頼りはやはりスーパー…二人以上世帯での過去20年間の食料の買い入れ先の移り変わりをグラフ化してみる(2015年)(最新)

2015/12/29 11:19

総務省統計局は2015年12月16日、【「2014年全国消費実態調査」】のうち、二人以上の世帯の家計収支及び貯蓄・負債に関する結果部分を発表した。二人以上の世帯(住居や生計を共にしている二人以上の集まり。勤労者世帯だけでなく、就業者が居ない年金生活者世帯なども含む)の日常生活を金銭面から推し量れる、貴重な資料・データが多数盛り込まれている。この公開値をもとに今回は、先に【二人以上世帯の買物先をグラフ化してみる】で示した「二人以上世帯の買物先」の中でも消費支出全体では無く、「食料品」の購入にスポットライトをあて、その変移を確認する。要は【過去20年間の食料の買い入れ先の移り変わりをグラフ化してみる】の二人以上世帯版である。

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今調査の調査要目は先行記事【普通乗用車より軽自動車が所有される時代…自動車の車種・世帯種類別普及率をグラフ化してみる(2015年)(最新)】を参照のこと。また、今回の精査では「その他」項目に関して従来とは異なる手法、具体的には「その他」をそのまま計上する・「その他」が無いものとして再計算する、二つの計算を同時に行う意味については、【「高齢単身者のコンビニ離れ」……一人暮らしの買物先をグラフ化してみる(2015年)(最新)】で確認のこと。要は計測基準の変更などでデータの連続性への疑わしさが生じる結果が「その他」の部分で直近2014年分にて生じているため、その誤差を除いて検証できるようにした次第。なお検証そのものは「その他」を除いたケースのもので行う。

次に示すのは取得が可能な公開値を元に、消費支出(税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」)のうち、消費先が調査票上で明記されている、食料に該当する項目の金額に関するルート別金額シェアの推移を計算したもの。食品を購入する際、どの店・ルートを使ったのか、額面による利用性向の推移が分かるグラフである。

↑ 費目別支出金額の購入先別割合推移(食料)(二人以上世帯)
↑ 費目別支出金額の購入先別割合推移(食料)(二人以上世帯)

↑ 費目別支出金額の購入先別割合推移(食料)(二人以上世帯)(参考値:「その他」をのぞいて再計算)
↑ 費目別支出金額の購入先別割合推移(食料)(二人以上世帯)(参考値:「その他」をのぞいて再計算)

支出全体で「一般小売店がメインだったが、スーパーの割合が増加。2004年から2009年にかけて比率が逆転」と解説したが、食料品に限定すればすでにもっとも古い値となる1994年の時点で、「スーパー」が「一般小売店」を大きく凌駕していたことが分かる。また、単身世帯では若年層で漸減していたものの、1-2割もの大きな値を示していたコンビニも、増えているには違いないが直近でも4%程度でしかない。多人数世帯の世帯用の食事にコンビニを利用するのは、状況的にはあまり考えにくいことになる。

概要を世代別にまとめると、二人以上世帯の消費「食」生活上の「食料(品)」買物先としては

・スーパー6割強、一般小売店1割強。スーパーの利用は漸次増加中。

・ディスカウントストア・量販店の利用もわずかながら増加。まとめ買いによるものが大きい。

・コンビニ利用率はごくわずか。だが増加傾向。惣菜の充実が後押しか。

などとまとめられる。一人暮らし世帯の動きと比べると、それでも「スーパー」の比率が小さめだが、60歳以上のそれに一番動きが近い感はある。

↑ 費目別支出金額の購入先別割合推移(食料)(単身世帯、60歳以上)(参考値:「その他」をのぞいて再計算)(再録)
↑ 費目別支出金額の購入先別割合推移(食料)(単身世帯、60歳以上)(参考値:「その他」をのぞいて再計算)(再録)

単身世帯と今回の二人以上世帯との間の大きな違いは、総額のところでも触れたが「コンビニ」の利用率にある。いつでも購入できて便利ではあるが、コストの面、そして何より「まとまった量」が入手できるか否かの点では、「コンビニ」は今一歩。

少しずつ利用率は増加しているものの、昨今では「スーパー」も深夜営業をするところが増えており「購入時間帯の制限」、宅配サービスの開始で「買い物の持ち運びの面倒さ」のような弱点も克服されつつある。単身世帯はともかく二人以上世帯では、食料の点で「コンビニ」利用率が2ケタ台にまで登ることはないものと見た方が自然ではある。

もっとも今件は、あくまでも世帯単位での出費の割合。単身世帯では世帯≒世帯主個人だが、二人以上世帯では世帯は世帯主・その他構成員の個人の支出とはイコールとならない。今件値では反映されないものの、個人ベースで小遣いなどから出費する分(例えばドーナツや中華まん、コーヒーなどのような間食系食品)では、二人以上世帯に属する人でも、コンビニ利用の割合は増加していくに違いない。


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