アジア諸国での食品購入時のオンライン活動、日本以上に積極的

2012/09/03 06:40

パソコンでの検索ニールセン・カンパニー合同会社は2012年8月28日、デジタルが食料品購入に与える影響に関するレポートを発表した。それによると調査母体においては、日本以上にアジア諸国のインターネット利用者が、積極的にネットを活用して食料品購入に役立てている実態が明らかになった。ソーシャルメディア上で情報発信を行う割合も、日本に比べてタイやベトナムでは3倍前後に達している(【発表リリース(PDF)】)。

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今調査は2012年2月10日から27日にかけて56か国2万8000人以上の消費者を対象に、インターネット経由で行われたもの。今回発表されたレポートは世界全体の調査結果のうち、抄本に相当する。

調査の1か月前、2012年1月時点で、食料品購入を考えた際にオンライン接続機器(パソコン以外に携帯電話、スマートフォンなどのモバイル端末も含む)を使い、行ったことについて複数回答で答えてもらった結果が次のグラフ。価格確認や口コミ情報を読み解くといった、「オンラインでの下調べ」をする人は、日本・タイ・ベトナム共に7割前後に達している。

↑ 2012年1月時点で食料品購入を考えた際にオンライン接続機器を使って行ったこと(複数回答)
↑ 2012年1月時点で食料品購入を考えた際にオンライン接続機器を使って行ったこと(複数回答)

「オンラインでの下調べ」「オンラインで商品購入」の項目は、日本・タイ・ベトナムでほぼ同じ値を示しているが、それ以外の詳細なリサーチや情報発信においては、日本以上にタイやベトナムの回答者が積極的に活動をしていることが分かる。特に製造メーカーのサイトへのアクセスはタイ・ベトナムとも約半数の人に及んでおり、日本の2割未満と比べると大きな違いがある。

また冒頭でも触れているが、ソーシャルメディアでの積極的な情報発信への姿勢も注目に値する。さらにオンラインクーポンの検索も日本の2割足らずに対し、タイでは3割、ベトナムでは半数近くに及んでいる。検索による情報取得という受け身に限らず、情報発信やクーポン取得による購入時の利用を模索するなど、多方面での積極的な活用姿勢が見て取れる。

今件はインターネット経由での調査のため、インターネット利用層限定の趣向・行動様式となる。日本はともかくタイやベトナムでは、いわゆる「先進層」に偏っている可能性もある。一方で両国ともモバイル端末を中心に、インターネット利用者は急速に増加の一途をたどっている(【アジア諸国のインターネット普及率などをグラフ化してみる(2011年3月末時点)】)ため、「ごく少数派」の意見とも言い難い。両国をはじめとする東南アジア諸国における、商品購入時のインターネット上での積極的な活動姿勢は、十分注目に値する動きといえよう。

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