5年間の動きを探る…4大メディアへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(上編:新聞・雑誌編、電通資料ベース)

2011/02/28 12:00

新聞先に【5年間でどれだけ変化した? 新聞やテレビなどへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(2010年版・電通資料ベース)】で、2011年2月23日に[電通(4324)]が発表した【2010年の日本の広告費(PDF)】を基に、4大既存メディア「テレビ」「雑誌」「新聞」「ラジオ」に対する業種別広告費の5年前と直近(2010年)との比較をグラフ化した。その記事に対し、【「媒体別の動きも見てみたい」】という意見をいただいた。確かに気になる点ではあるので、今回はそれを実践してみることにする。

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直近の「2010年の日本の広告費」では4大既存メディア合計については年ベースでの変移が掲載されているが、個々のメディアの詳細は2010年のものしか無い。

↑ 業種別広告費(既存4大メディア全体、2005年と2010年)(億円)
↑ 業種別広告費(既存4大メディア全体、2005年と2010年)(億円)(再録)

そこで同じ電通の資料を過去にさかのぼり、5年前の「2005年の日本の広告費(PDF)」から同じように2005年分の個々メディアの詳細値を抽出。それぞれについて先の記事と同様にグラフ化を行う。今回は上編として、紙媒体の「新聞」と「雑誌」を対象にする。

新聞:増加項目もあるが、額は少額
まずは新聞。なお今記事では「影響度」のグラフは「減少額のうち占める割合」では無く、「5年間の”増加額”に対する割合」となっていることに注意。前回のように「全項目がマイナス」のため、「減少額」でくくるよりも「増加額」で見た方が分かりやすく、増減そのものも判断できるからだ。

↑ 業種別広告費(新聞、2005年と2010年)(億円)
↑ 業種別広告費(新聞、2005年と2010年)(億円)

↑ 業種別広告費(新聞、2005年から2010年への変移)
↑ 業種別広告費(新聞、2005年から2010年への変移)

↑ 業種別・2005年-2010年の広告費変移が与えた全体への影響度(新聞、5年間の”増加額”に対する割合)
↑ 業種別・2005年-2010年の広告費変移が与えた全体への影響度(新聞、5年間の”増加額”に対する割合)

5年間に増加した業種は3つ、「化粧品・トイレタリー」「ファッション・アクセサリー」「家庭用品」のみ。いずれも主婦向けの業種と考えれば、納得してしまう。そして以前の記事でも最大減少業種として挙げた「自動車・関連品」「金融・保険」が2/3(以上)の減少を見せているあたり、広告減少の深刻さがうかがいしれる。

意外なのは広告費全体に占める影響度で見た場合、「自動車・関連品」や「金融・保険」よりも、「交通・レジャー」の減少額が大きな影響を与えていること。また「出版」も1割を超しているあたり、出版不況の深刻さが見て取れる。

雑誌:不動産が健闘。あとは……
続いて雑誌。

↑ 業種別広告費(雑誌、2005年と2010年)(億円)
↑ 業種別広告費(雑誌、2005年と2010年)(億円)

↑ 業種別広告費(雑誌、2005年から2010年への変移)
↑ 業種別広告費(雑誌、2005年から2010年への変移)

↑ 業種別・2005年-2010年の広告費変移が与えた全体への影響度(雑誌、5年間の”増加額”に対する割合)
↑ 業種別・2005年-2010年の広告費変移が与えた全体への影響度(雑誌、5年間の”増加額”に対する割合)

5年間に増加した業種は2つ、「ファッション・アクセサリー」「不動産・住宅設備」のみ。こちらは新聞と違い共通性は見られないが、後者は物件のアプローチ手段として雑誌(住宅情報誌)にも力を入れていると考えていれば納得できる。また新聞では増加業種だった「化粧品・トイレタリー」が、雑誌では額面上もっとも大きなマイナス要因となっているのは興味深い。主婦やOL向けのアプローチで取捨選択を厳しくしはじめたということか。



元々4大既存メディアの中では、より厳しい媒体に属する紙媒体2種「新聞」「雑誌」を取り上げたが、増加した業種が3つ・2つしかないという点だけでも、料媒体への風当たりの強さが再認識できる。

後編では電波媒体の「テレビ」と「ラジオ」に対し、同じようなグラフを生成する。


■一連の記事:
【5年間の動きを探る…4大メディアへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(上編:新聞・雑誌編、電通資料ベース)】
【5年間の動きを探る…4大メディアへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(下編:ラジオ・テレビ編、電通資料ベース)】

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