主要国のエネルギー輸入依存度をグラフ化してみる(2016年)(最新)

2016/08/13 11:46

国を運営し、国民を養い、生活レベルを維持発展させるためには、エネルギーの確保が欠かせない。しかしそのエネルギーは地域による偏在が生じているのが現状で、多くの国が互いに足りない部分を他国から輸入し、余剰分を不足時に備えて蓄積したり他国へ輸出することで、やりくりをしている。今回は各国のエネルギー自給率や、エネルギーに対する国レベルでの政策をかいま見ることができるデータ「エネルギー輸入依存度」について見ていくことにする。

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今件該当データはIEA(国際エネルギー機関:International Energy Agency)が毎年発行している「ENERGY BALANCES OF OECD COUNTRIES」と「ENERGY BALANCES OF NON-OECD COUNTRIES」を一次ソースとしている。最新版である2016年版が「Energy Balances of OECD Countries (2016 edition)」として発売中だが、調達が困難な一次ソースを基にすることは、当サイトの趣旨には合致しないため、取得は断念。今回は電気事業連合会の公開データ【原子力・エネルギー図面集】などに収録されている、2013年分の値を用いることにする。ちなみに今件の値は「ENERGY BALANCES OF OECD COUNTRIES」などの2015年バージョンからとのことである。

次のグラフは各国が消費エネルギー全体のうち、どの程度を国外に依存しているかについて図にしたもの。100%なら国内消費エネルギーの100%を海外からの輸入に頼っている計算になる。逆にマイナスの場合は、自国内で生産したエネルギーで原則国内消費エネルギーのすべてを(原則的に)まかなっており、さらに余った分(マイナスの分)を海外に何らかの形で輸出している計算。

もっともこれらの値は全部の総和。例えばプラスの国(輸入国)が一切エネルギーを国外に輸出していないわけではない。逆にマイナスの国(輸出国)がエネルギーを一切輸入していないはずもない。

↑ 主要国のエネルギー輸入依存度(2013年)(マイナスは輸出を示す)
↑ 主要国のエネルギー輸入依存度(2013年)(マイナスは輸出を示す)

原子力の場合、燃料の輸入問題はあるが、それを別にすれば【カントリーリスクと「自国内での発電」扱いと】にもある通り、備蓄できる燃料の効率の観点から、自国内でエネルギーを生産していると考えることもできる。そこでこのグラフでは原子力を含めた場合と、除外した場合の2通りで算出した値をグラフにしている。

イタリアは脱原発政策を貫いているため、「含む」「除く」双方で同じ値を示している(ただし先行する各記事の通り、同国ではフランスから多分の電力を調達しているが、そのフランスでは約4割の発電量を原発起因としているため、同国が脱原発であるか否かの解釈には多様な説がある)。一方、エネルギーの自給自足・自活を(他国に影響されない、政略上の独自基調を裏付けるための)国策としているフランスでは、積極的な原発推進をしている。その関係で、含む・除くの差が非常に大きなものとなっている。原子力を自国算出エネルギーと換算すればフランスでは半分が自活できているが、そうでない場合は日本とほぼ同じレベルの輸入依存度となる。

それらの特異的な動向を除けば、グラフの左から順に、日本、韓国、イタリア、ドイツまでがエネルギー輸入大国、フランス、イギリス、インド、アメリカ合衆国、中国、ブラジルまでが輸入小国(「原子力含む」の値で50%以上か否かで判断)、そしてカナダとロシアが輸出大国であるのが分かる。

意外に思えるのが「カナダがエネルギー輸出大国」であること。これは同国では石油が採掘できるだけでなく、各種自然に恵まれており、水力発電が極めて盛んなのが要因。自国内の電力料金も安めで、他国に輸出できる余裕すらある(もちろん無駄使いをしているわけではない)。

整数値までの公開値のためぶれが大きいのが残念だが、年単位での変移の概要を計算したのが次のグラフ。国の並びは上のグラフと揃えてある。

↑ 主要国のエネルギー輸入依存度(2012年から2013年への変移、概算、%ポイント)
↑ 主要国のエネルギー輸入依存度(2012年から2013年への変移、概算、%ポイント)

1%程度は誤差の範囲と見ると、イギリス、インド、ブラジルが大きくプラス、イタリア、カナダ、ロシアがマイナスとの動きが確認できる。対外戦略上は当然国内だけでエネルギーをまかなえる=輸入依存度が低い方が良い(海外の思惑に翻弄されることなく、国内の経済政策が行える)ので、イタリア、カナダ、ロシアはポジティブ、イギリス、インド、ブラジルはネガティブにエネルギー状況が変化したことになる。もっともロシアは元々大幅なエネルギー輸出国であるので、大勢には影響を与えない。もっともこれが、景気動向に伴うもの(景気悪化≒エネルギー消費量減少≒輸入依存度減少(国内算出分でまかなえる))の場合には、一概に「マイナス=良い事」とは言い切れない。

また、日本にスポットライトを当ててみると、少資源国であるがため、エネルギーの多くを輸入に頼っている現状が改めて認識できる(例えば石油の場合、【国産原油供給量をグラフ化してみる】にもある通り、国内産出量はごくわずかに過ぎない)。輸入でエネルギーが十分に、安定した状態で確保されている状況に慣れていると、それが当たり前のものとして認識し、忘却し、大切さを忘れてしまう。しかし実際には多くの人の手によってその「気がつかない当たり前」が支えられている。インフラとは、かくも地味で、そして大切なものであることを忘れてはならない。


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