世代を超えて頼れる存在…二人以上世帯のスーパーでのお金の使われ方をグラフ化してみる(2016年)(最新)

2016/01/04 05:28

総務省統計局では2015年12月16日に同局公式サイトなどにおいて、【「2014年全国消費実態調査」】のうち、二人以上の世帯の家計収支及び貯蓄・負債に関する結果を発表している。これは二人以上の世帯(住居や生計を共にしている二人以上の集団。勤労者世帯以外に年金生活者世帯も含む)の日常生活を金銭面から確認できる、価値ある資料・データが多数盛り込まれている。今回はこの公開値をもとに、先に【二人以上世帯のコンビニ・デパート・ネット通販でのお金の使われ度合いをグラフ化してみる】に連なる形で、「日常生活の買物の主要項目において、どこまでスーパーに頼って買物をしているか」に関して検証を行うことにする。

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今調査の調査要目は先行する記事の【普通乗用車より軽自動車が所有される時代…自動車の車種・世帯種類別普及率をグラフ化してみる(2015年)(最新)】内の説明を参照のこと。

今回確認するのは、二人以上世帯の世帯主の年齢階層別における、「消費支出(税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」)」「食料」「家具・家事用品」など主要用品区分それぞれの支出全体額のうち、どれだけの割合をスーパーで消費しているかについて。この値が高ければ高いほど、該当用品に関してスーパーへの傾注度が(金額面で)大きいことになる。

なお「スーパー」の店舗定義だが、【「2014年全国消費実態調査」の用語解説】によると、

食品、日用雑貨、衣類、電化製品など、各種の商品を、セルフサービスで販売する小売店をいう。

とのことである。前回の2009年全国消費実態調査では「店舗面積が100平方メートル以上あり、食品、家事雑貨を中心に、各種の商品を、全売場面積の2分の1以上でセルフサービス方式を採用して販売する小売店をいう」としており、随分と簡略・明瞭化されている。

また各項目中では「諸雑費」が分かりにくい。区分を解説する【収支項目分類表(PDF)】によれば「諸雑費」とは、

・床屋や美容院代
・理美容品(化粧品など含む)
・身の回り品(傘、かばん、装飾品など)
・たばこ
・冠婚葬祭の各経費
・各種振込手数料

などが該当する。

数字の見方だが、例えば世帯主年齢が30歳未満「食料」の割合が66.5%と出ているが、これは「世帯主年齢が30歳未満の世帯において、『食料』に使う額の66.5%を、スーパーで使用する」ことを意味する。数字が大きいほど、その項目で該当店舗での利用額が大きい次第である。

また先行各種記事で言及の通り、2014年分の各データでは消費支出の購入先に関して「その他」がイレギュラーな大きさを示しているため、今回はその値をすべて除き、明確に消費先が判明している額に関してのみで再計算し、検証を行う。

↑ 世帯主年齢階層・費目別、購入先全体に占めるスーパーの割合(二人以上世帯、2014年、「その他」を除いて計算)
↑ 世帯主年齢階層・費目別、購入先全体に占めるスーパーの割合(二人以上世帯、2014年、「その他」を除いて計算)

第一印象に挙げられるのは「食料」比率の高さ。そして「消費支出全体」における世代間格差がほとんどないこと。前者は【世帯主年齢階層別・二人以上世帯における食品・教養娯楽品の購入先をグラフ化してみる】にある通り、「食料」品調達のメインがスーパーとなっていることの裏付け。さらに高齢層になるとやや減少する動きは、その分一般小売店のウエイトが増すことを間接的に示している。後者は【二人以上世帯の買物先をグラフ化してみる】で示した通り、スーパーが世代を超えた「頼れる存在」であることを再認識させられる。

「世代間格差がほとんどない」動きは消費支出全体に限った事では無く、「食料」以外のほぼすべての項目に該当する。食料以外は多少若年層に弱い雰囲気は見受けられるものの、スーパーが(二人以上世代においては)世代のへだてなく活用されている実態が確認できる。世代を超えて地域社会を支える実態から、スーパーの重要性があらためて認識できる結果に違いない。


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