「こどもの日」にちなんだデータをグラフ化してみる(国内編)

2011/05/04 06:49

子供がグラフ化しているシーン総務省統計局は2011年5月2日、毎年恒例の「こどもの日」にちなんだ各種統計を発表した。主に国勢調査のデータを基にした子供の数に関する統計結果で、色々と興味深い動きを見ることができる。今回はそれらのうち、日本国内の動きについていくつかのグラフを生成・再構築してみることにした(【該当リリース、PDF】)。

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今件資料では子供を0歳-14歳と定義している。その定義の中でさらに3年区切りで人口をカウントし、ここの年齢区分の人口数を棒グラフ化したのが次の図。

↑ 年齢階層別子供の数(201年4月1日時点、万人)
↑ 年齢階層別子供の数(201年4月1日時点、万人)

人が生活していく過程で、病気や事故、その他の事由で命が失われるリスクを考慮した場合、各世代の人口が維持されるためには、若い世代ほど人数が多くなければならない。例えば0歳時点で100万人居たとして、その人がそのまま全員成人式を迎えられるわけではない。

その考え方からすれば、今グラフはむしろ逆の動きをしていなければならないはずだが、実際には若い世代ほど数が少なくなっているのが確認できる。現在0-2歳児の325万人が100%そのまま12-14歳まで成長することはありえないことを考えれば、少なくとも今後しばらくの間は、若年層の人口がさらに減少することを示唆するものとなっている(仮に今後新生児が山ほど生まれれば話は別となるが)。

続いては人口比率周りではお馴染みの、「全人口における積上げ・比率形式の主要年齢区分による人口比」。元資料によれば「推計の基準となる人口は、本年3月に改定しており、これに伴い、過去の値も修正しました」とあり、その結果、例えば【全国勢調査90年分の子供・成人・老人比率推移をグラフ化してみる】とは微妙な値の違いが確認できる。2010年の速報値も反映した、大意的なものとしてとらえて欲しい。

↑ 国勢調査を基にした年齢3国分別人口推移(万人)
↑ 国勢調査を基にした年齢3国分別人口推移(万人)

↑ 国勢調査を基にした年齢3国分別人口推移(全体比率)
↑ 国勢調査を基にした年齢3国分別人口推移(全体比率)

丙午絡みで多少の凸凹はあるものの、全般的には経年と共に子供・成人層が絶対数・比率共に減少し、その分高齢者層が増加しているのが分かる。医療体制・技術の充実や、各種社会的インフラの普及・安定化による平均寿命の伸びが主な理由だが、同時に【日本の出生率と出生数をグラフ化してみる】などでも触れているように、出生率の低下も一因といえる。

高齢層が増えたとしても、その分若年層も増加すれば、全体的なバランスはとれる。しかし【いわゆる「未婚の母」による出生率をグラフ化してみる】などでも触れているように、いわゆる「先進国病」ともいえる出生率の低下は一朝一夕で解決できる問題では無い。中長期的な視野に立った施策が求められよう。

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