有識者はネット、一般人はテレビが最多……米国人の「日本情報」取得元

2011/07/01 12:10

新聞外務省は2011年6月9日、アメリカ合衆国における対日世論調査の結果を発表した。それによると調査母体においては、日本の情報や知識の取得元として、一般人はテレビやインターネットを、有識者はインターネットや新聞をもっともよく活用していることが分かった。特に有識者においては新聞や雑誌、テレビなどの影響力が減退し、インターネットが増加する傾向を見せている(【発表リリース】)。

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今調査は外務省が【ギャラップ社】(The Gallup Organization、1935年に創設されたアメリカ世論研究所を前身とする世論調査などを行う企業で、世界数十か国に拠点を設けている。民間企業による世論調査の先駆け的存在で、その世論調査は「ギャラップ調査」と呼ばれ、高い信頼を得ている)に委託して行ったもので、有効回答数は一般人1200人(18歳以上)・有識者200人(政官財、学術、マスコミ、宗教、労働関係などで指導的立場にある人物)。電話調査での調査で、信頼度95%の標本誤差は一般で±3%・有識者で±7%。

日本に在住する我々がアメリカの事を、テレビや新聞、雑誌、インターネットなど多種多様な媒体で知り、あるいは実際に旅行したり、学校で習う事で知るように、アメリカの人達もまた、日本の事を色々な媒体、機会を介して習得している。最新の2011年分調査の結果によれば、一般人は82%の人がテレビ経由で、66%の人がインターネット経由で日本の情報を得ている。

↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(2011年)(一般人)
↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(2011年)(一般人)

↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(2011年)(有識者)
↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(2011年)(有識者)

一方、有識者は全般的に取得するメディアが多種に渡り、しかもトップにはインターネットが収まっている。情報を積極的、多方面で取得しようとする姿勢は、「有識者」が「有識」たるゆえんともいえよう。

これを年代別の推移でグラフ化すると、個々の媒体と対象者の立ち位置の変化もかいま見えて興味深い。まずは一般人。

↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(一般人、対メディア)
↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(一般人、対メディア)

↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(一般人、対人)
↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(一般人、対人)

雑誌や書籍の立ち位置は意外にも安定している。これは米発のだけでなく、日本の雑誌を間接的に取得しているのも反映しているのかもしれない。一方で新聞、テレビ、特に新聞は漸減傾向にあるが、これは【ニュースメディアはテレビ・新聞からインターネットへ…アメリカの10年来動向をグラフ化してみる】などで解説しているように、新聞というメディアそのものの立場が弱まっていることと浅からぬ関係があると見て良い。一方でインターネットは右肩上がりの動きを見せている。

続いて有識者。

↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(有識者、対メディア)
↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(有識者、対メディア)

↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(有識者、対人)
↑ 日本についての知識及び情報はどこから得ているのか(自由回答)(有識者、対人)

全般的に積極性が強い、つまり数字が高いのは直近2011年のだけを見ても明らかだが、同時にエンタメ性が高い対象は低め、そうでないものは高い傾向にあるのも確認できる。他方、インターネットの利用率の急上昇や、テレビ、新聞・雑誌、新聞の減退への動きも一般人と同じ、一部ではむしろ一層加速がついているように見える。

一調査ですべてを断じるにはリスクが高いが、同時にさまざまな判断を下す材料として調査が行われているのもまた事実。アメリカだけに限らないが、日本の情報を公知し、認知度を高めるのならば、注目を集めている、あるいは多用されているメディアに対する積極的な姿勢を見せ、行動した方が良いだろう。

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