3/4強がモバイル持ち、そのうち3割はスマートフォン…米未成年者携帯事情

2012/04/04 12:10

スマートフォンアメリカの調査機関【Pew Research Center】は2012年3月19日、アメリカ国内に住む子供達と携帯電話(スマートフォン含む)、そしてメール・SMS(ショートメッセージサービス=テキストメッセージ)の使用動向に関する調査結果【Teens, Smartphones & Texting】を発表した。今回はその中から調査の前提となる、米国内の子供達の携帯電話などの保有状況について見て行くことにする。

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今調査は2011年4月19日から7月14日にかけて、アメリカ合衆国内に住む12-17歳の男女とその両親に対して、電話での通話(英語とスペイン語)を用いて行われたもので、有効回答数は799人。分析上の値では国勢調査の結果に従ったウェイトバックが行われている。

まずは携帯電話(一般携帯(いわゆるフィーチャフォン)以外にスマートフォンも含む)を所有しているか否か。12歳-17歳に限定した限りでは所有率は77%、3/4強に該当する。これは2年近く前の2009年からほぼ横ばいで、その前の調査2008年と比べると5-6ポイントの増加となる。

↑ 携帯電話を持っているか(米、12-17歳)
↑ 携帯電話を持っているか(米、12-17歳)

2004年から比べれば7割強の増加で随分と浸透が進んだように見える。一方この数年はほぼ横ばいで推移しており、所有率という観点では飽和状態が近づいている感はある。家計の事情や家族内のポリシーによる非所有状態があることを考えれば、よほど大きな世情の変化でも無い限り、もう数ポイント増加したところで頭打ちになることが予想される。

これを属性別に仕切り直したのが次のグラフ。ちなみに「年収」は回答した子供の所属する世帯のもの。(当然だが)子供自身の年収ではないので注意を要する。

↑ 携帯電話を持っているか(米、12-17歳)(2011年4月-7月)
↑ 携帯電話を持っているか(米、12-17歳)(2011年4月-7月)

男女の差異はほとんどないが、世代別では12-13歳よりも14-17歳の方が保有率が高い(各世代区分構成員に占める比率なので、両区分で該当年数が異なっても(前者は2年分、後者は4年分)問題にはならない)。あまりにも小さい時には親が子供に携帯電話を渡さない傾向は、どこの国も変わらない。

他方世帯の年収別に見ると、高年収世帯ほど携帯電話の保有率は高くなる。「貧富の差によるデジタルギャップ」という言い回しそのものが陳腐だが、事実として数字に表れていることは認めねばなるまい。

学歴については今件調査の場合、子供本人ではなく両親の学歴であることに注意。高卒以上はほぼ横ばいだが、高卒未満の親の場合、保有率は半分強にまで落ち込んでしまう。世帯年収と多分に連動して考えるのが自然(保護者が低学歴→年収が抑えられる場合が多い→経済的に大変なため携帯電話の保有が難しい)といえる。

最後に「所有携帯電話の種類」。一般携帯電話(いわゆるフィーチャフォン)か、それともスマートフォンかを尋ねたものだが、「携帯電話を持っている」と回答した子供の3割がスマートフォン所有者との結果が出た。

↑ 所有携帯電話はスマートフォンか否か(所有者限定)(米、12-17歳)(2011年4月-7月)
↑ 所有携帯電話はスマートフォンか否か(所有者限定)(米、12-17歳)(2011年4月-7月)

「分からない」が14%居るので、実際にはもう数%スマートフォン所有者は上乗せされるはず。上記値から概算すると「アメリカの12-17歳の子供の23%はスマートフォン持ち」という結果になる(77%×23%)。日本から見ると「大人まで含めてもそこまで達しない」と焦りを覚えると共に、数字の現実度に少々疑わしく感じる。しかし【モバイル保有者の6割強がスマートフォンの世代も…アメリカのスマートフォン浸透率の推移をグラフ化してみる】を見ると、むしろ今件調査でも多分に下ぶれしているのではないかとすら思えてくる。

子供のうちからスマートフォンに触れた世代が社会に出て、その人数を増していくに連れて、社会全体はどのような変化を迎えることになるのか。デジタル系の社会変化では日本の数年先を行くアメリカの変容ぶりに、注目しないわけにはいかない。


■関連記事:
【10代後半から20代は過半数…アメリカのスマートフォン保有率をグラフ化してみる】

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