食品購入時に色々と気にすること、アジア諸国は日本より積極的

2012/09/03 12:00

店内での買い物ニールセン・カンパニー合同会社は2012年8月28日、デジタルが食料品購入に与える影響に関するレポートを発表した。それによると調査母体においては、日本以上にアジア諸国のインターネット利用者間で、健康や栄養に対する意識が高まっていることが分かった。食品価格の高騰情報はどの国でも商品購入に大きな影響を与えているが、食品のアレルギー要因やオーガニック(有機栽培)食品の入手機会情報に関しては、インドネシアやタイでは日本の3-4倍の高い割合の人が大きく影響を受けたと答えている(【発表リリース(PDF)】)。

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今調査は2012年2月10日から27日にかけて56か国2万8000人以上の消費者を対象に、インターネット経由で行われたもの。今回発表されたレポートは世界全体の調査結果のうち、抄本に相当する。

先に【アジア諸国での食品購入時のオンライン活動、日本以上に積極的】で伝えた通り、アジア諸国では(少なくともインターネットを利用できる立場にいる人については)食料品の購入時に積極的なネット利用をしているようすが確認できる。

↑ 2012年1月時点で食料品購入を考えた際にオンライン接続機器を使って行ったこと(複数回答)
↑ 2012年1月時点で食料品購入を考えた際にオンライン接続機器を使って行ったこと(複数回答)(再録)

それではネット以外の行動もあわせ、食料品を購入する際にどのような情報に心動かされ、購入行動を後押しされたり、思いとどまらせたりしただろうか。直近一年間で食料品購入の際に影響を受け得る情報を列挙し、それぞれについて「大きな影響を受けた」「わずかな影響を受けた」「ほとんど・まったく影響は受けなかった」のいずれかを選んでもらい、そのうち「大きな影響を受けた」の回答者率を示したのが次のグラフ。最上位項目は「食品価格の高騰」で、日本では42%、インドネシアとタイでは6割近い同意者が確認できる。

↑ 直近一年間で、食料品購入の際に影響を受けた情報(「大きな影響」「わずかな影響」「(殆ど)無し」の三択で「大きな影響」の回答者率)
↑ 直近一年間で、食料品購入の際に影響を受けた情報(「大きな影響」「わずかな影響」「(殆ど)無し」の三択で「大きな影響」の回答者率)

食料品価格の上昇に頭を痛める状況は万国共通のようで、日本ではやや低いがそれでも他の項目と比べればインドネシア・タイに近い値を示している。ところが他の項目はおしなべて日本の回答率よりインドネシア・タイ両国の値が高い。特にタイはインドネシアよりさらに高い値を示している。これはレポートで指摘した「消費者における健康や栄養に対する意識が高まっている」のに加え、以前【「まったく見ない」日本は18%でアジアトップ・栄養成分表示への無とん着さ、それとも……】でも記したが、宗教的な制限が大きく影響しているものと考えられる。「オーガニック食品」で日本を大きく上回る値が出ているのも、それが一因ならば納得は行く。

無論健康要因やネットを使った食料品のオンライン購入機会など、宗教と直接関係のない項目でも、日本の値を大幅に上回っているのが確認できる。さまざまな情報に積極的に接し、食料品購入に役立てていることが分かる。

今件はインターネット経由での調査のため、インターネット利用層限定の趣向・行動様式となる。日本はともかくタイやインドネシアでは、いわゆる「先進層」に偏っている可能性もある。一方で両国ともモバイル端末を中心に、インターネット利用者は急速に増加の一途をたどっている(【アジア諸国のインターネット普及率などをグラフ化してみる(2011年3月末時点)】)ため、「ごく少数派」の意見とも言い難い。アジア諸国の積極姿勢には注意を払うべきだろう。


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