週刊誌や雑誌、書籍の支出額をグラフ化してみる(総世帯版)(2010年分まで反映)

2012/01/26 06:40

統計先に【1か月の購入金額は117円!? 週刊誌や雑誌、書籍の支出額をグラフ化してみる(2011年11月版)】などをはじめ複数の記事で、【家計調査(家計収支編)調査結果】を元にした、紙媒体の購入傾向についてグラフ化を行った。これらの結果は基本的に「二人以上の世帯」のもので、一人暮らしの世帯(単身世帯)の動きは反映されていない。両世帯間では消費性向に小さからぬ違いがあるからだ。そこで今回は、市場全体の動向をより確からしく知るために、「総世帯」(二人以上世帯+単身世帯)で先の記事同様の「新聞や雑誌、書籍などはどの程度買われているのか」の移り変わりを調べて行くことにした。

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データの取得元だが、場所は【家計調査(家計収支編)調査結果】で先の記事と変わらない。そこから「4.詳細結果表」「総世帯(平成14年から掲載)」「年データ」を選択(今項目には四半期・年・年度しか無い)。「3.時系列データ」は基本的要項しか掲載されていないので使えない。

「年データ」は現時点で2010年分までのものが収録されている。そこで1年ずつ「家計調査 > 家計収支編 > 総世帯 > 詳細結果表 > 年次 >」から「<品目分類>1世帯当たり品目別支出金額」「10 年間収入五分位階級別」を選び、ファイルを取得。その中の中央やや下部、ナンバリングは無いが横軸で553行目あたりにある「書籍・他の印刷物」から、該当項目の値を抽出していく。ただし今「総世帯」では「購入世帯数」の結果は無いので(世帯構造が違うので、まとめて数えても意味が無いと判断したのだろう)、「購入世帯頻度」と「支出金額」のみを見て行くことになる。

なお「世帯購入頻度」は世帯単位での購入頻度。例えば構成員の誰かが特定期間に2回雑誌を購入すれば、その世帯の該当期間における購入頻度は200%になる。

さてまずは直近データの2010年分について概要を。主要項目(金額面では新聞購読の特殊形態のために省略)の「購入世帯頻度」と「平均支出額」、さらにし「一人当たり」の金額をグラフ化したのが次の図。

↑ 2010年における総世帯の平均支出金額・購入世帯頻度(総務省統計局発表)
↑ 2010年における総世帯の平均支出金額・購入世帯頻度(総務省統計局発表)

↑ 2010年における総世帯の”一人当たり”平均支出金額(総務省統計局発表)
↑ 2010年における総世帯の”一人当たり”平均支出金額(総務省統計局発表)

先の記事で「二人以上世帯」において同様のグラフを作成したのは2011年11月時点のものなので、季節属性も合わせ単純比較はできないが、「雑誌・週刊誌」「書籍」の購入金額が、こちらの方が高い感はある。これは機会を改めて解説するが、「二人以上世帯」より「単身世帯」の方が、世帯単位でもこれらの購入金額が大きいため。

この「購入世帯頻度」「支出額」の推移を、データが収録されている2002年以降のものにつき、時系列で再整理してグラフ化したのが次の図。

↑ 総世帯の平均購入頻度(総務省統計局発表)(月次)
↑ 総世帯の平均購入頻度(総務省統計局発表)(月次)

↑ 総世帯の平均支出金額(総務省統計局発表)(月次、円)
↑ 総世帯の平均支出金額(総務省統計局発表)(月次、円)

新聞は2002年の時点で100%を超えており(新聞の場合は自宅に投函してもらうタイプは「1か月分の契約」で1購入と換算するので注意が必要。31日分投函してもらったから100×31=3100%となるわけではない)、すべての世帯が定期購読しているのに加え、スタンドや駅売店で購入している人も相当数居たことになる。それが2010年には90.3%。14ポイントほどの低下。

「書籍」はやや減少具合が緩慢だが減っていることに違いは無く、「雑誌・週刊誌」は著しい減退傾向にあるのが分かる。今や総世帯の約半数までもが、「月に一冊も雑誌や週刊誌を買っていない」状態。当然平均購入金額も漸減状態。

さらに減少傾向はいわゆる「メディアのターニングポイント」とされる2005年前後より前、今回データが取得できた2002年時点から起きている事実や、「雑誌・週刊誌」や「書籍」は多分に景気変動にも影響を受けやすいことなどを知ることができる。大勢としては「二人以上世帯」と変わりがない次第。



なお今件では市場全体により近い動きを知るために、「総世帯」として「二人以上世帯」「単身世帯」の双方を合わせた値で色々と吟味した。しかし世帯単位での消費性向が異なるであろう両者には、興味深い違いも確認できる。その点については機会を改めてメスを入れることにしよう。

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