めてほしい(もっとも、多分に業態が異なる数社は上記にある通り除外されているので、それほど「比較が困難な」グラフでは無い)。

↑ 店舗当たり売上(2015年度、億円)
↑ 店舗当たり売上(2015年度、億円)

紀伊國屋書店がトップにある状況は前年度と変わらない。今回初登場したリラィアブルがその次に続く高ポジションにあるのは注目に値する。

店舗内における出版物の販売比率などもあるが、大体店舗規模の世間一般的なイメージと売上高は比例している感がある。紀伊國屋書店などが好例だ。また虎の穴の店舗当たり売上高の大きさに驚く人もいるだろう。

最後に「売上高経常利益率」。これは「その会社の本業と副業を合わせた事業の利益率」を意味する。シンプルに一例を挙げると、この値が10%なら、1000円の商品を売ると100円の儲けが出ている計算になる。値が大きいほど「賢い・割の良い商売」をしていると考えれば間違いは無い。逆に売上高経常利益率が低いほど、何らかのトラブルが生じた時に金銭的な対応が難しくなる。大きなお金が行き来しているのに、自分の手元に残るのは少額でしかないからだ。なおグラフに記載されているのは資料上で公開されている企業のみ。

↑ 売上高経常利益率(2015年度)
↑ 売上高経常利益率(2015年度)

経常利益率は良いところでも3%台。これは売価1000円の本を売って経常利益がようやく30円台であることを意味する。万引き関連の話で「1冊本が盗難に遭うと、数十冊分の利益が吹き飛ぶ」との話が取り上げられるが、その話がオーバーでないことが改めて確認できる次第である。



メインが出版物・文具の店舗では「規模の拡大(店舗数、1店舗当たりの売上)」で経営基盤を維持しているのに対し、「書籍・文具”も”取り扱う」企業は1店舗あたりの規模が小さくとも高い収益率を挙げている場合が多い。これは別業態の話になるが、【CDレンタル店舗数をグラフ化してみる】で解説した、CDレンタル店の動向と変わらない。

書店の業績不振云々の話について見直すと、元々出版物や文具の収益構造の根幹にある「販売規模が大きくないと儲けにくい」「他業種との兼業で無いと利益をあげにくい」といった要素は前々から存在している。それが昨今においては環境変化と競争の激化で、顕著になっただけの問題でもある。

また、規模の拡大などで昨今の難局を乗り切ろうとしている書店も、過去の類似記事と比較すると、その多くで収益率が減少しているのが分かる。これは【新刊書籍・雑誌出版点数や返本率推移をグラフ化してみる】でグラフ化しているように、出版物の種類数が増えていくことで需要が分散、減退化し、回転率を上げなければビジネスにならなくなりつつある出版業界の現状の一端を見せている。もっとも種類数が増えているのは、需要の多様化も一因であり、単に「数撃ちゃ当たる」的戦略によるものばかりでもないのだが。

書籍の種類は増え続けている。お客の需要を来店時に確実にとらえるためには、種類を豊富に取りそろえねばならないが、そのためには店舗を巨大化するしかない。来店した時に欲しい本が無ければ、昔は在庫が無くとも「それなら注文。来たら連絡をくれれば取りに来店する」で済んだが、今は「それならネットで買う」「ならは買うの止めた」となる。選択肢は増えているため、別の道を選ぶことができるのなら、その道へ進む人がいるのは当然の話。

運よく対応できても、さらに増加する出版物を有限の面積内に収めるには、人気の無い・動きの鈍い書籍はすぐにでも退場(≒返本)してもらい、回転率を上げるしかない。それらの書籍の姿には、次から次へと新しいお皿に追いやられて、店内内部で「回収」される運命を待つ、回転寿司の上に載せられたお寿司達の姿が重なって見える。

さらに昨今では出版社側も1書籍あたりの印刷部数を減らす傾向にある。当然、書店あたりに配本される書籍の数は減り、在庫切れ、元々入荷しない状況が増加する。予約を受けられない店、予約は入るのに配本数がそれをカバーできない店が生じてしまう。それは物理的店舗としての書店の利便性を減少させ、ますます書店の競争力は減退することになる。

セブン-イレブンは街の本屋またインターネット通販の利用率はその利便性や配送スピードの向上を受けて増加を続け、「電子書籍」も急速にその影響力を増大しつつある。その上、小規模書店の数少ないセールスポイントである「取り寄せ」「取り置き」「定期購読」「お届け」をそのまま代替する大手コンビニも登場し、書店はますます肩身が狭い状況となりつつある。大手コンビニでは売れ筋のみではあるが、書籍の入荷を本格的に開始するところも出てきた。

書籍や文具を販売物の一要素としてとらえている企業や、グループ会社全体の店舗内に出店して「本屋」では無く「書籍販売コーナー」のような立ち位置を確保する場合が多い未来屋書店などのような書店はともかく、その他の「書籍販売をメインとしている書店」は、今この時点で起きている環境の変化に、適切な対応、言い換えれば「進化」が求められている。あるいはコペルニクス的転回すら必要かもしれない。


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※各グラフで最新年度以外の数字が表記されていませんが、これは資料提供側の指示によるものです。何卒ご理解ください
(C)日販 営業推進室 書店サポートチーム「出版物販売額の実態 2016」

※2016.11.18. 三省堂書店の一部値に関して修正報告がなされました。それに従い、グラフや本文の一部に修正を行いました。

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