今後災害時の情報はどこから? テレビやラジオが一番、次に携帯電話、そして……

2011/05/27 12:10

駅のモニタサーベイリサーチセンターは2011年4月7日、東日本大地震に関する「帰宅困難者」関連の環境・判断などを中心とした調査結果を発表した。それによると調査母体では、今後今般地震のような大規模な災害の際に求める情報入手手段(情報提供)として、「テレビやラジオ」を求めている人は8割近くに達していることが分かった。次いで携帯電話が7割に達している。男女別ではパソコンなど一部をのぞき、女性の方が多様な手段で情報を望む傾向があることが分かる(発表リリース)。

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今調査は2011年3月25日から28日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2026人。首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)在住で、本震発生時に首都圏にいた人を対象としている。年齢階層比は20代・30代・40代・50代・60歳以上で均等割り当て、男女比は1対1、居住地区比は1都3県でほぼ均等割り当て。

【東日本大地震発生直後、もっとも役に立ったのは「NHKテレビ」】【地震情報で見直される「ラジオ」、評価を受ける「ソーシャルメディア」、そして……】にもあるように、東日本大地震では多くの人が「情報の入手手段」について色々と経験し、考えさせられることになった。それを踏まえた上で、今後このような状況(大きな災害など)が発生した時に、どのような情報入手手段が望まれるか、情報提供があると良いかを聞いた結果が次のグラフ。区分が大まかなため、やや煩雑なところもあるが、「テレビやラジオ」が最上位についており、「4マス」のうち電波メディアである両者の強さを再確認する結果となっている。

↑ 今後このような状況時にはどのような情報入手手段(情報提供)があると良いと考えているか(複数回答)
↑ 今後このような状況時にはどのような情報入手手段(情報提供)があると良いと考えているか(複数回答)

携帯電話の普及率の高さを示すがごとく、第二位には「携帯電話」がついている。意外なのは「コンビニや店舗にある液晶モニタ」。


↑ ローソンのデジタルサイネージ。
↑ ローソンのデジタルサイネージ。【直接リンクはこちら】

今件調査が首都圏で行われた(=単位面積あたりのコンビニの数が多い)こともあるが、緊急時の公用情報の取得元として、コンビニを介した映像情報が意外に頼られていることが分かる。昨今は節電ムードの高まりで、デジタルサイネージが敬遠される傾向があるものの、この動き・需要は留意しておく必要があろう。

今件を男女別で見ると、「パソコン」など一部をのぞけば男性より女性の方が広範囲に情報を求めようとしている意図が見受けられる。

↑ 今後このような状況時にはどのような情報入手手段(情報提供)があると良いと考えているか(複数回答)(男女別)
↑ 今後このような状況時にはどのような情報入手手段(情報提供)があると良いと考えているか(複数回答)(男女別)

男性より女性で「携帯電話」の値が高めなのは普段の利用頻度を考えれば容易に想像がつく。しかしコンビニのモニタや駅などの大型ディスプレイ、さらには防災行政無線においても大幅に男性を上回っている。これらの動きを見ると、【東日本大地震後の不安要素は原発、そして被災地への支援状況】などで解説しているように、女性の防衛本能の強さとそれに伴う情報取得への熱心さがうかがい知れるというものだ。



やや余談になるが、世代別では次のような形になる。やはりデジタル系メディアにおける世代間格差が現れている。

↑ 今後このような状況時にはどのような情報入手手段(情報提供)があると良いと考えているか(複数回答)(年齢階層別)
↑ 今後このような状況時にはどのような情報入手手段(情報提供)があると良いと考えているか(複数回答)(年齢階層別)

情報を発信する側としては、「一人でも多くの人に届ける」ことを配慮する上で、この世代間格差を十分に配慮することを忘れてはならないといえよう。

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