買いだめした人の多くは本震翌日に

2011/04/22 06:43

サーベイリサーチセンターは2011年4月13日、東日本大地震に関連した心理・行動に関する調査結果を発表した。それによると調査母体のうち3月11日の本震発生以降に商品の買いだめ(通常よりも多く買った)をした人においては、多くの人が本震翌日の3月12日に購入していることが分かった。一方で「ガソリン」や「水」のように本震後しばらく経ってからまとめ買いしたと回答した人の割合が多い商品もあり、これらの商品が本震後しばらくは購入そのものが難しい状態にあったことが再確認できる(発表リリース)。



今調査は2011年3月25日から3月31日にかけてインターネット経由で北海道、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、静岡県、愛知県、大阪府、広島県、福岡県に在住する20歳以上の男女に対しインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2000人。男女比、年齢階層比(20代・30代・40代・50代・60歳以上)、該当都道府県比で均等割り当て。

先に【地震後に「インスタント」「水」「米やパン」をまとめ買い・「電池」は買いだめ出来ず】にもあるように、震災後に生活必需品の買い占め・まとめ買い・買いだめ(要は通常よりも多い量を購入)をした人は、多めに購入の意向者も含めれば1割前後、実際に購入した人だけなら1割にも満たない。


↑ 地震発生後の購入状況(通常よりも多めに買った、多めに買いたかったが買えていないのみ積上げ、通常と変わらず、買っていないは除外)(再録)
それではこれらの人は、本震後どのタイミング(※調査が3月25日-3月31日なので、もっとも遅くとも3月末)で「通常よりも多く買った」のだろうか。買った人に限定し、百分率で区分した結果が次のグラフ。


↑ 地震後、最初に購入した時期(通常よりも多く買った人限定)
早い日、本震に近い日ほど赤系統、遠ざかるほど青系統で区分してある(3月22日以降は灰色)。ざっと見で分かるのは、赤系統、特に薄いオレンジの面積が大きい事。これは3月12日が該当しており、要は「本震の翌日に、買い占め意向のある人がこぞって買い占め行動に出た」ことを示している。生鮮食品などは「通常より多い」とあるがむしろ「いつもの買いもののついでに、ちょっと不安だから多めに」というレベルで、積極的な買い占め意向はなかったのかもしれない。

また、「水」は灰色部分が多くなかなか需要に供給が追い付かなかったこと、「ガソリン」は3月16日以降の回答率が高く、この時期(本震一週間後ぐらい)から供給が安定してきた状況が見て取れる。

このグラフだけを見ると「3月12日にこれだけの人が通常よりも多く購入したのだから、供給数そのものが減っているのと合わせて、品不足になるのも当然かもな」と思うかもしれない。しかし一番目のグラフとかけあわせ、「調査母体全体と比べて」どれほどの人が通常より多く買ったのか、最初に買った日の積上げグラフを創ると、「何だ、これだけなのか」というのが理解できる。


↑ 地震後、最初に購入した時期(通常よりも多く買った人限定)(調査母体全体比)
全部の日取り区分に数字を入れると読みにくくなるので、3月12日の分だけ配してみた。もっとも多い「インスタント食品・冷凍食品」ですら全体の1/40未満、「米やパンなどの主食」では50人に1人程度でしか無い。本震直後の極端な商品不足はむしろ、供給側の混乱(流通網などの寸断や統制が取れない状況)による不足の要因が大きく、そこにまとめ買いの意向が起き、品不足感を助長してしまったのだろう。

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地域別データを見ると、比較的震度が大きかった、直接の被災地に近い北海道や関東地区で、時期的にも早く、比率的にも高い値での買い占め傾向が確認できる。


↑ 地震後、最初に購入した時期(インスタント食品・冷凍食品を通常よりも多く買った人限定)(個々地域の調査母体全体比)(地域別)
これは一例だが、まとめ買い傾向が見られる他の商品でも、似たような傾向が確認できる。都心部で本震直後に軽い商品不足のパニックが起きたのも、これで理解できよう。


■関連記事:
【地震後に「インスタント」「水」「米やパン」をまとめ買い・「電池」は買いだめ出来ず】

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