地震への備え・懐中電灯などは半数近く、2年前から大きく上昇

2011/08/28 06:37

懐中電灯マクロミルは2011年8月25日、防災に関する意識調査結果を発表した。それによると調査母体において、「地震」に対する備えとして懐中電灯や非常灯の準備をしている人は半数近くに達していることが分かった。水や非常食を確保している人は1/3以上に登っている。同様の調査を行った2年前と比べて、防備率が大幅に上昇していることが確認できる結果となっている(【発表リリース】)。

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今調査は2011年8月16日から17日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は928人。男女比は1対1、年齢階層比は15-19歳104人・20代-50代まで10歳区切りで206人ずつ。

「備えあれば憂いなし」という言葉にもある通り、今年の3月11日に発生した東日本大地震以降、防災意識は非常に大きな高まりを見せている。【賞味期限5年の非常食「コアラのマーチビスケット(保存缶)」発売】などのような長期保存可能な非常食がこれまで以上に注目を集め、【従業員の通勤や安否確認手法、いざという時の行動計画…震災後、企業が要見直しと認めた問題点とは】にもある通り企業レベルでも、既存の対策への見直しが図られるようになった。

それでは調査時点で、「地震に対して」どのような備えをしているのか。個々の対策について尋ねた結果が次のグラフ。同様の調査を行った2009年時点の値を併記してあるが、防災意識の高まりが容易に把握できる。

↑ 地震への備え(複数回答)
↑ 地震への備え(複数回答)

「備えなし」以外の全項目で、2年前と比べて防備率が上昇している。特に「懐中電灯・非常灯設置」「水・非常食確保」の項目では高い伸びを見せているが、これは「本震」で直接被災した地域はもちろん、副次的に影響を受けた地域でも、本震直後に流通網の混乱や計画停電で、実際に影響を受けた結果による反応と考えてよい。また、「避難場所・経路の確認」「家族と集合場所を決定」のあたりも、経験則からくる反応と考えると納得はいく。

一方で「備えなし」とする意見も、未だに4割近くいるのは、ある意味驚き。懐中電灯などは単なる停電でも役立つし、「水・非常食確保」「非常持ち出し袋の用意」は地震以外の災害にも有益なため、是非共常備をお勧めしたい。

なお東北地方の回答者数が少数(52人)のため参考値となってしまうが、地域別で見た場合、やはり切迫度の違いがそのまま数字に表れてしまっている。

↑ 地震への備え(複数回答)(一部、地域別)
↑ 地震への備え(複数回答)(一部、地域別)

「非常持出袋の用意」が関東地方で一番高回答率なのは、「今後」のリスクの高さを一番切実に感じているからかもしれない。また「その他地域」で半数近くが何も用意していないのは、やはり問題であると指摘しておかねばなるまい。

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