先進諸国の出生率や離婚率などをグラフ化してみる

2011/01/16 07:20

グラフ化先に【日本の婚姻率・離婚率・初婚年齢の推移をグラフ化してみる(2011年1月版)】で厚生労働省が毎年発表している「人口動態統計の年間推計」最新データは【平成22年人口動態統計の年間推計】をチェックしていた際に、興味深い参考データを見つけた。主要先進国の出生率や婚姻率などを簡潔にまとめた表「人口動態総覧(率)の国際比較」なのだが、各国の現状をシンプルに知ることが出来る良い内容となっている。今回はこの表をグラフ化してみることにした。

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まずは婚姻率と離婚率。

↑ 主要先進国婚姻率/離婚率(人口千対)
↑ 主要先進国婚姻率/離婚率(人口千対)

アメリカではやや婚姻率に対して離婚率が高い感はある。一方イタリアは低め。初婚年齢や平均寿命によって人口比の離婚率は異なってくるので一概には言えないが(結婚している年数が長いほど離婚する可能性が高くなる、とする考え方もある)、各国の結婚に対する考えの違いが見えてくる。

続いて普通出生率と死亡率。こちらも人口千人単位。

↑ 主要先進国出生率/死亡率(人口千対)
↑ 主要先進国出生率/死亡率(人口千対)

「普通」としたのは、これが1年間の出生率を「総人口」で割って、1000人単位で示したものだから。つまり日本の場合は老若男女を問わず1000人あたり8.5人が生まれている計算になる。この普通出生率と死亡率とを比較し、出生率が高ければ人口増加、低ければ人口減少と考えることができる。赤、つまり死亡率の方が高いのは日本とドイツ、イタリア。アメリカやフランスは大きく出生率の方が伸びている。

最後に「合計特殊出生率」。一人の女性が一生のうちに出産する子供の平均数を示しており、計算対象を「総人口」ではなく「一般的な出産可能年齢である15-49歳の女性」に限定している。単純計算でこの値が2.0なら、夫婦二人から子供が二人生まれるので、その世代の人口は維持されることになる。実際には多種多様なアクシデントによる減少があるため、人口維持のための合計特殊出生率は2.07-2.08といわれている(これを人口置換水準と呼ぶ)。

↑ 主要先進国合計特殊出生率
↑ 主要先進国合計特殊出生率

アメリカがかろうじて2.08を超えている以外はすべてそれ以下。日本以上に合計特殊出生率が低い国も確認できる。

アメリカの特殊事情
ちなみにアメリカが特定的に2.09と人口置換水準を超える値を示しているが、これはひとえにヒスパニック系の人が引きあげているのが実情。【産業構造審議会基本政策部会(第5回)配付資料】の資料【前回の質問・指摘事項について(PDF)】を元に、アメリカの疾病予防管理センター(Centers for Disease Control and Prevention)内にある【人口動態統計レポート(National Vital Statistics Reports)】から、人種別の合計特殊出生率(Total fertility rate)の最新データが含まれている【Volume 58, Number 16 Births: Preliminary Data for 2008(PDF)】のデータをもとに作成したのが次のグラフ。

↑ アメリカの合計特殊出産率(2008年)
↑ アメリカの合計特殊出産率(2008年)

白人とネイティブアメリカンなどが一番少ないがそれでも1.8台は維持している。そしてヒスパニック系が2.906と3近くで断トツに大きいのが分かる。人口増減においては問題がないように見えるアメリカでも、色々と内部的に問題を抱えている、ということになるのだろう。

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