世代を超えて頼れる存在…二人以上世帯のスーパーでのお金の使われ方(最新)

2021/09/15 04:30

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2021-0902総務省統計局は2021年5月18日までに【2019年全国家計構造調査】の主要調査結果を発表した。これには二人以上の世帯(住居や生計をともにしている二人以上の集団。勤労者世帯以外に年金生活者世帯も含む)の日常生活を金銭面から確認できる、価値ある資料・データが多数盛り込まれている。今回はこの公開値を基に、先に【ネット通販は30代世帯が一番多用……二人以上世帯のコンビニ・デパート・ネット通販でのお金の使われ方内訳(最新)】に連なる形で、「日常生活の買物の主要品目において、どこまでスーパーに頼って買物をしているか」に関して検証を行うことにする。

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今調査の調査要目は先行記事【食費の割合が減り、家賃負担が増加…一人暮らしをする若者のお金の使い道の実情(最新)】を参照のこと。

今回確認するのは、二人以上世帯の世帯主の年齢階層別における、「消費支出(税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」)」「食料」「家具・家事用品」など主要用品区分それぞれの支出全体額のうち、どれだけの割合をスーパーで消費しているかについて。この値が高ければ高いほど、該当用品に関してスーパーへの傾注度が(金額面で)大きいことになる。

なお「スーパー」の店舗定義だが、【2019年全国家計構造調査関連情報】によると、

食品、日用雑貨、衣類、電化製品など、各種の商品を、セルフサービスで販売する小売店をいう。

とのことである。

また各項目中では「諸雑費」が分かりにくい。区分を解説する区分を解説する【支出分類】によれば諸雑費とは、

・床屋や美容院代
・理美容品(化粧品など含む)
・身の回り品(傘、かばん、装飾品など)
・たばこ
・冠婚葬祭の各経費
・各種振込手数料

などが該当する。

数字の見方だが、例えば世帯主年齢が29歳以下における食料の割合が67.5%と出ているが、これは「世帯主年齢が29歳以下の世帯において、食料に使う額の67.5%を、スーパーで使用する」ことを意味する。数字が大きいほど、その項目で該当店舗での利用金額が大きい次第である。

また先行各種記事で言及の通り、2014年以降の各データでは消費支出の購入先に関して「その他」がイレギュラーな大きさを示しているため、今回はその値をすべて除き、明確に消費先が判明している額に関してのみで再計算し、検証を行う。

↑ 購入先全体に占めるスーパーの割合(二人以上世帯、年齢階層別・品目別、「その他」除外)(2019年)
↑ 購入先全体に占めるスーパーの割合(二人以上世帯、年齢階層別・品目別、「その他」除外)(2019年)

第一印象に挙げられるのは食料の高さ、そしてそれが年齢階層別で違いが生じていないこと。【やはり食料はスーパーが頼り……二人以上世帯の食品・教養娯楽品購入先の実情(最新)】にある通り、食料品調達のメインが、世代を問わずスーパーとなっていることの裏付けではある。また消費支出全体の値はおおよそ年齢が上になるにつれて増加していくが、これはできるだけ移動を避け、少ない店舗で必要な品をまとめて調達したいという、高齢者の事情によるものだろう。実際、食料だけでなく家具・家事用品など他の品目でも、おおよそだが年齢とともにスーパーの割合は増加していく。

スーパーは食料では6割以上、その他の品目でも1-2割台もの金額が使われている。スーパーは世代を超える形で地域社会を支えている実態が、あらためて認識できる結果に違いない。


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