ツイッターの利用率は2割強、震災後は関東圏でやや増加

2011/04/25 07:11

ツイッターサーベイリサーチセンターは2011年4月13日、東日本大地震に関連した心理・行動に関する調査結果を発表した。それによると調査母体において、ツイッターを本震前から使っていた人は2割強に達していたことが分かった。震災後に使い始めた人は1.8%という結果も出ている。若年層ほど利用率は高く、震災後に使い始めた人は関東圏に多いように見受けられる(発表リリース)。

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今調査は2011年3月25日から3月31日にかけてインターネット経由で北海道、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、静岡県、愛知県、大阪府、広島県、福岡県に在住する20歳以上の男女に対しインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2000人。男女比、年齢階層比(20代・30代・40代・50代・60歳以上)、該当都道府県比で均等割り当て。

情報の正確さ云々は使い手側の問題となるので精査のしようが無いが、情報伝達ツールとしてツイッターは間違いなく今般東日本大地震において、小さからぬ役割を果たしている。しかしながら普及率はさほど高くない。今調査母体では震災前からツイッターを使っていた人は約2割、震災後に使い始めた人は1.8%。合わせると22.8%。必ずしも多いとはいえない。

↑ ツイッターの使用状況
↑ ツイッターの使用状況

本震が起きたのは3月11日、今調査は25日から31日に行われたので最長でも2/3か月程度しか間が空いていない。その期間内に2%近くも利用者が増えたのは、決して少ない値ではないと評価できる(あるいは「誤差の範囲」という解釈も出来得るが)。

これを性別・年齢階層別に見ると、男女ともあまり差異が無いことが分かる。

↑ ツイッターの使用状況(男女・年齢階層別)
↑ ツイッターの使用状況(男女・年齢階層別)

むしろ興味深いのは年齢階層別区分。以前からツイッターの利用率は「浸透当初は中堅層、次第に若年層に広がりを見せる」という形であるとする話があった。今結果は後者についてそれを非常にきれいな形で裏付けるものとなっている。20代では1/3超だが、50代では1/8、60歳以上では1割にも満たない。しかもややばらつきがあるものの、若年層ほど「本震後に始めた」とする回答率も高く、若年層の柔軟性・即時対応性に優れたところが見て取れる。

一方今調査では、あまり他では見られないデータ、すなわち主要都道府県別のツイッター使用状況も確認できる。

↑ ツイッターの使用状況(都道府県別)
↑ ツイッターの使用状況(都道府県別)

各都道府県で回答母数が200人のため多少の粗さはあるが、東京・大阪などの大都市圏、人口密集地域での利用度の高さ、及び震災後の利用増加率の多さが確認できる。特に東京は本震後、利用率が3割を超えているのが目に留まる。やはり「今後の可能性」「余震や原発事故周り」など、継続する状況に対応するため、強い影響を受けそうな地域で、情報取得ツールとして注目・期待されているのだろう。



ツイッター(Twitter)本文からの繰り返しになるが、いくら注目を集めているとしても、ツイッターとてツール、道具の一つに過ぎない。ツイッター自身がコンテンツ創造サイドにあるのではなく、ツイッターを利用している一人ひとりがその内容を決めて行く。そして利用者においては、どの内容を利用するかを自由に決める権利を有している。テレビで例えるなら、チャンネル選択権は完全に視聴者側にあるということだ。そして「観ない」という選択肢すら選ぶこともできる。

うまく使いこなせば、今回の地震の時のように、ツイッターなどのソーシャルメディアは縦横無尽的な活躍を果たすことになる。しかし使い方を誤ると、思いっきり痛い目にもあう。その点もまた、他の多くの道具と何ら変わるところは無いのである。

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