米動画共有サイト利用率はネットユーザーの7割超

2011/08/14 06:59

アメリカの調査機関【Pew Reserch Center】は2011年7月26日、アメリカにおける動画の利用性向に関する調査結果を発表した。それによると調査母体のうちインターネット利用者においては、YouTubeやVimeoのような動画共有サイトの利用経験がある人は71％に達していることが分かった。男女で差異は無く、20代までの若年層では9割を超える結果が出ている(【発表リリース】)。



今調査は2011年4月26日から5月22日において、18歳以上の人に対して電話(固定電話と携帯電話)でRDD形式(Random Digit Dialing、乱数で創り出した番号に電話をかける方法)によって選択された対象に、英語とスペイン語で行われたもので、有効回答数は2277人。回答時に利用した電話は、固定電話は1522人、携帯電話は755人(うち346人は携帯電話のみの保有者)。さらに性別・年齢・教育経歴・人種・使用言語などの各種区分において、アメリカの国勢調査結果に基づいた調整が行われている。

今調査では調査母体のうちインターネットユーザーに対し、YouTubeやVimeoなどに代表される、いわゆる「動画共有サイト」の利用性向を尋ねている。使った経験のある・なし、そして昨日使ったか＝頻繁に使っているか否かを聞いた結果が次のグラフ。全体では71％と7割強が利用経験あり、男性は3割超・女性は1/4が「頻繁に使っている」と答えている。


↑ 動画共有サイトの利用性向(インターネット利用者比)(利用経験の有無と、昨日使ったか否か(＝頻繁に使っているか))
利用頻度は高め、若年層ほどよく使っている、高年収や高学歴ほど利用度が高いという傾向は、他のデジタルツール、例えば【10代後半から20代は過半数…アメリカのスマートフォン保有率】で紹介したスマートフォンの保有率などの動きと良く似ている。動画視聴を快適に楽しむにはそれなりの(お金がかかる・デジタルツールへの理解度が高い)環境が必要で、その環境整備も連動性の要因なのかもしれない(もっとも、デジタル系への好奇心が強い人ほど、その好奇心を満足させるため、お金のことはあまり気にせずに環境を整える傾向があるのも事実)。

興味深いのは、20代まではネットユーザーの二人に一人が「毎日のように動画共有サイトを使っている」と答えていること。まるでテレビを観たり食事をするかのように、日常生活に動画投稿サイトの利用が組み込まれている。また、年収による差異では「利用経験」に限れば「高年収ほど高数字」ではあるが、「頻繁に使う層」は年収との連動性はあまり無い。動画視聴をスムーズに行える環境の整備には、年収差を考慮するほどのコストは必要ないのかもしれない。

同じような調査条件で、2006年から毎年同様に調べた結果も掲載されている。こちらも合わせてグラフ化しておこう。


↑ 動画共有サイトの利用性向(インターネット利用者比)(利用経験の有無と、昨日使ったか否か(＝頻繁に使っているか))
今件はインターネット利用者限定の調査なので「インターネットの普及率の増加」との連動性は考えなくて良いが、その一方で「ブロードバンド環境の浸透」「パソコンなどの動画再生端末の高性能化」は配慮する必要がある。回線が高速化し、再生端末の機能もアップし、言葉通り「テレビを観ているかのような」動画が視聴できるようになるにつれ、利用率(単純な利用経験率・頻繁利用率)も増加していく。

注目すべきは「昨日使った」、つまり「頻繁に利用している人の割合」で、利用経験者比が少しずつ増加しているのも確認できる。あくまで概算だが、2006年当時は「利用経験者」の1/4ほどが「頻繁利用者」だったのに対し、2011年では4割近くにまで増加している。

利用者が増えれば増えるほど、動画の再生回数も増えていく。アップロードした人のモチベーションも上がり、投稿頻度も増えていくし、新たに投稿を手掛ける人も出てくる。そして動画投稿数が増えれば(ジャンクも増えるが)動画の厚みも増し、魅力も積上げられ、ますます夢中になる人も増加する。今動画サイトは、ウェブサイトやブログの急成長期同様にジャンクコンテンツとの戦いに明け暮れつつも、相乗効果的な成長ぶりを見せていると考えられる。

そしてスマートフォンをはじめとした、高解像度の動画録画が可能なモバイル系端末の普及は、さらにその勢いを後押しするに違いない。

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