隣近所の人の名前、分かる? 米では半数が「ほとんど知ってます」

2011/06/28 06:49

近所づきあい【Pew Reserch Center】は2011年6月16日、アメリカのソーシャルネットワークと社会生活に関する調査結果を発表した。その結果には現在のアメリカにおけるソーシャルネットワーク(Facebookやツイッター、MySpace、LinkedInなど。今件ではSNSを同義と見なしている)の動向を多方面からかいま見れるデータが山積されている。今回はその中から、やや番外編的なお話として「近所づきあい」の話を取り上げておくことにする。ある意味貴重なデータなことに違いはあるまい(【Social Networking Sites and Our Lives】)。

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今調査は2010年10月20日から11月28日にかけて18歳以上の2255人に対して英語で行われたもので、そのうちインターネット利用者は1787人(79.2%)だった。FacebookやMySPace、Linkedln、ツイッターのようなソーシャルメディア(SNS)を使っている人は975人。電話番号はRDD方式で選択され、半数は「自宅で一番若い男性が、いなければ一番若い女性が」もう半数は「自宅で一番若い女性が、いなければ一番若い男性が」答えるように尋ねている。回答データは国勢調査の各項目(性別・年齢・教育水準・人種・地域・人口密度など)に照らし合わせ、適正化されるようウェイトバックがかけられている。

今調査は「ソーシャルメディアと人々の実社会との関係」という観点で、実社会についても色々な切り口からの調査報告が伝えられている。内容はといえば、人種・政治・宗教的な観点のものが多く、日本サイドから見ればあまり参考にならない(取り上げにくい)話が多く、今回の記事展開ではあえて省略をしている。ただ今回スポットライトを当てる「近所の人のこと」はなかなかに興味深く、日本でも共有性のある情報のため、あえて取り上げることにした。

今件は全調査母体(つまりインターネット利用の有無を問わず)に、「隣近所の人の名前を知っているか否か」を尋ねた結果。言い換えれば「隣近所と付き合いがあるか」「隣近所に興味関心を覚えているか」ということになる。

↑ 隣近所の人の名前を知っているか
↑ 隣近所の人の名前を知っているか

2年前と比べて「多少は知っている」層は変わらず3割。しかし「誰も知らない」、つまり周囲の人には無関心な層が10ポイント強ほど減り、「ほとんど・全員知っている」人が10ポイント増加している。前者の人が全員後者に移ったわけではないが、明らかに自分の周辺環境への興味が増している、隣近所との付き合いが増加していることを意味している。

可能性としてはこの2調査の間に悪化した経済環境を受け、隣近所との「助け合い精神」が周囲への関心を掘り起こしたのではないかとする解釈がある。同時に、短期間の、2度きりの調査結果でそれを断ずるにはリスクが高く、もう少し状況を眺める必要があることも、同資料では言及している。ともあれ、地域社会において、経済の変化が影響を及ぼしたとする仮説は、信じするに足るだけの正当性を持つことに違いは無い。



日本の場合はどうだろうか。ここ数年来の不況はアメリカと変わりないが、それに加えて今般の東日本大地震という大きな出来事が生じている。震災を機に隣近所との付き合いを見直した人も少なくない。いくつかの調査結果の中でも、そのような動きを見せているのが確認できる(例えば【震災の不安が人々を保守的に】内のグラフにもあるが、「周りの人との関係性を大事にしたい」という意識が大いに強まっている)。

恐らくは日本でも同様、あるいはそれ以上の変化が生じていることだろう。

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