日経平均株価の上昇・下落率上位ランキングをグラフ化してみる(2011年3月15日版)

2011/03/15 19:30

2011年3月15日版の日経平均の下げ先日【東電、1都8県に対し計画停電(輪番停電)を3月14日午前6時20分から開始・5グループ区分で3時間ずつ】などでもお伝えしたように、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震での破損がきっかけとなった福島第一原発における事故の影響を受け、2011年3月15日の東京株式市場は前日の急落以上に大きく値を下げ、終値ベースの日経平均株価は前日比1015円34銭安・マイナス10.55%となった。現物市場の昼休み時間中において取引されていた日経平均先物は2度の、下落に伴うサーキットブレーカー(一時停止措置)の発動も記録している。これは下落率では過去3番目の大きさとなり、【日経平均株価の上昇率上位ランキングをグラフ化してみる(10月30日版)】などでも伝えている2008年秋のリーマンショックをきっかけにした「ブラッディオクトーバー」(【2008年10月の市場展開を「ブラッディオクトーバー」と命名してみる】)における下げ率に相並ぶものとなった。場中の下げ率では一時それらを抜き、「ブラック・マンデー」の下げ(1987年10月20日、前日比マイナス14.90%)に迫る勢いを見せている。今回はこの値を反映させる形で、日経平均株価の下落率上位と上昇率上位の図を再生成することにした。

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詳しくは上記にあるように、2008年秋のリーマンショック(金融工学危機)による株価下落とその反動による上昇が、日経平均株価の上昇率・下落率の上位陣の多くを占めている。今日付けの下げ率は上位に収まるもので、第3位に位置することになった。

日本経済新聞社の公式サイト内にある、日経平均株価の【日経平均プロフィル】から、下落率ランキングを見ることにする。本日3月15日の数字も反映された、記事執筆時点で最新のもの。

↑ 2011年3月15日時点の、日経平均株価下落率ランキング
↑ 2011年3月15日時点の、日経平均株価下落率ランキング

歴代第3位というのは身震いするような「歴史的下落率」といえる。

今回の下落の流れは冒頭でも触れたように3月11日の地震に伴う被害による、経済成長の足踏み化・損害に対する懸念による売りに加え、本日午前11時10分頃から首相官邸で枝野幸男官房長官が行った、福島第一原発に関する記者会見の内容をきっかけとする、いわゆる「パニック売り」。底値を付けた後は弱弱しさを見せながらも少しずつ戻しを見せてたものの、引けにかけて再び失速した様子が分かる。

↑ 2011年3月15日時点の、日経平均株価下推移(Yahoo! JAPANより)
↑ 2011年3月15日時点の、日経平均株価下推移(Yahoo! JAPANより)

続いてこれを、日経平均株価の記録が残っている1949年以降の株価推移のグラフと共に、例の「下落率10位までと上昇率5位までを加味した図」として形成することにする。以前作ったグラフを基に、一部再構築を行ったものである。

↑ 日経平均株価推移(年次)と、日経平均株価下落率上位10位・上昇率5位まで(2011年は3月15日時点の株価)(クリックして拡大表示)
↑ 日経平均株価推移(年次)と、日経平均株価下落率上位10位・上昇率5位まで(2011年は3月15日時点の株価)(クリックして拡大表示)

縮小したのでかなり読みにくくなっているが、クリックして細部を確認してほしい。なお上昇率の上位選択を5位までにしたのは、これ以上増やすとグラフそのものが文字で埋め尽くされかねないことと、上昇率においてはこれより下はあまり差異がなく、グラフに盛り込む意味が薄いため。下落率が10位までなのは区切りを良くするため。

このようにして見ると、今回の下げがいかに歴史的なものであったかが分かる。最初に日経平均株価が前日比で1000円を楽々と超えた下げを見せた13時前後あたりでは、リーマンショックの時の暴落の時に感じた「血が引けるような、リアリティに欠けた雰囲気」を思い起こさせられた(13時10分につけた8227円63円・前日比1392円86銭安・14.48%安は、終値ベースで比較すればリーマンショックの下げ幅を超え、「ブラック・マンデー」の記録に迫るものである)。

今回の下落は上記にもある通り、多分にパニック売り・リスク商品からの回避に伴う換金売り的なところが大きい。一方で今後の経済動向において、短期の回復はさらに難しくなったとの思惑によるところも多分にある(これは復興需要云々以上に、現状の国内政治状況では政策に期待できないとする意図もあろう)。

震災によるものとはいえ、ここ数日の下げ幅が急激なこともあり、よほどのことが無い限りかつてのブラッディオクトーバーのような反発場面も十分に考えられる。そして震災の被害状況や余震の動向、復興状況、さらにはそれらの道しるべとなる政策の動きなどにより、株価は今後もしばらくの間、大きなうねりを見せるものと思われる。

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