プライベートでは10代はケータイ、大人はパソコンでサイト閲覧…サイト閲覧時間の変移をグラフ化してみる(2011年版情報通信白書より)

2011/08/28 12:00

パソコンでサイト閲覧総務省は2011年8月9日、2011年版の【情報通信白書】を公開した。その多くは以前【携帯電話とパソコンの所属世帯年収別利用率をグラフ化してみる(2010年分データ反映版)】でも紹介した「通信利用動向調査」の結果を元にしている。一方で、他にも色々な資料を元にした注目すべきデータを多数収録し、非常に読みごたえのある内容となっている。今回はその中から、「趣味や娯楽シーン」における「サイト閲覧」の時間の移り変わりについて見て行くことにする(【該当ページ:第1章 ICTにより国民生活はどう変わったか(1)余暇行動のパソコンへのシフト】)。

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今項目では日常生活を大きく「仕事シーン」「趣味・娯楽シーン」などに分割し、それらを合わせた全体を「全体シーン」と命名している。そのうち今回グラフ化するのは「趣味・娯楽シーン」における、インターネット上のウェブサイト閲覧時間の変移。なお「メールの送受信」「メッセンジャーの利用」は別であること、特に成人における「仕事シーン」は別扱いなことに留意する必要がある(仕事中のウェブサイト閲覧は「仕事シーン」に含まれると解釈されるのが普通)。

また「情報通信白書」では「サイト閲覧」という行為についてそれ以上の説明は無い。しかし他の項目での扱われ方(【ツールを使ったコミュニケーションは「通話」から「メール」「サイト」へ(2011年版情報通信白書より)】など)を見る限り、チャットやメッセンジャー、メール機能の利用以外におけるウェブ上の機能を用いた情報受信・閲覧行為、具体的にはウェブサイトの閲覧以外に、掲示板、ブログやソーシャルメディアの購読を含むものと認識して間違いは無い。

まずはパソコン経由のサイト閲覧時間。この5年間に大きく増加している……

↑ 趣味・娯楽シーンでの「サイトを見る(パソコン)」時間の年代別変化(分/日)
↑ 趣味・娯楽シーンでの「サイトを見る(パソコン)」時間の年代別変化(分/日)

……のだが、10代でイレギュラーな動きが見られる。5年前と比べてパソコン経由のサイト閲覧時間が大きく減少しているのが確認できる。パソコンそのものの普及率が低下しているわけではないので、【子供がネットトラブルを起こしそうな場所、親はちゃんと把握して……ない!?】【子供のネットトラブル、「出会い系サイト」から「非出会い系サイト」への移行続く(2010年中データ反映版)】などでも触れているように、子供の閲覧リスクを保護者が考慮している(今件は学校などでのパソコン利用は「趣味・娯楽シーン」ではないので該当せず)か、後述するように携帯電話での利用スタイルに移行していることが想像できる。

他方携帯電話経由のサイト閲覧時間。こちらは全世代で大きく伸びている。

↑ 趣味・娯楽シーンでの「サイトを見る(携帯電話)」時間の年代別変化(分/日)
↑ 趣味・娯楽シーンでの「サイトを見る(携帯電話)」時間の年代別変化(分/日)

20代はパソコン・携帯電話双方で大きな伸びを示していることから、「趣味・娯楽シーン」における他のメディア利用時間を削ってでも、インターネットの利用時間を積み増ししていることが考えられる。10代も20代の動きに近いが、学業もあるためか20代程では無く、また、パソコンの時間も携帯電話経由の時間の伸びという影響を受け、結果として減少しているものと思われる。

それでは直近2010年における、世代別のパソコン・携帯電話別「サイト閲覧時間」の動向はどのような状態なのか。上記2グラフから抽出して再構築したのが次の図。

↑ 趣味・娯楽シーンでの「サイトを見る(携帯・パソコン)」時間(分/日)(2010年)
↑ 趣味・娯楽シーンでの「サイトを見る(携帯・パソコン)」時間(分/日)(2010年)

20代以降は趣味・娯楽の時間でもパソコン経由による時間の方が長いが、歳を経るほどパソコンの優位性が高まる様子が分かる。一方で10代は携帯電話がパソコンをはるかに凌駕している。

「情報通信白書」側ではこの動きについて「10代・20代では携帯電話を活用する傾向が強く、30代以降はパソコンの利用が強い傾向」と解説している。これはまさにその通りで、特に10代の動きは注目に値するものがある。

スマートフォン利用気になるのは今後の動向。スマートフォンの普及により、今件のような調査の場合には携帯電話扱いされる端末で、パソコンに近い便益を得ることが可能となりつつある。価格面から10代でスマートフォンの普及を期待するのには無理があるが、20代以降には大いに浸透する可能性が高い。その場合、サイト閲覧という行為において、どれだけパソコンの時間を浸食していくことになるのか。他調査機関の結果も合わせ、注視していきたいところだ。

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